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フィットネスクラブの法人契約は福利厚生費へ計上可能!|契約のメリットやおすすめジムを徹底比較

健康経営を進めるうえで、従業員の健康増進を目的に運動支援をすることは非常に重要です。おすすめしたいのが、スポーツジムやフィットネスクラブとの法人契約です。

フィットネスクラブとの契約で、従業員だけでなく企業側にもメリットが生まれます。本記事では、フィットネスクラブを福利厚生に導入する方法やおすすめのクラブ・ジムをご紹介します。


目次[非表示]

  1. 1.従業員の生活を豊かにする福利厚生とは
  2. 2.フィットネス・スポーツジムを福利厚生にするメリット
    1. 2.1.従業員満足度が向上する
    2. 2.2.従業員の健康状態がよくなる
    3. 2.3.生産性がアップする
    4. 2.4.従業員同士のコミュニケーションが活発になる
    5. 2.5.企業イメージの向上・採用力の強化につながる
    6. 2.6.節税効果がある
  3. 3.福利厚生のスポーツジム・フィットネスクラブは経費計上が可能
    1. 3.1.条件1.全従業員が利用できる
    2. 3.2.条件2.税務署から認めてもらう
    3. 3.3.条件3.従業員の利用状況を管理する
  4. 4.スポーツジム・フィットネスクラブを選ぶポイント
    1. 4.1.従業員の健康状態・運動頻度を把握する
    2. 4.2.自社に合ったジムを探す
    3. 4.3.複数のジムを比較する
    4. 4.4.利用を促進するサービスがあるか確認する
    5. 4.5.福利厚生サービスの利用を検討する
  5. 5.フィットネス導入の成功事例
    1. 5.1.社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ
    2. 5.2.株式会社WORK SMILE LABO
  6. 6.法人契約するまでの5ステップ
    1. 6.1.ジム・フィットネスクラブに問い合わせする
    2. 6.2.見積もりの作成を依頼する
    3. 6.3.契約審査後、契約の締結をおこなう
    4. 6.4.従業員にジム・フィットネスクラブの利用について知らせる
    5. 6.5.利用を開始する
  7. 7.スポーツジム・フィットネスクラブ契約後の注意点
  8. 8.スポーツジム以外で運動支援する方法
    1. 8.1.運動イベントの開催
    2. 8.2.運動アプリの導入
    3. 8.3.就業中の運動サポート
    4. 8.4.オンライン運動プログラムの配信
  9. 9.フィットネスサービスの福利厚生への導入で、従業員の健康増進につなげよう
  10. 10.付録;福利厚生におすすめのスポーツジムを徹底比較
    1. 10.1.総合フィットネスクラブ
    2. 10.2.24時間トレーニングジム
    3. 10.3.パーソナルジム
    4. 10.4.その他

従業員の生活を豊かにする福利厚生とは

福利厚生とは、給与や賞与などに加え、労働の対価として従業員とその家族に与える報酬のことです。 福利厚生には、法律で提供が義務付けられている「法定福利厚生」と企業が自由に取り入れられる「法定外福利厚生」があります。

法定外福利厚生の例として、交通費の支給や住宅手当、特別休暇制度などがあります。 このような福利厚生を取り入れると、以下のようなメリットがあります。

  • 従業員満足度の向上
  • 生産性の向上
  • 企業イメージの向上
  • 採用活動の有利化

また、福利厚生は労働環境の整備・心身の健康維持や増進のためにも取り入れられるため、フィットネスクラブやスポーツジムの割引利用などを福利厚生に含むのがおすすめです。

フィットネス・スポーツジムを福利厚生にするメリット

フィットネス・スポーツジムを福利厚生に取り入れると、6つのメリットを受けられます。

  • 従業員満足度が向上する
  • 従業員の健康状態がよくなる
  • 生産性がアップする
  • 従業員同士のコミュニケーションが活発になる
  • 企業イメージの向上・採用力の強化につながる
  • 節税効果がある

1つずつ解説します。

従業員満足度が向上する

1つ目のメリットは従業員満足度が向上することです。 RIZAPグループ株式会社によると、「健康管理」が福利厚生に必要だと考える会社員・公務員は全体の5割を超えることが明らかになりました。

