カフェテリアプラン
導入企業の事例やメリットがわかる！社員が喜ぶ福利厚生を実現しませんか？
ABOUT
カフェテリアプランとは？
カフェテリアプランとは、企業が従業員に毎年一定額のポイントを付与し、その範囲内で自由に福利厚生を選べる制度です。
企業は事前に利用可能なメニューを設定し、ニーズに応じて柔軟に変更可能。
従業員は自分に合った福利厚生を選択できるため、満足度や制度の認識が向上し、より主体的に活用できます。
※「カフェテリアプラン」という名前は、多彩な選択肢から好きなものを選べるカフェテリア方式に由来しています。
PROBLEM
こんなお悩み、ありませんか？
- 従業員満足度をもっと高めたい
- 福利厚生のコストを最適化したい
- 採用力を強化し、定着率を向上させたい
MERIT
その課題、カフェテリアプランで解決できます！
| 01 |
多様化する従業員のニーズに対応し、満足度アップ
カフェテリアプランなら、 従業員一人ひとりが自身のライフスタイルに合った福利厚生を選択可能。
付与されたポイントを使って自由に選べる ため、どんな世代や働き方の人にも適応しやすい仕組みです。
例えば、
- 育児と仕事を両立する従業員
→ ベビーシッターや保育支援 - 健康志向の高い従業員
フィットネスクラブや健康診断オプション - 自己成長を目指す従業員
→ 資格取得支援や学習補助
このように 幅広い選択肢から、自分に合った福利厚生を活用 できるため、満足度の向上につながります。
| 02 |
予算管理しやすい
企業は、 従業員一人ひとりに福利厚生ポイント（補助金額）を配分 することで、コストを明確に管理可能。
「使われなかった予算」を削減できるため、福利厚生の費用対効果を最大化 できます。
また、これらの管理もリロクラブが行うため、 管理の手間を削減しながら、効率的な運用が可能となります。
結果として、 総務や人事担当者の負担を軽減しながら、より安定した制度設計が実現 できます。
| 03 |
採用ブランディングと定着率向上に直結する
- 「福利厚生の充実した会社」として採用市場での魅力が向上！
- 企業ごとのオリジナル福利厚生メニューを設計可能！
- 社員が選べることで「会社に大切にされている」という実感が高まり、定着率向上！
カフェテリアプランを導入することで、 「福利厚生が充実した企業」として求職者に強くアピールできる ようになります。
また、 自分に必要な福利厚生を選べることで、社員のロイヤリティや愛社精神が向上。
結果として、離職防止にもつながる というメリットがあります。
カフェテリアプランをもっと深く知る！お役立ち情報はこちら
カフェテリアプランの導入ガイド
カフェテリアプランを導入するなら、この動画をチェック！
📌 動画でわかる！カフェテリアプランの基本と導入の流れ
他社の成功事例や担当者の業務フロー、導入スケジュールなど、カフェテリアプランをスムーズに運用するためのポイントをわかりやすく解説！
🎥 動画の内容
✔ カフェテリアプランの仕組みとメリット
✔ 他社の導入事例から学ぶ成功のコツ
✔ 導入までの流れ＆スケジュール
Flow
「カフェテリアプラン」導入の流れ
| 01 |
現状の確認 既存制度の内容や運用における課題をふまえて、最適な戦略をご提案します。
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| 02 |
構築 他社の事例を参考にしながら、貴社にピッタリのメニューをオーダーメイドで構築します。
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03 |
開始準備
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| 04 | 運用
利用者様用サイト、担当者様用サイトを通してスムーズな運用を実現します。
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| 05 | 分析・改善
よりよい制度を目指してPDCAサイクルを回し、投資対効果の最適化を図ります。
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PLAN
最適なカフェテリアプランで、従業員の満足度を最大化！
✅ 「導入がゴールではありません。運用の成功が、従業員満足度の向上につながります。」
✅ 「リロクラブなら、貴社に最適なプラン設計からスムーズな運用まで徹底サポート！」
「自社に最適な福利厚生プランを知りたい方へ」
リロクラブのカフェテリアプランなら、福利厚生倶楽部と組み合わせて充実の制度設計が可能！
リロクラブのカフェテリアプランは、福利厚生アウトソーシングサービス『福利厚生倶楽部』と組み合わせることで、充実した福利厚生制度を提供できます。
福利厚生倶楽部には約12万以上の多彩なメニューが揃っており、宿泊・スポーツ・介護・育児など、幅広い分野のサービスを利用可能。
カフェテリアプランを活用することで、企業は これらの豊富な選択肢を活用しつつ、独自の制度設計を加えることで、より柔軟な福利厚生の提供 ができます。
また、カフェテリアプラン導入時には 「福利厚生倶楽部」との同時契約が必要ですが、この組み合わせにより、企業のカスタマイズ性と利便性を両立できる というメリットがあります。
EXAMPLE
「カフェテリアプラン」の導入事例
- 多様性に重点をおき、
