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社内コミュニケーション活性化の成功事例12選!効果的な導入方法もあわせて解説

テレワークや時短勤務などさまざまな働き方ができる現代では、社内コミュニケーションが重要であると注目を集めています。

しかし、社内コミュニケーションを活性化させたいと考えていても、具体的なアイデアが思い浮かばないことも多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、社内コミュニケーションを活性化させたアイデアの事例を中心に、あわせて上層部への提案に役立つ成功事例もご紹介します。

最後まで読めば自社で社内コミュニケーションを活性化できるイメージが思い浮かぶため、ぜひお読みください。

目次[非表示]

  1. 1.社内コミュニケーションとは?
  2. 2.社内コミュニケーションを活性化させるメリット
    1. 2.1.モチベーションの向上や業務効率化で生産性アップにつながる
    2. 2.2.離職率が低下する
    3. 2.3.エンゲージメントの向上で収益アップにつながりやすい
  3. 3.社内コミュニケーション施策の成功事例12選
    1. 3.1.オンラインコミュニケーション施策
    2. 3.2.オフラインコミュニケーション施策
    3. 3.3.社内イベント施策
    4. 3.4.社内報・チャット等の利用施策
  4. 4.事例から学ぶ、社内コミュニケーション施策の効果的なアイデアとおすすめツール
    1. 4.1.社内SNS・チャットツール
    2. 4.2.社内報
    3. 4.3.サンクスカード
    4. 4.4.1on1ミーティング
    5. 4.5.社内イベント・部活動
    6. 4.6.社員食堂やカフェ
    7. 4.7.ミーティングスペース
    8. 4.8.フリーアドレス制度
    9. 4.9.ナレッジマネジメントシステム
  5. 5.社内コミュニケーション施策を成功させるポイント
    1. 5.1.課題・目的を明確にする
    2. 5.2.従業員に施策を周知する
    3. 5.3.中長期的な目線で考える
  6. 6.成功事例を参考に社内コミュニケーションを活性化させよう


社内コミュニケーションとは?

そもそも社内コミュニケーションとは、情報交換や共有、雑談など業務内外でおこなわれるコミュニケーションのことです。

仕事は1人で取り組むものではなく、上司や同僚などとチームとなり連携して進めるものです。社内コミュニケーションは業務を効率的に進めたり、良好な人間関係を築いたりする役割を持っています。

社内コミュニケーションを十分に取れていないと人間関係が上手くいかず、離職の原因となることがあります。

エン・ジャパン株式会社が「本当の退職理由」について調査したところ、「職場の人間関係が悪い」と答えた人が35%と最も高い結果となりました。

社内コミュニケーション不足は離職の原因となるだけでなく、業務の障害となることもHR総研の調査により明らかになっています。

このことから、社内コミュニケーションは業務の効率化と良好な人間関係づくりに欠かせないものだとわかります。

参考:エン・ジャパン株式会社「『エン転職』1万人アンケート(2022年10月)「本当の退職理由」実態調査
HR総研「社内コミュニケーションに関するアンケート2022 結果報告1

社内コミュニケーションを活性化させるメリット

従業員同士が業務内外で交流する社内コミュニケーションにはどのようなメリットがあるのでしょうか。例えば以下が挙げられます。

  • モチベーションの向上や業務効率化で生産性アップにつながる
  • 離職率が低下する
  • エンゲージメントの向上で収益アップにつながりやすい

それぞれ具体的に解説します。

モチベーションの向上や業務効率化で生産性アップにつながる

1つ目のメリットは、モチベーションの向上や業務効率化で生産性アップにつながることです。

社内コミュニケーションが活性化すると、従業員が意見や相談など発言しやすい雰囲気になります。積極的に発言できるようになるだけではなく、自分の言動により上司から叱責されなかったり同僚から嫌な目で見られなかったりなど、心理的な不安が軽減されます。

