社内コミュニケーションとは？活性化させる重要性や成功事例を解説

テレワークの普及などが原因で、以前よりコミュニケーションが取れていないと感じることが多いのではないでしょうか。

社内コミュニケーションの不足は、従業員が業務をスムーズに進められなかったり良好な人間関係が築けなかったりするデメリットがあります。また、生産性の低下にもつながり企業にとっても悪い影響を与えるでしょう。このため、社内コミュニケーションを円滑にして経営をおこなう必要があります。

そこで本記事では、社内コミュニケーションの重要性や具体的な施策、成功事例を解説します。

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社内コミュニケーションとは

社内コミュニケーションとは、情報交換や情報共有など、日常的に交わされる会話のことです。業務上必要なやり取りだけでなく、業務中や休憩中におこなう雑談も社内コミュニケーションのひとつとされています。

企業によっては、業務の役割がはっきりと分担されており、自分の仕事以外の業務を把握していないことがあります。しかし、業務をスムーズに遂行するためにはお互いの業務内容を理解し、チームで協力して進めることが大切です。そのため、情報交換・共有をおこなう社内コミュニケーションはチームで業務を遂行し成果を出すために欠かせないものとなっているのです。

また、情報交換・共有だけでなく普段から会話を交わすことも、業務をスムーズに遂行することに役立ちます。十分なコミュニケーションで従業員同士が気軽に交流できると、報連相がしやすくなってミスを防げたり、顧客を獲得するための新しいアイデアが生まれたりすることがあります。そのため、社内コミュニケーションは日々業務を進めるうえで欠かせないものとされているのです。

社内コミュニケーションが重要とされる背景

社内コミュニケーションは業務を遂行するうえで欠かせないものです。では、そもそも社内コミュニケーションが注目され、重要とされるようになった背景はあるのでしょうか。

以下4つの背景を解説していきます。

• 従業員同士の交流が減っているから

• 従業員の働きやすさを実現する必要があるから

• 生産性が向上できるから

• 従業員を定着させる効果が期待できるから

従業員同士の交流が減っているから

従業員同士の交流の減少が社内コミュニケーションが重要視される背景のひとつです。

減少している理由として、テレワークや時短勤務、時差出勤など働き方の多様化があげられます。テレワークでWeb会議やチャットで会話をする機会があっても、オフィスで働いているときのように気軽に相談したり雑談したりすることが難しくなっています。また、時短勤務でもこれまで通りの十分なコミュニケーションが難しいこともあるでしょう。

また、「業務中の雑談は良しとされていない」「他部署と関わる機会がない」などコミュニケーションが取りづらい企業の風土があっても、従業員同士の交流が減ってしまいます。

従業員の働きやすさを実現する必要があるから

2つ目の背景は、従業員の働きやすさを実現する必要があることです。

HR総研の調査によると、9割以上の方が「社員間のコミュニケーション不足は業務の障害になる」と回答しています。コミュニケーション不足により迅速な情報共有ができなかったり、他部門や事業者間の連携が取れなかったりすることで、働きづらさを感じている方が多いことがわかっています。

日々の業務をスムーズに進められる働きやすい環境をつくるために、社内コミュニケーションが重要とされているのです。

また、働きやすい環境づくりをすることは、生産性の向上や離職率の低下につながります。働きやすさは企業の成長にも欠かせない要素なのです。

参考：HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート　結果報告」

生産性が向上できるから

3つ目の背景は、生産性が向上できるからです。

社内コミュニケーションを活性化すると、業務を役割分担してお互いの進捗を確認しながら進められたり、課題があったときにはチームで解決に向けて協力し合えたりします。このように気軽に話せるチームで業務に取り組むことで、細かく情報交換・共有ができ、生産性の向上が期待できます。

また、コミュニケーションが活性化していると他部署とも連携してスムーズに業務が遂行でき、企業全体の生産性がアップすることもあるでしょう。

従業員を定着させる効果が期待できるから

社内コミュニケーションが重要とされる背景の4つ目は、従業員を定着させる効果が期待できるからです

日本労働調査組合の労働調査によると、職場の人間関係が退職理由の1位となっていることがわかりました。職場の人間関係が退職理由とした方からは「仕事をやれと言うだけで助けてくれない」という意見が寄せられていることから、上司とコミュニケーションが取りづらく相談できない環境が退職の原因だと考えられます。