従業員の自助努力支援を追求したA社の場合 - 利用で環境づくりや人材価値向上に
つながることを狙ったB社の場合
| 導入の狙い | 「従業員が主体的に豊かな人生設計をつくり、企業がそれを実行するための手助けをする」というコンセプトの実現。 |
| 原資先 | 財形貯蓄、住宅、部活動など、現行制度に充てていた原資をスライドさせる形で「カフェテリアプラン」を導入。 |
| メニューの特徴 |
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| ポイント単価 |
1P＝100円（一部メニューのみ1P＝200円） |
| 申請上限 | 利用金額の50％まで（全メニュー共通） |
♦採用メニュー例♦
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財産形成 |
財形住宅貯蓄補助 | 育児 |
出産費用補助 |
健康医療 |
人間ドック・脳ドック補助（本人） |
|
財形年金貯蓄補助 |
託児施設利用補助 | 保険外医療費補助 | |||
| 積立年金補助 | 育児サービス利用補助 | ||||
|
個人ライフプラン補助 |
育児用品購入補助 | ||||
|
特殊会補助 |
自己啓発 | 資格取得補助 |
| 導入の狙い | 「健康で働きやすい環境づくりと能力開発支援により、働きがいとやりがいに満ちた企業をつくる」というコンセプトの実現。 |
| 原資先 | 新婚社宅経費を削減、借上寮（社宅）を解約、社内診療所における本人2割負担の導入、新規予算により原資を確保。 |
| メニューの特徴 |
|
| ポイント単価 |
1P＝1,000円（重点施策メニューのみ1P＝2,000円） |
| 申請上限 | 利用金額の100％まで（全メニュー共通） |
♦採用メニュー例♦
|
重点施策 |
語学 |
自己啓発 | セミナー・スクール | 健康医療 | 医療費補助保険対象外 |
|
訪問介護 |
通信教育 | 差額ベット負担 | |||
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訪問入浴 |
学会の年会費補助 | 人間ドック利用補助 | |||
|
ベビーシッター |
資格取得推奨 | 生活支援 |
生活支援保険 |
||
|
託児所 |
書籍購入費補助 | 海外買物代行サービス |
FAQ
よくある質問
Q.
「福利厚生倶楽部」と「カフェテリアプラン」は別物ですか？
A.
別物ではありますが、「カフェテリアプラン」をご利用いただくにあたっては「福利厚生倶楽部」の契約が必須となります。
「福利厚生倶楽部」は、リロクラブが提供する幅広い福利厚生のメニューをお得に利用できる基本サービスです。
この「福利厚生倶楽部」と現行の福利厚生制度（あれば）をポイントで利用するのが、「カフェテリアプラン」です。
「カフェテリアプラン」は企業が選定したメニューを付与されるポイントで利用できる仕組みで、付与ポイント内であれば従業員の負担はありません。
例えば従業員がスポーツクラブの半年パスポートを福利厚生で利用する場合
- 福利厚生倶楽部
スポーツクラブの半年パスポート（例えば70,000円）を会員特典価格で購入。
購入費用は、利用者である従業員が負担。 - カフェテリアプラン
スポーツクラブの半年パスポート（例えば70,000円）を付与された70,000円分のポイント（1ポイント100円の場合は700ポイント）で購入。
利用者である従業員の費用負担は0円。
Q.
未消化の残ポイントは繰り越せますか？
A.
繰り越すことも可能ですし、単年度で精算することも可能です。
ちなみに、残ポイントの取り扱いで最も多いのは「単年度精算」で導入企業全体の61.1％（2020年度）を占めています。
ポイント管理の簡便さと福利厚生費の総枠管理の面からも、単年度精算を採用する企業は多いといえます。
※出典：「旬刊 福利厚生 No.2324」2021年7月下旬
Q.
ポイント単価は1ポイントいくらで設定しますか？
A.
1円でもいいですし、100円でも1,000円でも構いません。
なお、ポイントの単価を100円で設定する企業が最も多く、導入企業全体の27.8％（2020年度）でした。
近年は、1円に設定する企業が増えています（導入企業全体の22.2％）。
全ポイントを一律の単価にする場合は、単価を1円に設定すると端数のポイント利用ができるので便利です。
※出典：「旬刊 福利厚生 No.2324」2021年7月下旬
Q.
従業員1人あたりのポイント配分額は、いくらくらいですか？
A.
企業によって異なりますが、平均年額は56,278円（2020年度時点）です。
配分額の分布で最も多い年額は「4万未満」で、導入企業全体の36.1％でした。
※出典：「旬刊 福利厚生 No.2324」2021年7月下旬
Q.
「カフェテリアプラン」は大手企業向けのサービスですか？
A.
いいえ、そのようなことはありません。
確かに導入企業実績を見ると従業員規模の大きい企業が多く、1,000人以上の規模の企業が87.5％（2019年度）を占めています。
とはいえ、これから福利厚生を充実させたい中小企業やベンチャー企業からの相談・導入実績もありますので、まずはご相談ください。
※出典：第64回 福利厚生費調査結果報告（2019年4月～2020年3月）一般社団法人 日本経済団体連合
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