自然と上司や同僚とコミュニケーションが取れると、従業員は働きやすさを感じるでしょう。

また、報連相がしやすくなったり仕事に対するモチベーションもあがりやすくなったりして、結果として業務効率化や生産性の向上につながります。

トラブルがあった際も、普段からコミュニケーションを取っていることで速やかな対応が可能になります。

離職率が低下する

2つ目のメリットは、離職率が低下することです。

エン・ジャパン株式会社の調査で、退職理由の1位が「人間関係」であることがわかっています。 そのため、離職率を下げるためには良好な人間関係を築くことが欠かせません。社内コミュニケーションを活性化させると、困ったことを上司や同僚に相談しやすく、悩みを1人で抱え込むことが少なくなります。

十分なコミュニケーションを取りネガティブな感情も共有できると、離職率を低下できるでしょう。

参考:エン・ジャパン株式会社「『エン転職』1万人アンケート(2022年10月)「本当の退職理由」実態調査

エンゲージメントの向上で収益アップにつながりやすい

3つ目のメリットは、エンゲージメントの向上で収益アップにつながりやすいことです。

エンゲージメントは自社への愛着心という意味を持ちます。社内コミュニケーションの活性化により、従業員同士の関係を深めたり担当する仕事の目的を理解したりなどができます。また、企業が目指す場所も理解しやすくなるため、「この企業に貢献したい!」という従業員のエンゲージメントを向上できます。

エンゲージメントが高い従業員が増えると、日々の業務にモチベーション高く取り組むため成果があがりやすいです。結果として企業の収益アップにもつながるでしょう。

社内コミュニケーション施策の成功事例12選

社内コミュニケーション活性化のための施策を導入するときには、どのような課題をもった企業がどのような施策をおこない成功したのかを理解しておくことが大切です。 本章では、

  • オンラインコミュニケーション施策
  • オフラインコミュニケーション施策
  • 社内イベント施策
  • 社内報・チャット等の利用施策

の4つにわけて成功事例をご紹介します。

オンラインコミュニケーション施策

ここでは、リモートワークの従業員がいる場合でもできる、オンラインの社内コミュニケーションを活性化する施策を3つご紹介します。

Relo健康サポートアプリ|積水化学工業株式会社

1つ目に紹介するのは、従業員の健康管理とコミュニケーション活性化ができる「Relo健康サポートアプリ」を導入した積水化学工業株式会社です。 企業の健康課題の解決・従業員自身の健康意識の向上を目的として、「Relo健康サポートアプリ」を導入しました。

このアプリに魅力を感じたのは、ゲーム感覚で健康管理ができるからだそうです。健康促進のコラムが配信されたり、食事の写真でAIがアドバイスしてくれたり、毎日の歩数を記録できたりなど、さまざまな機能を楽しく使い健康促進ができたと話しています。

これらの機能で「今日はどのくらい歩いた?」などと話す機会が増え、従業員同士のコミュニケーションが活性化しました。

また、食生活のアドバイスも評判の機能で、従業員の中で盛り上がっているそうです。

Relo健康サポートアプリでコミュニケーションの活性化と健康管理ができたことにより、イベント連動の仕掛けなどの機能をカスタマイズして追加しました。イベントの開催により、さらにコミュニケーションが活性化すると期待できます。

さまざまな機能が備わり、企業の課題によってカスタマイズできるため、自社の社内コミュニケーションの課題を解決できるのではないでしょうか。

「Relo健康サポートアプリ」の詳細はこちら

店舗間会議|TSUTAYA STORES

2つ目に紹介するのは、経営陣など本部スタッフから店舗管轄スタッフ、店舗スタッフがオンラインでコミュニケーションを取れる「店舗間会議」を導入しました。

TSUTAYA STORESでは、経営陣と店舗管轄スタッフでの会議はおこなっていたものの、店舗スタッフと会議をする時間やコストがなく、コミュニケーション不足と教育不足の課題を抱えていました。