上司や先輩、同僚などコミュニケーションを取りやすい環境だと、従業員が悩みや不満を抱えていても相談しやすくなります。誰かに気軽に相談でき安心して働けることは、定着率の向上や維持に役立つでしょう。

また、普段からコミュニケーションを取っていると部下が困っている様子にいち早く気づくことができ、サポートできます。部下と良好な関係を築くことでも、定着率の向上や維持を図れるといえます。

参考：日本労働調査組合「【日労公式】仕事を辞めたい人は全体の3割強！退職動機に関する労働調査」

社内コミュニケーションが活性化しない理由と悪影響

社内コミュニケーションが活性化しない理由と、活性化しないことで受ける悪影響は以下の通りです。

• 働き方の多様化が原因で離職率が向上する可能性がある

• 従業員がコミュニケーションに消極的でエンゲージメントが上がらない

• コミュニケーションが取りづらい環境が原因で生産性が下がる
• 部署や拠点間の関係が薄く成果につながりにくい

1つずつ解説します。

働き方の多様化が原因で離職率が向上する可能性がある

テレワークなど働き方が多様化したことにより、直接顔を合わせてコミュニケーションを取る機会が少なくなっています。日々の業務をメールやチャットで連絡する方も少なくないでしょう。

しかし、普段から十分なコミュニケーションを取れないと従業員は孤独感を覚えたり、誰にも相談できずストレスを抱えたりしてしまいます。このような状態が続くと仕事へのモチベーションが下がり、離職の原因となる可能性があります。

従業員がコミュニケーションに消極的でエンゲージメントが上がらない

従業員がコミュニケーションに消極的だと、上司や同僚との信頼関係を築きづらいです。

職場との人間関係が良好でないことは「この企業は自分に合っていない」「働きづらい」と感じる原因となり、エンゲージメントが下がってしまいます。

また、コミュニケーションが消極的だと経営層や上司の考えを取り入れる機会が少なく、「この業務は何のために取り組んでいるのか」を理解しづらいです。仕事の目的がわからないとエンゲージメントが下がってしまうでしょう。

コミュニケーションが取りづらい環境が原因で生産性が下がる

雑談が好まれない職場環境であったり、上下関係が厳しかったり経営層と話しづらい環境であったりなどコミュニケーションが取りづらい風土であると、社内コミュニケーションが活性化しづらいです。

上下関係が厳しすぎたり気軽に話せない環境だったりすると、業務でわからないことがあっても質問することが難しくなるでしょう。

質問できず解決できない状態で業務を遂行すると、業務が効率的に進まず生産性が低下することもあります。業務に取り組むうえで必要な知識やスキルを伝えられないことも、生産性の低下につながります。

部署や拠点間の関係が薄く成果につながりにくい

企業の規模が大きくなると、十分にコミュニケーションを取れず、部署や拠点間の関係性が薄くなります。

しかし、各部署や拠点がどのような業務をしているかわからない状態が続くと、連携を取り協力し合って業務を遂行することが難しくなり、成果を出しづらくなることがあります。

また、企業の一体感も薄くなり、企業の目標に向かって業務に取り組むことも難しくなるでしょう。結果として、日々の業務が成果につながりづらくなるのです。

社内コミュニケーションを促進するメリット6つ

社内コミュニケーションを促進すると、どのようなメリットがあるのでしょうか。

• 従業員のモチベーション・エンゲージメントがアップする

• 離職率が低下する

• 業務が効率的に進む

• 新たなアイデアを生み出せる

• 顧客満足度の向上が期待できる

• 企業イメージアップの可能性がある

1つずつ解説します。

従業員のモチベーション・エンゲージメントがアップする

社内コミュニケーションの活性化は、従業員のモチベーション・エンゲージメントの向上につながります。

十分にコミュニケーションを取れる状態では、従業員が意見や相談をしやすいです。積極的に声をあげて仕事に取り組むと、モチベーションを感じやすくなります。担当業務の目的ややりがいも明確になり、エンゲージメントを高めることにも役立ちます。

これまで仕事へのモチベーションが上がらなかった従業員も、社内コミュニケーションが活性化して従業員同士で良好な関係を築けることで、楽しく前向きに仕事に取り組める可能性があるでしょう。