この結果からわかるように、従業員の健康を意識した福利厚生を導入することが大切です。 フィットネスやスポーツジムが利用しやすい環境を整えることで、従業員のニーズに応えられ従業員満足度がアップするでしょう。

参考:RIZAPグループ株式会社「福利厚生とヘルスケア調査レポート

従業員の健康状態がよくなる

2つ目のメリットは従業員の健康状態がよくなることです。 厚生労働省によると、運動をよくおこなう人は虚血性心疾患、高血圧、糖尿病、肥満、骨粗鬆症、結腸がんなどの病気になる確率が低いといわれています。

また、スポーツ庁では有酸素運動をすることによってストレス量が減ることも明らかになっています。 心身の健康状態がよくなると十分なパフォーマンスで仕事に取り組めたり、肩こりや頭痛を感じづらい状態で仕事に取り組めたりするようになります。

従業員の健康は企業の成長に欠かせません。そのため、健康状態がよくなることは企業にとってもメリットだといえるでしょう。

参考:厚生労働省「身体活動・運動
   スポーツ庁Web広報マガジン DEPORTARE「数字で見る! スポーツで身体に起こる気になる「6」つのデータ

生産性がアップする

企業全体の生産性がアップすることもメリットのひとつです。 フィットネス・スポーツジムを利用し、有酸素運動や筋力トレーニングをおこなうと体力がつきます。

これまで頻繁に運動をしていなかった従業員も、運動を取り入れると体力がつくだけではなくメンタルの安定にもつながります。 体力がつき精神的にも安定してくると、業務効率がアップし、生産性が向上することが期待できるでしょう。

従業員同士のコミュニケーションが活発になる

4つ目のメリットは従業員同士のコミュニケーションが活発になることです。 普段の仕事では、部署の垣根を超えたコミュニケーションは少ないでしょう。

また、チーム内のコミュニケーションもミーティング時のみなど、コミュニケーションが活発ではない企業もあります。 そこで、同じフィットネスやスポーツジムで運動すると、普段関わりの少ない他部署の従業員とコミュニケーションをとる機会が生まれます。共通の話題があるため、「昨日は〇分走った!」「このマシンの使い方がわからないんだけど…」などと同じチームでもコミュニケーションが活性化することが期待できるでしょう。

コミュニケーションが活性化すると、スムーズに情報交換ができ課題を早く発見できたり、悩みを話しやすくなったりなどさまざまなメリットがあります。そのため、フィットネスによりコミュニケーションが活発になることはメリットだといえるのです。

企業イメージの向上・採用力の強化につながる

企業イメージの向上・採用力の強化につながることもメリットです。 フィットネスやスポーツジム関連の福利厚生があると、求職者は「この会社は従業員の健康に意識を向けてくれている」と感じ企業に魅力を覚えやすい傾向にあります。

株式会社学情の調査によると、「福利厚生が充実していること」を企業選びにおいて重視する人が多いことが明らかになっています。 そのため、フィットネスなどの福利厚生を充実させ、企業に魅力を感じる方が増えれば、採用力の強化につながるでしょう。

また、応募人数が増え、優秀な人材の確保にもつながる可能性もあります。

株式会社学情「2023年卒学生の就職意識調査(企業のビジョン・パーパス(存在意義))

節税効果がある

6つ目のメリットは節税効果があることです。 フィットネスやスポーツジムなどの福利厚生は、「福利厚生費」として計上されます。福利厚生費は損金算入できるため、支払わなければいけない税金が減少します。つまり、福利厚生にかかる費用は経費として扱えるため、節税効果があるのです。

しかし、福利厚生費と扱うためには、「全従業員が福利厚生を利用できる」「金額が妥当である」という条件を満たさなければなりません。しかし、これらの条件を満たしていても福利厚生費として計上できない可能性もあります。確実に福利厚生費として扱えるよう、事前に税理士や税務署に相談するといいでしょう。

福利厚生のスポーツジム・フィットネスクラブは経費計上が可能

企業はスポーツジムやフィットネスクラブの費用を福利厚生費として計上できます。しかし、個人事業主や家族経営、1人社長の場合は経費として扱えません。 経営形態だけでなく、福利厚生費として扱うためには3つの条件を満たす必要があります。