店舗間会議を取り入れたことにより、企業全体でコミュニケーションを気軽に取ることができ、これまでになかった横のつながりが生まれたそうです。

また、映画や音楽などのジャンルに詳しいスタッフを講師とした教育も可能となったこともメリットだと話しています。

オンラインランチ会|株式会社ウィルゲート

3つ目に紹介するのは、オンラインランチ会を実施した株式会社ウィルゲートです。

テレワークを導入していると、新入社員と先輩社員が雑談など気軽なコミュニケーションを取り信頼関係をつくることは困難です。

そこで、入社1か月以内の従業員を対象に、今後業務で深く関わる先輩社員やロールモデルとなる従業員とコミュニケーションが取れるオンラインランチ会を実施しています。

業務時間中の最低限の会話だけでなく、従業員のことを知れる交流の機会を設ければ親睦が深まり、スムーズに業務を進められるようになるのではないでしょうか。

オフラインコミュニケーション施策

本章では、出社している従業員同士の交流を深められるオフラインコミュニケーション施策を3つご紹介します。

ウォーキング・ミーティング|株式会社ぐるなび

1つ目に紹介するのは、ウォーキング・ミーティングを実施する株式会社ぐるなびです。

人と話すことを趣味とする会長兼企画開発本部長が週3回ウォーキングしていることからアイデアを得て、若手社員や社長と話したい従業員を対象にウォーキングを兼ねた会議を開始しました。

会議室といった閉ざされた空間ではなくオープンな空間で会話することにより、従業員はのびのびとコミュニケーションを取れるようになったそうです。

また、歩くことで頭が冴え、新たなアイデアを生む効果もあるのだそうです。 今ではウォーキング・ミーティングがオフィシャル会議となり、活発に実施されています。

おごり自販機|トレンダーズ株式会社

2つ目に紹介するのは社員証を2人でタッチすることで飲み物が無料でもらえる「おごり自販機」を導入したトレンダーズ株式会社です。

同社では、新型コロナウイルスの影響で働き方が変化し、新入社員や中途社員のコミュニケーションの減少に課題を感じていました。そこで偶然おごり自販機の存在を知り、コミュニケーション活性化のきっかけになるのではないかと導入を開始します。

導入後はチャットで「一緒におごり行きませんか?」とチャットで誘ったり、「今日おごり自販機やった?」と新入社員や他部署の方に声をかけたりなどして、コミュニケーションが活性化しているそうです。

従業員同士だけでなく、社長とすれ違ったときに「いつもごちそうさまです!」と声をかけるなど、縦の交流の活性化にもつながっていると話しています。

1on1ミーティング|テクロ株式会社

3つ目に紹介するのは、上司と部下が1対1で話し合う1on1ミーティングを導入したテクロ株式会社です。

同社の従業員はフルリモート会議であるため、コミュニケーションの少なさが課題でした。また、コミュニケーションが取れず従業員の理解も深まっていないと感じていたそうです。 そこで導入したのが、1on1ミーティングです。

1on1ミーティングは他の会議と異なり、上司が部下の状況を把握したりマネジメントしたりする会議です。また、業務のことだけでなく、プライベートのことも気軽に話せる場となっています。 導入後には従業員同士の仲が深まり、フルリモートでも安心して仕事に取り組めるようになったそうです。

社内イベント施策

ここでは、社内イベント3つをご紹介します。

社内運動会|株式会社デンソー

1つ目に紹介するのは総勢3,000人で社内運動会をおこなう株式会社デンソーです。

自動車部品を製造する同社では、一体感のある現場で仕事に取り組む必要があります。そこで、1万4,000人の従業員で社内運動会の予選をおこない、勝ち上がった3,000人が本選に参加できる仕組みをつくりました。