離職率が低下する

社内コミュニケーションが活性化すると、離職率の低下が期待できます。

日本労働調査組合の調査で、離職する理由の第1位が「人間関係」だと明らかになっています。社内コミュニケーションの活性化で十分に交流できる環境であれば、人間関係の悩みが少なくなり離職率を低下させられるでしょう。

また、社内コミュニケーションが十分な状態であれば、仕事の相談がしやすかったり、困っている同僚や部下をサポートしやすくなったりなど、働きやすい環境づくりにもつながります。働きやすさも離職率の低下につながるでしょう。

参考：日本労働調査組合「【日労公式】仕事を辞めたい人は全体の3割強！退職動機に関する労働調査」

業務が効率的に進む

業務が効率的に進むことも、社内コミュニケーションを促進するメリットのひとつです。

常に円滑にコミュニケーションが取れれば、情報交換・共有、進捗報告などがスムーズにおこなえます。コミュニケーション不足で起きるミスも防ぐことができ、効率的に業務を進められるでしょう。

また、課題や上手く進まない業務があってもすぐに上司や同僚に相談できるため、協力し合って効率的に業務を進められます。

新たなアイデアを生み出せる

4つ目のメリットは、新たなアイデアを生み出せることです。

コミュニケーションの促進は従業員同士で意見交換も活性化できます。従業員それぞれの知識や情報を交換・共有すれば、1人では考えられなかったアイデアを創出できる可能性も低くありません。また、他愛のない会話をすることで新たなアイデアを生み出せることもあります。

生み出したアイデアをブラッシュアップすれば、成果につながる製品やサービスを創り出すことも期待できるでしょう。

顧客満足度の向上が期待できる

社内コミュニケーション促進のメリット5つ目は、顧客満足度の向上です。

コミュニケーションが活性化されていると、情報やノウハウの共有がしやすくなります。業務や知識が属人化せず、多くの部署や従業員が知識を得ることでクライアントへの提案内容の精度がアップすることがあります。

また、情報やノウハウを共有する研修をおこなえば、どの従業員も同等の知識を得てクライアントへの対応力も向上し顧客満足度もアップするでしょう。顧客満足度が上がれば、売り上げアップにもつながります。

企業イメージアップの可能性がある

6つ目のメリットは、企業イメージアップの可能性があることです。

社内コミュニケーションの活性化は離職率の低下のメリットがあります。離職率が低下し定着率の維持・向上ができれば、「働きやすい環境が整っている」というイメージができ採用活動に有利になります。

また、社内コミュニケーションを目的に福利厚生を充実させれば、「従業員を大切にしている会社」といういいイメージを与え、採用活動をスムーズに進められるかもしれません。

自社に合った福利厚生を導入したいのであれば、株式会社リロクラブの「福利厚生倶楽部」がおすすめです。福利厚生俱楽部の特徴は、低コストで充実した福利厚生制度を構築できることです。

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社内コミュニケーションを活性化させる方法

従業員のモチベーションを高め生産性をアップしたり、企業イメージアップしたりする社内コミュニケーションを活性化するにはどうすればいいのでしょうか。

• 従業員同士がコミュニケーションを取りやすい環境づくりをする

• お互いのことを知るきっかけづくりをする

• 仕事外の交流の場を設ける
• 具体的な施策内容や成功事例を学ぶ

活性化させる4つの方法を解説します。

従業員同士がコミュニケーションを取りやすい環境づくりをする

社内コミュニケーションを活性化するためには、従業員同士が「コミュニケーションをとっても大丈夫」という心理的な安全性を確保することが重要です。

心理的な安全性を確保しコミュニケーションへの抵抗をなくすために、「自分の言動が上司から非難されない」「同僚から悪い感情を持たれない」という環境づくりをおこないます。例えば、お互いを尊重し感謝し合える取り組みや、上司と1対1で話す機会、発言できる機会を作るなどの方法があります。

心理的な安全性を高めることに加え、物理的にコミュニケーションを取れる環境にすることも大切です。例えば、使うデスクを固定しないフリーアドレス制にしたり、オフィス家具の配置を工夫したり、雑談できる休憩スペースをつくったりする方法があります。