  • 条件1.全従業員が利用できる
  • 条件2.税務署から認めてもらう
  • 条件3.従業員の利用状況を管理する

1つずつ解説します。

条件1.全従業員が利用できる

1つ目の条件は、全従業員が利用できることです。 役員のみ・一部の従業員のみに提供される福利厚生は福利厚生費として認められません。

そのため、福利厚生費として扱うために全従業員が利用できる環境を整える必要があります。 就業規則に福利厚生でフィットネスクラブを利用できることを記載したり、利用規定にフィットネスクラブの利用について記載したりして、全従業員が利用しやすい環境にするといいでしょう。

また、就業規則や利用規則は朝礼時やメールやチャットなどで従業員に周知させることも大切です。

条件2.税務署から認めてもらう

福利厚生費として扱うためには、税務署から認めてもらわなければなりません。

税務署から認めてもらうためには「企業が費用を支払った」という証拠が必要です。スポーツジムを法人契約したことや従業員が利用した事実を明確にしておきましょう。 他の条件がそろっていても、事実が確認できなければ福利厚生費として認められないこともあるため注意が必要です。

条件3.従業員の利用状況を管理する

福利厚生費として扱うために、従業員の利用状況を管理することも大切です。

「1人しかジムを利用していない」「利用状況がわからない」のような条件では、税務署から認められない可能性が高いです。

もし、福利厚生費として計上したあとに「1人しかジムを利用していない」といった事実が発覚すると、ペナルティを課されることもあります。 そのため、法人契約したジムが実際に使われているかの記録を残すことが重要になります。

スポーツジム・フィットネスクラブを選ぶポイント

複数あるスポーツジム・フィットネスクラブを選ぶときは、以下5つのポイントをおさえて選ぶようにしましょう。

  • 従業員の健康状態・運動頻度を把握する
  • 自社に合ったジムを探す
  • 複数のジムを比較する
  • 利用を促進するサービスがあるか確認する
  • 福利厚生サービスの利用を検討する

1つずつ解説します。

従業員の健康状態・運動頻度を把握する

スポーツジム・フィットネスクラブの法人契約を検討するときは、まず従業員の健康状態・運動頻度を把握することが大切です。

「健康診断結果にどのような傾向があるか」「健康を意識した行動をしているか」「週に何時間程度運動しているか」などを確認します。 健康への意識や運動頻度は把握しづらいため、アンケートフォームで調査することがおすすめです。質問の例は以下の通りです。

  • 朝食は毎日食べていますか
  • 1日の平均睡眠時間はどの程度ですか
  • 体重計に乗る頻度を教えてください

また、スポーツジム・フィットネスクラブの利用意向も聞くといいでしょう。

自社に合ったジムを探す

健康状態・運動頻度を把握できたら、総合フィットネスクラブ・24時間トレーニングジム・パーソナルジムの特徴を把握し、自社に合ったジムを探しましょう。

総合フィットネスクラブはさまざまなサービスを利用したい方やトレーニング初心者の方におすすめです。24時間トレーニングジムはトレーニング中級者、パーソナルジムは運動意欲の高い方におすすめできます。 例えば、運動習慣のない従業員が多い場合や生活習慣病の疑いがある従業員がいる場合は、気軽に通える総合フィットネスクラブを選ぶといいでしょう。 このように、自社の健康課題にあわせて選ぶことが大切です。

複数のジムを比較する

自社にあったジムを探す際は、1つのジムに絞るのではなく複数のジムを比較検討することが大切です。 「料金」「アクセス」「契約可能人数」「法人会員対応店舗数」など契約プランをしっかり確認しておきましょう。

これらの情報はホームページには書いていないこともあるため、資料請求することがおすすめです。さまざまな情報を収集して比較検討しましょう。 オススメのジム一覧は、本記事の最後にありますので是非ご確認ください。

利用を促進するサービスがあるか確認する

利用を促進するサービスがあるか確認することも大切です。 これまで運動習慣のない方にとって、継続して運動をおこなうことは簡単ではありません。健康意識を高めることも難しく、「想定していたより健康増進ができていない…」と感じるかもしれません。

そのため、健康セミナーや利用促進サービスを提供していると継続につながる可能性があります。また、トレーニングのサポートをしてくれるジムであれば、「使い方がわからないから行っていない」「効果が出ないからやめた」といったリスクも軽減できます。

