
LMSとは?学習管理システムの主な機能やメリットを徹底解説!
在宅勤務など多様な働き方が増えている今、事業所で実施する研修だけではなく、オンライン研修の需要も高まっています。
社内で研修を実施する際には、オンライン上のeラーニングを活用するケースも多いでしょう。 しかし数多くの受講者の学習進捗を管理し、効果的に指導するためには、教育指導担当にかかる負担への懸念から、LMSの導入を検討している方も多いのではないでしょうか。
本記事では、LMSとはどのような機能を備えた学習管理システムなのかを詳しく解説します。
LMSを導入するメリット・デメリットも併せて解説するため、最後まで読んで学習管理システムを導入する際の参考にしてください。
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Reloかんたんラーニング(LMS)
LMSとは?
LMSとは、「Learning Management System」の略称で学習管理システムの意味を持ちます。
eラーニングやオンライン研修を実施する際のプラットフォームともいえる存在です。
LMSは、インターネットを活用したオンライン学習の場を提供し、受講者が学習しやすい環境を整えるほか、受講者の進捗や成績の管理が可能です。
一からシステムを構築する必要がないので、コストや教育指導担当者の負担を削減できます。
LMSが登場した背景
LMSはオンライン研修の課題を解決するために、普及した新たな学習管理システムです。
LMSが登場した背景には、eラーニングの普及が大きく関係しています。 インターネットが普及し各自がPCやスマートフォンを持つようになってから、対面での研修からeラーニングやオンライン研修が普及しました。
オンライン研修の導入により、場所や時間を問わずに学習できる場を提供できましたが、次のような問題点が生じました。
- 実際に受講者が学習しているか進捗を把握できない
- 関係のない部外者がアクセスしないようユーザーを管理しなければならない
- どの教材・コースから受講すればいいかわからず、学習方法を指導しなければならない
上記の課題を解決するために、LMSが考案されたのです。
PCのOS(オペレーションシステム)のように、あらかじめ必要な機能を搭載したプラットフォームを用意して、学習進捗・教材配信・学習施策の管理を統合しました。
LMSとeラーニングの違い
LMSとeラーニングは混合されやすいですが、それぞれ異なる機能を持つ別物です。
eラーニングは場所や時間を問わずに、オンライン上で研修や授業を受講できる学習方法を指します。 対してLMSは、教材管理機能や学習管理機能などによって、eラーニングやオンライン研修をサポートするシステムです。
LMSを導入しなくてもeラーニングを実施できますが、受講者の学習進捗を把握したり正しい学習コースを示したりと、教育担当者の人的リソースを使わなければなりません。
LMSを導入すればeラーニングを受講しているユーザーを管理し、教材の配布を自動化できるため、学習管理・教材管理を一括管理できます。 LMSはeラーニングを効果的に運営するためのサポートシステムです。
LMSの主な機能
LMSの主な機能は、次のとおりです。
- 受講者機能
- 教育指導機能
- 教材管理機能
それぞれの機能を解説しますので、LMSを導入する際の参考にしてください。
受講者機能
LMSには、受講者の情報や学習履歴を管理する受講者機能が備わっています。 具体的な機能として、次のようなものが挙げられます。
- 受講者の情報登録・管理機能
- 受講者の検索機能
- 学習内容の登録機能
- 受講履歴の管理機能
- コミュニティ・チャット機能
まず部署や氏名・ID・メールアドレスなどの受講者情報をCSVで登録し管理できます。
さらに登録した受講者を職種や地域など条件で絞り込んで検索、対象者に向けて受講して欲しい教材を選定する機能も備わっています。
教材を受講した受講者と未受講者を一覧で可視化し、個別に学習の進捗を管理することも可能です。