心理的・物理的にコミュニケーションが取りやすい環境づくりをすれば、社内コミュニケーションが活性化するでしょう。

お互いのことを知るきっかけづくりをする

社内コミュニケーションが活性化する2つ目の方法は、お互いのことを知るきっかけづくりをすることです。

同じ企業で働いていても、同じ部署・チームとしか関わることがなく、他部署がどのような仕事をしているかわからないことが多くあります。また、業務上関わることがあっても最低限の会話しかせず、どのような人なのか知らないことも多いでしょう。

挨拶する風土づくりはもちろん、これまで以上に他部署と情報共有できる環境を整えることでお互いにコミュニケーションを取りやすく業務もスムーズに進むようになります。

情報共有の手順やルールなどを決めて交流しやすくしたり、休憩スペースをつくって他部署の方とも関わる機会をつくったりすることでコミュニケーションを拡大できます。また、コミュニケーション専用ツールを取り入れることもいいでしょう。

仕事外の交流の場を設ける

3つ目の社内コミュニケーションを活性化させる方法は、仕事以外の交流の場を設けることです。

業務中だけではわからない従業員の顔を知るために、社内イベントや部活、ランチ会などコミュニケーションの機会をつくってみましょう。家庭の事情や時短勤務などでこれらのイベントに参加できない場合は、朝礼で発言する機会や雑談の機会を設けるなどするのもいいかもしれません。

また、従業員が関心をもっているテーマで社内研修やワークショップ、セミナーをおこなうこともおすすめです。例えば、健康セミナーを実施すればコミュニケーションを活性化できるだけでなく、健康経営にも役立ちます。業務時間中におこなうことで参加しやすくなるでしょう。

具体的な施策内容や成功事例を学ぶ

社内コミュニケーションを活性化させる4つ目の方法は、具体的な施策内容や他社の成功事例を学ぶことです。

具体的にどのような施策が効果的なのか、成功した例はどのようなものがあるのかを学ぶことで、自社に合った施策を理解できます。

次章で具体的な施策をご紹介しますので、自社の課題にぴったりな施策を見つけてみましょう。

社内コミュニケーションを活性化させる具体的な施策

社内コミュニケーションを活性化させる施策を選ぶときには、自社の課題を理解して取り入れることが大切です。具体的には以下のような施策があります。

• フリーアドレス制にする

• 社内のチャットツールやSNSを導入する

• 社内報を発信する

• 雑談スペースをつくる

• Webミーティングをおこなう

• 1on1ミーティングを取り入れる

• 福利厚生を充実させる

1つずつ見ていきましょう。

フリーアドレス制にする

社内コミュニケーション活性化施策の1つ目は、フリーアドレス制です。

フリーアドレス制とは、使用するデスクを固定せず日々デスクを変えて仕事に取り組むスタイルのことです。

フリーアドレス制を取り入れると、同じ従業員だけでなくこれまで関わりの少なかった従業員と顔を合わせることとなり、コミュニケーションを取るきっかけとなります。

また、異なるデスクで仕事に取り組むことで毎日リフレッシュした気持ちで働ける効果もあります。リフレッシュした気持ちは仕事に対するモチベーションがあがったり業務を効率化できたりする効果も期待できるでしょう。

フリーアドレス制を導入するときは、向かい合わせの座席配置ではなく、十字の形や円形などレイアウトを工夫することがおすすめです。また、パーソナルスペースを確保するためのパーテンションや観葉植物を取り入れるのもいいでしょう。在席率が低い職種やノートパソコンを使用できる職種の方を対象にすると取り入れやすいです。

社内のチャットツールやSNSを導入する

2つ目の施策は、社内のチャットツールやSNSの導入です。特にテレワークの従業員が多い場合におすすめの施策です。

業務関連の情報や今日あった出来事、社内イベントの内容など業務内外の内容を従業員がそれぞれ発信することで、コミュニケーションを促進できます。

定型的な挨拶文や署名が必要なメールと異なり気軽に送信できるため、返信までのスピードも早くスムーズなコミュニケーションが可能になります。

チャットツール・SNSのおすすめは以下の通りです。

社内報を発信する

社内の出来事、連絡事項を従業員に向けて発信する社内報もおすすめの施策です。

冊子や新聞などの紙媒体や、メルマガや社内SNSなどの電子媒体を使って発信できます。企業によっては動画配信で情報を伝えることもあります。

さまざまな部署の情報を伝えることで、お互いがどのような仕事をしているのかを理解できます。また、企業の考えやビジョンを改めて伝えて新入社員などのモチベーションを高めることも可能です。