本選に出るために従業員同士で練習することにより、業務以外にも交流する機会ができます。非日常的なことでコミュニケーションを取ることでチームワークが生まれ、従業員が生き生きと日常を過ごすことにもつながっているそうです。また、現場でのチームワークも深まっていると話しています。

ウォーキングイベント|株式会社DTS

2つ目に紹介するのは、健康経営とコミュニケーション活性化を目的にウォーキングイベントを開催した株式会社DTSです。

歩数記録機能やグループチャット機能がついたアプリでイベントを開催すると、「今日○○歩歩いたよ!」「今歩いているよ!」と報告する従業員が増え、自然とコミュニケーションが活性化したそうです。 ウォーキングという共通の話題ができることで、従業員同士は会話しやすくなり交流が活発になるのではないでしょうか。

仕事Bar|サイボウズ株式会社

3つ目に紹介するのは、飲食費を補助する仕事Barを実施したサイボウズ株式会社です。

業務で必要な会議だけでなく、懇親会の場でも使える費用を補助し、食べ飲みしながら会話をすることでコミュニケーションの活性化につながっています。 他にも、同じ誕生月の人が集まる食事会や、さまざまな部署の従業員が参加する部活動にも費用を支給し、つながりを広げるコミュニケーション施策を実施しています。

社内報・チャット等の利用施策

ここでは、情報共有や気軽な会話ができる社内報・チャットなどを利用した施策を3つご紹介します。

社内ラジオ|株式会社パネイル

1つ目に紹介するのは、従業員の質問に答える社内ラジオを導入した株式会社パネイルです。

社内ラジオをおこなう前は社内報で質問に答えていましたが、限られた書面ではすべての質問に答えることが難しかったそうです。そこで、仕事をしながら聞けるラジオの導入を決めました。 普段関わることのない社長の話を聞くことで、会議時に話題になり社内コミュニケーションが活性化されています。

また、新入社員をゲストに迎えることで、どのような人なのかを理解でき、交流がしやすくなっているとも話しています。

情報管理アプリ|株式会社ハピネス

2つ目に紹介するのは、情報管理アプリを導入した株式会社ハピネスです。 情報管理アプリを導入する前はLINEで情報共有していましたが、商談記録など記録したい内容が流れてしまい上手く管理できませんでした。

そこで、問い合わせやクレーム管理、打ち合わせ記録、日報などの情報をストックできるアプリを導入しました。業務に必要な情報をすぐに見つけられ業務効率がアップしたそうです。 誰でも簡単に使えることでコミュニケーションを取りやすく情報共有ができるのではないでしょうか。

社内SNS|シチズン時計株式会社

3つ目に紹介するのは、情報やノウハウの共有を目的として社内SNSを導入したシチズン時計株式会社です。

メールではなく社内SNSを使用することで、簡単に情報を共有できるようになりました。気軽にコミュニケーションを取れることで、スムーズに業務を進められるようになったそうです。 また、導入前は知らなかった他部署の情報や仕事について理解でき、横のつながりも広がったと言えるのではないでしょうか。

事例から学ぶ、社内コミュニケーション施策の効果的なアイデアとおすすめツール

社内コミュニケーション活性化の成功事例を紹介しましたが、それでもいまいち自社で活用されるシーンがピンと来ないという方もいるでしょう。

そこで本章では、社内コミュニケーション施策の成功事例をもとに、効果的なアイデアとおすすめツールをご紹介します。

社内SNS・チャットツール

社内コミュニケーション活性化施策のアイデアとして1つ目に効果的なのは、社内SNS・チャットツールです。

社内SNSやチャットツールはメールよりも気軽に投稿できるため、質問や困ったことを伝えられたり、業務に必要な情報や他部署の状況について共有したりなどが可能になります。