LMSは受講者ごとに学習してもらいたい教材を配布し、進捗状況に合わせた教育プログラムを構築できます。
また受講者同士や管理者との間でスムーズなコミュニケーションを取るために、コミュニティ・チャット機能を搭載しているLMSも存在します。
教育指導機能
LMSの教育指導機能では、教育担当者の負担を軽減する機能が多く搭載されています。具体的には、次のような機能があります。
- 履修内容の登録機能
- 教材受講の案内機能
- 資料配布機能
- 課題・アンケート実施機能
- 受講履歴の管理機能
- 教材受講の最速機能
対象の受講者に学習して欲しい教材の案内や催促、資料配布をシステム上で実施する機能が満載です。
また設問を作成したり解答を回収したりと、課題を採点する機能やアンケート集計機能も備わっています。
他にも受講履歴から未受講者を一覧で把握できるため、未受講教材の催促や案内など、オンライン上での教育指導を効率化できます。
教材管理機能
LMSの教材管理機能として、主に次の機能が備わっています。
- 教材登録機能
- 教材作成機能
- ライブ配信・録画機能
動画コンテンツをアップロードして、LMSにアップロードできる教材登録機能、ファイルからコンテンツを作成する教材作成機能があります。
またLMSによっては、ライブ配信や録画機能が備わっているケースもあり、受講者はリアルタイムでのオンライン授業や過去の授業の振り返り受講が可能です。
LMSの教材管理機能を活用すれば、受講者の学習進捗状況に合わせて必要な教材を提供できます。
LMSでできること
LMSを導入するべきか悩んでいる方は、次に挙げる「LMSでできること」を確認しておきましょう。
- 教育の自動化
- 学習進捗の管理
- 学習履歴の蓄積
- 学習施策の総合管理
eラーニングで課題となっていた問題点が、LMSを導入すれば解決できます。詳細を読んで、導入を検討してください。
教育の自動化
LMSを導入すれば、教育を自動化できます。
従来の対面式で実施する研修・教育方法では、教育担当者が受講者をリストアップし、会場の手配・日程調整を行わなければなりません。
さらに教材を用意したり当日の出欠を確認したり、研修のために費やすリソースが多いです。
LMSを導入すれば、システム上で教材を用意・配布しオンラインで研修を実施できます。 ビデオ配信や録画機能を活用すれば、リアルタイムでの質疑応答や過去の授業を繰り返し受講できるため、受講者の理解力・スキルアップにつながります。
LMSの導入により、受講者・教育担当者双方の負担を軽減できるメリットがあります。
学習進捗の管理
LMSを導入すれば、受講者ごとの学習進捗管理に役立ちます。
具体的には未受講者をリストで可視化できるため、誰がどの程度研修を受講できているか進捗を把握できます。
研修を受けて欲しい受講者に教材を案内したり受講を催促したりと、受講者に応じた学習プログラムで研修を進めることが可能です。
さらに受講者側も未研修内容や不足している知識を把握できるため、「何を学習すればいいのか」迷うことなく理解できます。 プログラムを達成していく様子が可視化されるので、受講者が達成感を得ることでモチベーションを向上できます。
学習履歴の蓄積
LMSは学習履歴を蓄積できます。 受講者ごとに研修の受講履歴やテストの成績など、学習履歴を蓄積・管理できます。共通の教育プログラムに加えて、受講者ごとに必要な個別プログラムを構築して、スキルアップを促すことが可能です。
LMSで学習履歴の蓄積を行えば、人材育成や人材配置・マネジメント方針の策定にも便利です。 さらに学習履歴から受講者がスケジュール通りに研修を受講しているかを把握できるため、教育担当者が管理する手間を軽減できます。
学習履歴を確認しながら受講者に個別で対応できるため、従業員一人ひとりに合わせたスキルアップが叶います。
学習施策の総合管理
LMSを実施すれば、さまざまな学習施策の総合管理が可能です。
eラーニングなどの個別研修だけでなく、集合研修や外部講習などの学習施策まで一元管理できます。
学習施策ごとに教材の用意や進捗を管理する必要がないので、教育担当者の負担の軽減につながります。