雑談スペースをつくる

雑談スペースを作ることも社内コミュニケーション施策のひとつです。

全従業員が利用できる休憩スペースやカフェスペース、ミーティングルームを確保することで、普段関わりのない従業員とも顔を合わせてコミュニケーションを取れます。同じ部署で働く人とも、業務中にはできないような会話を交わせるでしょう。

雑談スペースにはコーヒーマシーンなどフリードリンクを設置することで、さらにコミュニケーションの活性化に役立ちます。

Webミーティングをおこなう

4つ目の施策はWebミーティングです。

テレワークの従業員とも十分なコミュニケーションを取るために、自社に合ったWebミーティングツールを定期的に利用しましょう。おすすめのWebミーティングツールは以下のようなものがあります。

Webミーティングに加え、遠隔地の従業員とも情報共有やコミュニケーションが取れるグループウェアの利用も検討するといいでしょう。スケジュールやタスク管理、ファイル共有など業務効率化に役立つ機能だけでなく、チャットや社内SNS機能がついたものが多いため、テレワークの従業員ともリアルタイムで交流できます。

1on1ミーティングを取り入れる

5つ目の社内コミュニケーション活性化施策は1on1ミーティングです。

1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1でおこなうミーティングのことで、部下の能力を引き出す目的があります。

通常のミーティングと異なる点は、上司が部下の悩みや課題についてヒアリングすることです。上司の一方通行の発言ではなく、部下の言葉を引き出してフィードバックをおこないます。

双方のしっかりとしたコミュニケーションを取るため、業務中に話せなかった相談や悩みを聞いて信頼関係を築けます。1on1ミーティングを定期的におこなうことで、上司とのコミュニケーションを取りやすくなるでしょう。

福利厚生を充実させる

6つ目におすすめの社内コミュニケーション活性化施策は、福利厚生の充実です。

社内コミュニケーションを活性化させるために重要となるのは、交流を図る機会を提供することです。社内旅行や社内運動会などイベントの開催、親睦会の費用補助などの福利厚生を導入すれば、コミュニケーションが活性化されます。

福利厚生の導入時に検討してほしいのが、福利厚生代行サービスです。福利厚生はさまざまな施策があるため、具体的に何を取り入れればいいのかわからない担当者の方も多いのではないでしょうか。また、現在の業務で手一杯で、取り入れるとき・取り入れた後の煩雑な業務にまで手が回らず効果を出せないこともあるでしょう。

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自社に合った効果的な施策の選び方

社内コミュニケーション活性化のための施策を選ぶときは、以下の3つのステップで進めましょう。

• 課題を明確にする

• コミュニケーション施策実施の目的を考える
• 目標を決める

具体的に何をすればいいのか解説します。

課題を明確にする

まず1つ目に、自社の課題を明確にします。

「従業員同士で顔を合わせる機会が少ない」「業務時間中の雑談が好まれない雰囲気がある」「コミュニケーションツールがメールしかない」など、なぜ社内コミュニケーションが活性化されていないのかを考えましょう。

コミュニケーション施策実施の目的を考える

課題がわかったら、なぜ施策を実施するのか目的を考えます。

例えば、「従業員同士で顔を合わせる機会が少ない」という課題があったならば、「従業員がお互いのことを知るために社内コミュニケーションを活性化させる」という目的ができます。

目標を決める

施策の目的と内容を決めたら、目標を設定します。社内コミュニケーション施策の実施によって、どのような効果を生み出したいのかを決めましょう。

例えば、「社内コミュニケーションの活性化で他部署との連携をスムーズにする」という目標が立てられます。

目的や目標がはっきりと決まれば、どのような施策を取り入れればいいのかも明確になります。この場合は、雑談スペースをつくって他部署との関わりを増やしたり、フリーアドレス制を導入して同じチームの人との会話を増やしたりするといいでしょう。

また、福利厚生の導入で業務時間外やランチ時間の親睦会の費用補助をすることもおすすめです。

目標の達成から逆算して施策内容を決めましょう。

コミュニケーション活性化施策をおこなう際の注意点

一方通行の施策を取り入れない

コミュニケーション活性化施策をおこなうときには、施策実施者の一方通行にならないように注意しましょう。

従業員のために施策を取り入れたと考えていても、従業員の要望に合っておらず一方通行になっていることがあります。

そのため、施策を取り入れる前にアンケートを取るなどして従業員から意見を募ることが大切です。意見をもとに自社の課題を見つけ、従業員も積極的に参加できる施策を考えましょう。