福利厚生サービスの利用を検討する

フィットネスクラブやスポーツジムを契約する前に、福利厚生サービスの利用を検討しましょう。 株式会社リロクラブや株式会社ベネフィット・ワンなどの福利厚生サービスを提供する会社では、スポーツジムの会員特典を提供しています。

特に株式会社リロクラブの「福利厚生倶楽部」がおすすめです。お得にフィットネスクラブやスポーツジムを契約したい場合や、他の福利厚生の導入を検討している場合、福利厚生関連のサポートを受けたい方はサービス利用を考えてみましょう。

株式会社リロクラブ「福利厚生倶楽部」の会員特典内容はこちら

フィットネス導入の成功事例

本章では、フィットネス導入の成功事例を2つご紹介します。どのようなサービスを導入したのか参考にしましょう。

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズ

社会保険労務士法人ベスト・パートナーズは、健康意識を高め生活習慣や運動習慣を改善してほしいと考え、24時間トレーニングジムを法人契約しました。

導入前は運動をおこなっているのは全体の20%でしたが、2か月後には35.3%に。多くの従業員が運動を習慣化することができたそうです。 従業員からは「気軽に利用できるため、筋トレをするきっかけになった」「体重や血圧を毎日測る習慣がついた」など、健康意識の高まりがわかる声が寄せられています。

株式会社WORK SMILE LABO

株式会社WORK SMILE LABOは健康増進の取り組みへの課題があることをきっかけに、フィットネスクラブの法人契約をおこないました。 法人契約したことで従業員の健康が増進し、社内の活性化につながったそうです。

また、地域の人気企業ランキングで上位に入るなど、企業イメージの高まりで採用力の強化にもつながっています。

法人契約するまでの5ステップ

フィットネスクラブ・スポーツジムの契約までの流れは以下の通りです。

  • ジム・フィットネスクラブに問い合わせする
  • 見積もりの作成を依頼する
  • 契約審査後、契約の締結をおこなう
  • 従業員にジム・フィットネスクラブの利用について知らせる
  • 利用を開始する

1つずつ解説します。

ジム・フィットネスクラブに問い合わせする

まず、比較検討した複数のジム・フィットネスクラブに問い合わせをしましょう。 電話やメール、SNSなどで問い合わせをおこなえば、法人契約に関すること、プラン内容などの説明を受けられます。法人契約は大きな費用がかかるものであるため、直接話が聞ける電話での問い合わせがおすすめです。

見積もりの作成を依頼する

問い合わせ後は見積もりの作成を依頼します。その際は、プラン内容を確認したうえで予算を伝えておくといいでしょう。 見積もりを作成してもらったら、「なぜこの料金なのか」「プランの詳細はどのようなものか」を詳しく確認します。料金だけで判断するのではなく、料金と見合ったプランかをチェックすることが大切です。 「予算内だけど、自社に合ったプランじゃなかった…」という事態を防ぐため、必ず確認しましょう。

契約審査後、契約の締結をおこなう

契約することを決めたら、必要書類提出のうえ申し込み審査を受けます。審査に通った後は法人契約書などで契約の締結をおこないます。 必要書類や契約書内容はジムによって異なるため、担当者にしっかり確認してください。

従業員にジム・フィットネスクラブの利用について知らせる

契約が締結できたら、従業員にジム・フィットネスクラブが福利厚生に導入したことを伝えます。 ジム・フィットネスクラブの情報や、利用開始日、従業員負担料金などを知らせましょう。また、利用規約などを作成し、利用方法も明確にしておくことが大切です。多くの従業員に利用してもらうため、朝礼やミーティング時、メールや掲示物などで知らせるといいでしょう。 契約したジム・フィットネスクラブによっては、従業員が店舗で手続きをしなければならないこともあります。その場合は手続き方法も知らせておきましょう。

利用を開始する

従業員にジム・フィットネスクラブについて周知できたら、利用開始です。利用についてわからない従業員にはサポートを入れるなど、多くの従業員に利用してもらえるように工夫しましょう。

スポーツジム・フィットネスクラブ契約後の注意点

スポーツジム・フィットネスクラブは契約して終わりではありません。 利用開始から1か月ほど経過した後は、ジム・フィットネスクラブの利用状況を確認します。

利用人数が少ない場合は、「なぜ利用していないのか」という課題を把握し、解決に向けて行動しなければなりません。 課題を解決できるプランに変更するなどして対処しましょう。