LMSを導入するメリット
LMSを導入するメリットは、大きく分けて次の3種類に分類されます。
-
受講者のメリット
- 講師のメリット
- 管理者のメリット
受講者・講師・管理者それぞれの観点からLMSを導入するメリットを確認しておきましょう。
受講者のメリット
LMSを導入することで受講者が得るメリットは、次のとおりです。
- 時間や場所を問わずに学習できる
- 学習プログラムを把握しやすい
- 学習進捗が可視化されるためモチベーションが向上する
- 苦手分野や目標を明確化できる
- 従業員のキャリア形成に役立つ
- 受講者同士のコミュニティを形成できる
まず受講者にとってのメリットは、研修日程に合わせて研修会場を訪れる労力を軽減できることです。
時間や場所を問わずに学習できるため、受講者の負担を軽減しながらスキルアップ・知識習得を実現できます。
さらにeラーニングでも「どこから始めればいいか」「どこまで研修を受ければいいか」学習プログラムの順序が明確に示されているため、スムーズに研修を受けやすいです。
学習進捗が可視化され苦手分野や目標を明確化できるため、モチベーションを高めながらスキルアップや対策に尽力できます。
また効率的に学習できる環境を整備することで、従業員が自律的にキャリア形成を行えます。 コミュニティ機能が備わっているLMSを活用すれば、受講者同士がコミュニケーションを取り、互いに学び合うコミュニティを形成可能です。
講師のメリット
LMSの導入で講師が得られるメリットは、次のとおりです。
- テスト結果や実施時間を自動集計できるため採点の負担を軽減できる
- 個別の学習進捗や成績を可視化できるため個別指導が楽になる
- 学習データが蓄積されるため他の解析にも活用できる
LMSによってテスト結果や実施時間を自動集計すれば、講師が採点に費やす負担を軽減できます。
さらに受講者それぞれの苦手分野や課題をデータによって把握できるため、個別指導のスケジュールやプログラムを組みやすいです。
さらにLMSによって蓄積された学習データは、eラーニング以外の解析にも活用できるため、人材教育・研修制度の見直しが可能です。
管理者のメリット
LMSを導入すれば、管理者や教育担当者が次のようなメリットを得られます。
- 受講者や教材の管理をシステム上で行えるため管理業務の工数を削減できる
- 教育担当者の人件費や研修にかかる交通費や宿泊費を削減できる
- データに基づいた人材開発ができる
- 学習データをLMSで総合的に管理できるため運用が楽になる
管理者や教育担当者が行う受講者や教材の管理をシステム上で行うため、管理業務の工数を削減できます。
従業員の負担を軽減するだけでなく、人件費や研修にかかる交通費・宿泊費などのコストを削減できるメリットがあります。
さらにLMSで集計したデータを基に、従業員それぞれに合った人材開発を実施することが可能です。 またLMSは学習データを総合的に管理するシステムなので、データ運用や保守を効率化できます。
LMSを導入するデメリット
LMSは受講者・講師・管理者それぞれに多大なるメリットをもたらしますが、導入・運用にコストがかかります。LMSを導入するデメリットは、次のようなコストが発生してしまうことです。
-
初期費用
- 月額費用
- 業務上の費用
それぞれのデメリットを確認して、LMSを導入するべきか検討してください。
初期費用
LMSを導入するためには、初期費用が発生します。 導入するLMSや利用人数・プランによって初期費用は変動しますが、導入に必要な価格相場は次のとおりです。
LMSの種類 |
オンプレミス型 |
クラウド型 |
パッケージ費用 |
100万〜300万円 |
ー |
導入費用 |
100〜200万円 |
5〜20万円 |
サーバー本体代 |
10万〜30万円 |
ー |
周辺機器代 |
10万〜30万円 |
ー |
カスタマイズ費 |
100万円〜(別途見積もり) |
ー |
オンプレミス型であれば数100万円単位、クラウド型であれば数万〜20万円程度の初期費用が必要です。