従業員の負担をかけない施策に取り組む

施策内容を決めるときは、従業員の負担がないかを確認することが大切です。例えば、休日のイベントは家族との時間や一人の時間を費やすことになります。また、費用がかかることにも従業員に負担がかかってしまいます。

振替休日をつくったり、費用を会社負担にしたりして対策するようにしましょう。

また、従業員の性格への配慮も重要です。コミュニケーションが苦手な方は、大人数でおこなう社内イベントにストレスを感じるかもしれません。そのため、1on1ミーティングなどを利用してじっくりと話をするなど、従業員の性格や価値観に合った施策を取り入れるようにしましょう。また、ライフスタイルに合わせた施策にすることも重要となります。

一部の部署だけでおこなわない

社内コミュニケーション活性化のために、一部の部署だけではなく会社全体でおこなうようにします。

社内コミュニケーションは自社の風土がどのようなものであるかが大きく関わってきます。もし業務中のコミュニケーションを良しとしない風土であれば、一部部署の上司がコミュニケーション施策をおこなっても、従業員は積極的に参加することは難しいでしょう。

そのため、経営層を含めて社内コミュニケーションについて検討し、施策を取り入れる必要があります。社内コミュニケーションのメリットを踏まえたうえで、会社全体でおこなうことに意味があると理解しましょう。

社内コミュニケーションが活性化した成功事例

最後に施策の実施で社内コミュニケーションが活性化した成功事例を3つご紹介します。

フリーアドレス制の導入｜株式会社トータテハウジング

1つ目に紹介するのは、フリーアドレス制を導入した株式会社トータテハウジングです。

他部署とのコミュニケーションが取れず連携が上手くいかないセクショナリズムの状態を解消するために、フリーアドレス制を導入しました。

部署ごとに仕切りをつくらず、オープンな空間で交流できる空間をつくったことで、社内のつながりが広がったそうです。

また、利用できるスペースごとに床や家具の雰囲気を変え、いつでも新鮮な気持ちで仕事に取り組めるようになったそうです。

オンラインパネルディスカッションの開催｜トヨタ車体株式会社

2つ目に紹介するのは、オンラインパネルディスカッションを開催したトヨタ車体株式会社です。

2020年からオンラインパネルディスカッションを実施していたものの、従業員の積極的な参加を促すことに課題を感じていたそうです。

そこで、リアルタイムでアンケートを取れるシステムを導入したり、若手社員を主体としたりと工夫してオンラインパネルディスカッションを実施しました。

結果として、従業員の積極性が高まり、「目の前の仕事にポジティブに取り組めるようになった」との声が寄せられたそうです。

社内イベントの開催｜サイボウズ株式会社

サイボウズ株式会社では、複数の社内イベントを開催しています。

例えば、上司やチームメンバーとの1対1の雑談イベントです。「雑談」する機会と位置づけることで、仕事のことだけでなくプライベートのことも話すことができ、コミュニケーション不足を解消する場として利用しているそうです。

他にも、歓送迎会や打ち上げなどを開催しやすくしたり、部活動を活発化させるために1人5,000円の支給補助をしています。会話の糸口となるだけでなく、多くのつながりをつくる機会となっているようです。

社内コミュニケーション活性化のために福利厚生の導入もおすすめ

社内コミュニケーションは、従業員のモチベーションの向上や生産性アップ、企業イメージの向上などあらゆるメリットがあります。

社内コミュニケーションを活性化するために、さまざまな施策を取り入れることだけでなく、福利厚生を導入することも検討してみましょう。

福利厚生を導入する際には、福利厚生代行サービスを利用することがおすすめです。代行サービスを利用することで、自社のみでおこなうより効果が出やすくなります。

リロクラブでは、福利厚生代行サービス「福利厚生俱楽部」に加え、コミュニケーション活性化に役立つ「ポイント型サンクスカード」も提供しています。従業員同士でサンクスカードとポイントを贈り合い、交流の活性化とモチベーションアップに役立てられます。

福利厚生代行サービスやサンクスカードの利用をぜひ一度ご検討ください。