おすすめのツールは以下のとおりです。

ツール名
価格
特徴
JobTalk
問い合わせ
・シンプルな操作性 ・セキュリティ保護が強固 ・リーズナブルな価格
Slack
無料・有料(925円・1,600円/月) ※機能・ユーザー数によって異なる
・世界中で使用されている ・Google ドライブやMicrosoft OneDriveなどと連携できる
チャットワーク
無料・有料(700円・1,200円/月) ※機能・ユーザー数によって異なる
・チャットツールで国内利用者数第1位 ・操作が簡単
LINE WORKS
無料・有料(450円・800円/月) ※機能・ユーザー数によって異なる
・情報の記録、カレンダーの共有、ファイルの共有や管理ができる ・LINEユーザーとチャットできる

この中で特におすすめなのが、JobTalkです。

近年、従業員それぞれがSNSを使って業務の情報共有をすることにより、情報漏えいすることが問題となっています。JobTalkは強固なセキュリティを確保しているため、情報漏えいの可能性が低くなります。

また、自社で導入する福利厚生サービスの情報が定期的に配信されるため、福利厚生の認知度アップや利用率向上の効果も生み出します。

福利厚生が活発に利用されれば、エンゲージメントの向上、人材の定着につながるでしょう。

また、プライベートで使用しているSNSと似たような機能であるため、システムが苦手な方でも直感的に利用できます。 企業にとっても従業員にとってもメリットがあるJobTalkについては以下のページからお問い合わせください。

JobTalkの無料資料請求・お問い合わせはこちら

社内報

効果的なアイデアの2つ目は社内報です。

社内報では、連絡事項はもちろん、ビジョンの共有、他部署の情報の発信などをおこなえます。

「この仕事はどのような目的があるのか」を理解できると仕事へのモチベーションの向上が期待できます。また、「他部署はどのような仕事をしているのか」が理解できると、業務の連携もスムーズになるでしょう。

社内報のおすすめのツールは以下のとおりです。

ツール名
価格
特徴
ourly
お問い合わせ
・運用支援をしてくれる ・リアクションやコメント機能でコミュニケーションが活性化する
NotePM
4,800円・9,000円・15,000円・30,000円・60,000円・120,000円/月 ※機能・ユーザー数によって異なる
・人気ページのランキングなどレポートにしてくれる ・動画の共有ができる

業務に必要な情報共有だけでなく、マニュアルも配信できることが多いため研修や教育もスムーズにおこなえるでしょう。

サンクスカード

効果的なアイデアの3つ目はサンクスカードです。 サンクスカードとは、従業員同士がお互いの努力や成果を評価・賞賛・承認し合える制度です。

企業ではなく従業員同士で評価することで、コミュニケーションが交流が深まりやすく、働きやすい環境づくりに役立ちます。お互いを褒め合うことで仕事へのモチベーションアップにもつながります。

サンクスカードでおすすめのツールは、株式会社リロクラブの「ポイント型サンクスカード」です。 「ポイント型サンクスカード」は、従業員に付与したポイントとサンクスカードで従業員同士で評価し合える仕組みです。

ポイント数や付与の理由が可視化されるため、評価されていることを実感しやすくなっています。評価され付与されたポイントは、食品やビューティー商品、家電、インテリア、ファッション商品などニーズの高い商品と交換できます。

このような仕組みで、評価・感謝される嬉しさとポイントを貯める楽しさが生まれ、継続的にモチベーションを向上できるでしょう。

「ポイント型サンクスカード」の詳細はこちら

1on1ミーティング

4つ目の効果的なのは、1on1ミーティングです。

1on1ミーティングとは、上司と部下が1対1でおこなう個人面談のことです。部下の成長の促進を目的として、上司は部下の話を聞き出しながらフィードバックします。週1回、月に1回など定期的に実施することが特徴です。

1on1ミーティングをおこなうとお互いのことを深く理解でき、信頼関係を築けます。困ったことを相談しやすくなったり、普段からコミュニケーションを取りやすくなったりする効果があります。