カスタマイズ内容によってはより高額な初期費用が必要になるケースもあるため、予算と見積金額を照らし合わせて、LMSの導入を検討してください。
月額費用
クラウド型のLMSを導入した際には、月額費用がランニングコストとして発生します。LMSを運用するために必要なランニングコストの相場は、次のとおりです。
LMSの種類 |
オンプレミス型
|
クラウド型
|
メンテナンス費用 |
3万〜10万円 |
ー |
月額利用料 (従量課金制)
|
ー |
200〜1,000円/人 |
月額利用料 (月額固定制)
|
ー |
5万〜20万円/月 |
クラウド型のLMSを利用する際には、利用する従業員数に応じて金額が増える従量課金制か、決まった金額を毎月支払う月額固定制のどちらかの料金形態で月額費用を支払います。
オンプレミス型は、運用していく中で定期的に実施するメンテナンス費用がランニングコストに該当します。
業務上の費用
LMSを導入するデメリットは、システム導入・利用料金の他に業務上の費用が発生することです。 業務上の費用とは、具体的に次のような費用があります。
- 導入目的のガイダンス
- マニュアルの作成
- 問い合わせ対応
LMSを導入する目的をガイダンスするための人件費や、マニュアル作成にかかる費用が業務上の費用です。
さらに運用段階で発生する問い合わせ対応も業務上の費用に該当します。 LMSを導入する前に、業務上の費用としてどのようなコストが発生するのか、把握しておくことが大切です。
LMSの主な種類
LMSは大きく分けて、次の4種類に分類されます。
-
オンプレミス型
- クラウド型
- 特化型
- 総合型
それぞれ種類別の特徴を確認して、LMSを選ぶ際の参考にしてください。
オンプレミス型
オンプレミス型とは、自社のサーバー内にシステムをインストールするタイプのLMSです。
パッケージ型のソフトのように、自社のサーバーにLMSを構築し、社内ネットワーク上で利用します。 オンプレミス型のLMSはカスタマイズ性に優れており、自社に合う機能や操作性を充実させられるメリットがあります。
さらに自社のネットワーク内でLMSを利用するため、外部に情報が漏えいするリスクが少なく、セキュリティ性が高いです。
ただし導入時にLMSを構築する必要があり、自社で行わなければいけないため、膨大な初期費用と時間がかかってしまいます。 オンプレミス型のLMSを導入する際には、専門性の高い人材を獲得しておきましょう。
クラウド型
クラウド型のLMSは、ベンダーのクラウド上のサーバーに構築されているシステムをインターネット経由で利用するLMSです。
月額費用を支払うことで利用できるため、初期費用を抑えてLMSを導入したい企業に向いています。 さらに自社でサーバーを用意したりシステムを構築したりする手間がかからないため、コストやリソースを抑えてLMSを導入できます。
ただしオンプレミス型と比較するとカスタマイズ性の自由度が低いため、自社向けのLMSを構築したい企業には向いていません。 システムが自動更新され導入にかかるリソースが少ないため、現在ではオンプレミス型よりクラウド型のLMSが主流です。
特化型
特化型のLMSは、特定の学習を提供・管理するLMSのことです。
特定分野に特化した教材や機能のみを扱っているため、コストを抑えてLMSを利用できます。 特化型の具体例として、サービス業に特化したLMSやBtoBマーケティングに特化したLMSなど、業種や職種・目的に応じた学習教材が挙げられます。
特定分野のみを強化したい場合は、特化型のLMSを導入した方がコストを削減できるためおすすめです。
総合型
総合型のLMSとは、さまざまな研修や学習に活用できる汎用性の高いLMSです。
豊富な機能が搭載されており、業種や職種問わず使いやすいメリットがあります。 eラーニングだけでなく集合研修などの研修全般において、出欠確認や学習履歴・進捗管理など、LMSで総合的に管理することが可能です。
特定分野を特化して強化するのではなく、さまざまな分野にLMSを活用したい場合は、総合型のLMSが向いています。
LMSを導入する際のポイント
LMSを導入する際に確認しておくべきポイントは、次のとおりです。
-
社内の状況や課題を把握する
- 各ベンダーの情報を収集する
- 必要な機能や予算を絞り込む
-
社内環境や既存システムとの連携を確認する
- サポート体制や実績を確認する
それぞれのポイントを押さえておくことによって、LMSの導入で失敗するリスクを減らすことができます。
LMSの導入を成功させるために、上記のポイントをしっかり押さえておきましょう。
社内の状況や課題を把握する
LMSを導入する際には、まず社内の状況や課題を把握しておく必要があります。
現在抱えている人材教育の課題や人材・採用関連の状況を把握し、「どのような教育が必要か」研修プログラムを策定しなければなりません。
とりあえずLMSを導入しても、「何のために学習管理システムを活用するか」目的が明確化されていないと、効果的に運用できません。 社内の状況や課題を把握するために「無駄なプログラムはないか」「必要な研修や求めるスキルは何か」など、社内アンケートを実施しましょう。
現在の状況や課題を把握できれば、LMSを導入する目的を明確化できます。目標を達成できるLMSを選んで、現状の課題を解決しましょう。
各ベンダーの情報を収集する
社内の現状を把握し目的を明確化できた後は、LMSを選ぶために各ベンダーの情報を収集してください。
各ベンダーが開催しているセミナーに参加したりホームページから資料を取り寄せたり、LMSに関する情報を収集して比較することが大切です。 気になるLMSがあればベンダーと連絡を取り合って、必要な情報を収集しましょう。
情報収集の段階で自社と合うベンダーを見つけられると、LMSの導入をスムーズに進められます。
必要な機能や予算を絞り込む
LMSを導入する際のポイントとして、必要な機能や予算を絞り込むことが大切です。
さまざまな企業がLMSを提供しており、自社に合うシステムを選ぶためには利用したい機能や予算を絞り込んでおく必要があります。 初期費用によってクラウド型かオンプレミス型などLMSの種類も変わり、どのような機能を求めるかで特化型か総合型か選ぶべき種類が変わります。
自社の課題を解決するための機能を洗い出し、必要な機能が備わっているLMSを予算内で選びましょう。
社内環境や既存システムとの連携を確認する
社内環境や既存システムとの連携を確認しておくことも大切です。
オンプレミス型で自社サーバー内にLMSを構築する社内環境が整っていない場合は、クラウド型のLMSを選ぶべきです。 反対に社内でオンプレミス型の構築ができる人材が豊富に揃っている場合は、自社が求めるLMSへカスタマイズした方が高いパフォーマンスを発揮できます。
さらに既存システムとLMSが連携できれば、名寄せやデータの一括管理ができます。
LMSを選ぶ際には、社内環境や既存システムとの連携を確認して、自社に必要なシステムを選びましょう。
サポート体制や実績を確認する
LMSを選ぶ際のポイントとして、サポート体制や実績を確認しておきましょう。
ベンダーのサポート体制が充実していれば、LMSを導入してから不明点やトラブルが生じた際に、アフターサポートで対応してくれます。 アフターサポートだけでなくメンテナンス対応の有無などを確認しておけば、LMSを安心して運用できます。
また数多くのLMSから自社の課題を解決する学習管理システムを選ぶためには、ベンダーの実績を確認しておくことが大切です。 自社と同じような課題を解決した実績が豊富なベンダーを見つけることで、LMSの導入を成功へと導けます。
自社に合うLMSを選ぶためのコツ
自社に合うLMSを選ぶために、次の3つのコツを押さえておきましょう。
-
LMSを導入する目的を明確化する
-
具体的な活用方法をイメージする
- 予算と費用対効果を測定する
数多くのLMSの中から自社に合うシステムを選ぶために、それぞれのコツを参考にしてください。
LMSを導入する目的を明確化する
自社に合うLMSを選ぶコツは、導入する目的を明確化することです。