1on1ミーティングでおすすめなツールは以下の通りです。

ツール名
価格
特徴
COTOHA 1on1 Assistant
初期費用:50,000円 月額費用:190,000円~
・AIが表情や音声を分析してくれる ・診断により部下のタイプに合わせて1on1ミーティングができる
カケアイ
お問い合わせ
・事前準備機能で部下に合わせて実施できる ・AIやデータから改善方法がわかる
WAKUAS
初期費用:50,000円~ 月額費用:250円/人~
・OKR(目標の設定・管理)をもとに実施できる ・導入や効果創出などのサポートをしてくれる

1on1ミーティングのツールを使うと、自社のみでおこなうより効果の向上や定着化が期待できます。

社内イベント・部活動

5つ目に効果的なのは、社内イベントや部活動です。

部署の垣根を超えて社内イベントや部活動を実施すると、普段関わりの少ない経営陣や他部署の方と話せたり、業務以外のことを話せたりします。

このような会話をすると、職場内のコミュニケーションの増加や他部署との連携のしやすさといった効果を生み出せるという調査結果が出ています。

社内イベントや部活動におすすめのサービスは以下の通りです。

会社名
価格
特徴
クリエイティブ・ファクトリー株式会社
250,000円・650,000円・1,250,000円 ※サービスにより異なる
・オンラインのイベントが開催できる ・双方向でのやり取りができるイベントも開催できる
株式会社オージャスト
お問い合わせ
・企画や備品の手配、会場探しまで一貫しておこなってくれる ・映像の制作も依頼できる

参考:株式会社JTBコミュニケーションデザイン「社内イベントのコミュニケーション効果に関する調査

社員食堂やカフェ

6つ目に効果的なのは社員食堂やカフェの開設です。

社員食堂やカフェのような休憩スペースや雑談スペースがあると、オフィスより気軽に話せるためコミュニケーションが活性化されます。

仕事の話だけでなく、プライベートな話も交わしやすいでしょう。 社員食堂やカフェのおすすめサービスは以下のとおりです。

会社名
価格
特徴
株式会社レパスト
お問い合わせ
・業種や業態に合わせて最適な食事を提供 ・健康メニューの提供で従業員の健康管理もできる
名阪食品株式会社
お問い合わせ
・メタボリック対策などニーズに合わせた食事を提供してくれる ・産地や四季の食材を使っている

社員食堂やカフェのスペースの確保が難しい場合は、コーヒーマシンやフリードリンクの設置もおすすめです。

会社名
価格
特徴
株式会社ジャパンビバレッジホールディングス (給茶機 MDS-K13)
お問い合わせ
・コーヒーや紅茶、お茶、ジュースなど種類が豊富 ・毎月1度保守点検、清掃、納品をしてくれる
ネスプレッソ
49,500円~
・コーヒ―に特化 ・導入実績4000社以上

利用する従業員同士でコミュニケーションが図れるでしょう。

ミーティングスペース

7つ目に効果的なのは、ミーティングスペースをつくることです。

ミーティング専用の部屋をつくることで会議に集中できるだけでなく、周りには知られたくない相談ができる場所、1on1ミーティングなどでリラックスして話せる場所としても活用できます。

また、オープンなミーティングスペースをつくると、会議のときはもちろん休憩スペースとしても活用できるでしょう。 ミーティングスペースはオフィスデザイン会社などに依頼できます。

フリーアドレス制度

8つ目に効果的なのは、フリーアドレス制度です。

フリーアドレス制度とは、決められた席ではなく自分の好きな席で働ける制度のことです。部署関係なくどこでも仕事ができる完全フリーアドレス制度と、部署やチーム内で席を移動できるグループアドレス制度があります。

席を自由に選べることで、これまでコミュニケーションを取る機会のなかった従業員と交流しやすくなります。関わる機会が増えると連携が取りやすくなり、業務がスムーズに進むでしょう。 フリーアドレス制度の導入は、必要な備品を用意すれば自社内で運営できます。