導入する目的を明確化しておけば、必要な機能や選ぶべきLMSの種類を定められます。 LMSを導入する目的として、以下が挙げられます。
- 従業員のスキルアップ・知識習得
- 教育担当者の業務負担軽減
- 研修コストの削減
なぜLMSを導入する必要があるのかを把握するために、現状の課題と人材育成戦略を確認しておきましょう。
具体的な活用方法をイメージする
LMSを選ぶコツは、導入してからの具体的な活用方法をイメージすることです。
具体的にどのようなシーンでLMSを活用するのか、使用方法が明確になれば選ぶべき学習管理システムを選定できます。 必要な機能や自社に合うLMSの種類を判断できない場合でも、具体的にイメージすることで目的が明確になり、自社にとって必要なLMSがわかるでしょう。
予算と費用対効果を測定する
LMSを選ぶ際には、予算と費用対効果を測定しておくことが大切です。
予算に合う利用料金・導入費用であっても、LMSを導入することで得られる利益が少なければ費用対効果が低いです。
LMSを導入することによって削減できるコスト、得られる付加価値を測定して、費用対効果が高いLMSを選びましょう。
LMSの活用事例
LMSを導入してどのように活用するのか、具体的なイメージが湧かない方は、次の活用事例を参考にしてください。
-
新入社員研修
- コンプライアンス研修
- 能力強化研修
3つの活用事例を紹介するため、自社でLMSを活用するシーンをイメージして導入を検討しましょう。
新入社員研修
新入社員研修にLMSを活用できます。
入社年度をユーザー属性として登録し、新入社員だけを対象に教材を配布すれば、オンラインで新入社員研修を実施できます。
大手企業など全国各地に拠点がある企業では、新入社員研修を各地で行ったり本社で一括して実施したりと、研修にかかるコストとリソースが多くかかります。
しかし、LMSで新入社員研修を実施すれば、交通費や宿泊費を削減して全国で統一した教育を提供できます。 さらに新入社員が自らの成績や学習進捗をデータで確認できるため、不安を解消しながらモチベーションを保ちながらの学習が可能です。
コミュニティ機能を活用すれば、新入社員同士でのコミュニティを形成して相談や雑談の場を設けられるため、離職の防止につながります。
コンプライアンス研修
LMSを活用すれば、コンプライアンス研修も効率的に実施できます。
全国の支店を対象に統一化されたテストや研修を実施できるため、社内全体のコンプライアンスへの意識を向上させられます。
さらにLMSで教材を作成すれば、最新情報をふまえた教材を用意できるため、法改正や社会問題に対応したコンプライアンス研修も実施可能です。 SNS運用や顧客情報を扱う担当者には、個別で教材やテストを配布し、個別研修を実施しましょう。
能力強化研修
能力強化研修の場にもLMSを活用できます。
LMSによって従業員ごとの不足しているスキルや知識・強化するべきポイントを一覧で確認できるため、部署ごとや個別での研修対応を実施しやすいです。
従業員ごとにどのような能力を強化するべきかをLMSのデータから策定し、必要な教材を用意しましょう。 LMSを活用して能力強化研修を実施すれば、効率的に個々の能力を向上させて、企業の生産性を向上できます。
LMSを導入して従業員教育を効率化しよう!
LMSを導入すれば、従業員教育を効率的に実施できます。
LMSはeラーニングの課題を解決し、受講者・講師・管理者それぞれの負担を軽減できるシステムです。 学習施策を総合管理し、オンライン上での研修・採点・コミュニケーションを実現するため、研修業務の効率を向上できます。
さらに従来の研修に必要な交通費や宿泊費・人件費を削減できるため、組織のコストカットにもつながるでしょう。 ただし、数多くのベンダーがLMSを提供しているため、自社に合う学習管理システムを慎重に選ぶことが大切です。 本記事で紹介したLMSを導入する際のポイントやコツを押さえて、自社の従業員教育を強化しましょう。
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