ナレッジマネジメントシステム

最後に紹介するのは、ナレッジマネジメントシステムです。

ナレッジマネジメントシステムとは、従業員個人が持っている知識やノウハウを企業全体で共有・活用できるシステムのことです。具体的には、社内SNSやグループウェア、FAQ管理サービスがあります。

従業員同士のコミュニケーションの活性化や、知識やノウハウを共有しやすい風土づくりができます。 ナレッジマネジメントシステムでおすすめなのは以下の2つです。

システム名
価格
特徴
Qast
お問い合わせ
・リアクション機能など投稿促進ができる機能がある ・業務の困りごとを匿名でつぶやける
kintone
初期費用:無料 月額費用:780円・1,500円/人
・導入社数30,000社以上 ・プロジェクトのグループ内で一斉に情報伝達できる

「情報が埋もれてしまう」「コミュニケーション不足で情報が共有できていない」など自社の課題に合わせて利用することで、効果を生み出せるでしょう。

社内コミュニケーション施策を成功させるポイント

社内コミュニケーション施策を成功させるためには、以下3つのポイントを抑える必要があります。

  • 課題・目的を明確にする
  • 従業員に施策を周知する
  • 中長期的な目線で考える

1つずつ解説します。

課題・目的を明確にする

1つ目のポイントは、課題・目的を明確にすることです。

まず「なぜ社内コミュニケーションが不足しているのか」の原因を見つけます。原因を明確にしたら、社内コミュニケーションの活性化で得たい効果(目的)を考えましょう。

例えば、「離職率を下げる」「部署間の連携をスムーズにする」などの目的が考えられます。目的に合わせて、どのような施策を導入するか検討しましょう。

社内コミュニケーション不足にはいくつかの課題があることが多いですが、一度にすべてを解決できると考えるのはよくありません。最も解決したい課題を探すことがおすすめです。

従業員に施策を周知する

社内コミュニケーション施策を導入する際には、必ず従業員に周知します。

「なぜ社内コミュニケーションを活性化するのか」という目的を伝えたうえで、どのような施策を実施するのかを伝えましょう。

メールや社内報、掲示物などで全従業員に伝えることが大切です。

また、周知する前には企業・従業員の両方にメリットがあるかを確認することも重要です。従業員の意見を取り入れた施策であるかを確認し、「従業員の○○という意見をもとに△△という施策をおこなう」と伝えるのもいいでしょう。

中長期的な目線で考える

3つ目のポイントは、中長期的な目線で施策を考え実施することです。

社内コミュニケーション施策の効果は1日・1週間など短期間で効果が出るものではありません。例えば、社内イベントを1度開催しただけでは、一時的に会話が盛り上がったとしても数週間後には会話が少なくなっている可能性があります。

そのため、さまざまな施策を実施し、効果を分析しながら中長期的に進めることが大切です。

また、マンネリ化して従業員のモチベーションを下げないよう、毎年異なる施策を実施するようにしましょう。

成功事例を参考に社内コミュニケーションを活性化させよう

社内コミュニケーションの活性化には、従業員のモチベーション向上や生産性アップなど、企業にとって嬉しい効果があります。

また、よりよい人間関係づくりにもつながり、従業員も働きやすさを感じるはずです。 本記事で紹介した成功事例を参考にして効果の出る施策を検討しましょう。

自社の課題に合った施策を選択すると効果が出やすくなります。 リロクラブでは社内コミュニケーションの活性化に役立つサービスを提供しています。ぜひ一度お問い合わせください。

RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムス編集部です。 本メディアは、「福利厚生倶楽部」の株式会社リロクラブが運営しています。 「福利厚生倶楽部」の契約社数は19,200社、会員数710万人という規模で、業界シェアNo.1を誇ります。 従業員満足を追求する人事や総務、経営者の皆様にとって少しでも有益になる情報を発信していきます。

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