しかし、一部のジム・フィットネスクラブではプラン変更ができない場合があります。そのため、契約する前に自社に合ったものかをしっかり確認しておくことが大切です。

スポーツジム以外で運動支援する方法

スポーツジムやフィットネスクラブ以外にも、従業員の運動を支援できる方法があります。今回は4つの方法をご紹介します。

運動イベントの開催

まず1つ目の運動支援方法は、運動イベントを開催することです。 例えば、ウォーキングイベントがあります。1駅分歩くようなイベントや指定したコースを歩くイベントなど、さまざまな方法でイベントを開催できます。

山登りやハイキングといったイベントを開催するのもいいでしょう。 他にも、毎朝のラジオ体操の実施や運動会・フットサル大会などの開催もおすすめです。社内に講師を招き、健康イベントをおこなうことも可能です。

運動アプリの導入

運動アプリを導入することでも、従業員の運動支援ができます。 歩数が記録できたり、自宅で運動できる動画を配信してくれたりするアプリであれば、普段から運動への意識を高められます。

特にRelo健康サポートアプリは、歩数計機能や動画配信だけでなく、健康コラムの配信や健康に関するアドバイスを受けられます。運動支援だけでなく、多角的に健康支援したい方におすすめです。

Relo健康サポートアプリの詳細はこちら

就業中の運動サポート

就業中に運動サポートすることでも、従業員の運動支援ができます。 例えば、朝礼時のラジオ体操。仕事前に身体を動かすことで、スッキリした状態で業務に取り組めます。 また、時間を決めてストレッチをおこなったり、数秒でできる運動を掲示したりなど、就業中でも気軽に取り組める運動を推進するといいでしょう。

オンライン運動プログラムの配信

運動支援の方法として、オンライン運動プログラムの配信もあります。 リモートワークの従業員は歩いたり動いたりする機会が減り、運動機会も減ってしまうでしょう。

企業によってはリモートワークによる健康状態の悪化が課題になっているかもしれません。 自宅でもできる運動プログラムを配信すれば、誰でも気軽に運動できます。定期的に配信することで、運動を継続させることも期待できます。

フィットネスサービスの福利厚生への導入で、従業員の健康増進につなげよう

「健康への意識を高めてほしい」「運動習慣をつけてほしい」という企業にとって、スポーツジムやフィットネスクラブの利用は、従業員の健康維持や増進に非常に役立ちます。 特に従業員の健康状態に課題がある場合はフィットネスサービスを導入することで、健康状態の増進が期待できるでしょう。

しかし、フィットネスサービスを利用したいと考えても、「自社の課題に合った運動支援方法がわからない」と悩む担当者の方もいるでしょう。リロクラブでは全国約3,800ヶ所以上のスポーツクラブと提携しているため、自社に合った運動支援方法の提案が可能です。ぜひ一度お問い合わせください。



付録;福利厚生におすすめのスポーツジムを徹底比較

ここからは実際に福利厚生として取り入れられるスポーツジムを徹底比較します。中にはリロクラブ経由でお得に契約できるものもあります。

「総合フィットネスクラブ」「24時間トレーニングジム」「パーソナルジム」「その他のフィットネスクラブ」に分けて紹介しますので、参考にしてみてください。

総合フィットネスクラブ

おすすめの総合フィットネスクラブは以下の6つです。 ※2023年11月現在

コナミスポーツクラブ

コナミスポーツクラブは6つの中で最も店舗数が多い総合フィットネスクラブです。 コナミスポーツクラブの特徴は以下の通りです。

  • コナミスポーツクラブ以外の提携クラブも利用できる
  • オンラインレッスンが受けられる
  • 利用実績を報告してくれる
  • ホテル、レジャー、グルメなどを割引価格で利用できる

ポイントは、住んでいる近くに店舗がなくてもコナミスポーツクラブの提携店舗で運動できるため、どこに住んでいる方でも利用しやすいことです。また、利用実績がわかるため税務署へに証拠を提供する際にも便利です。

ルネサンス

ルネサンスは全国に店舗がある総合フィットネスクラブです。 ルネサンスの特徴は以下の通りです。

  • 家族も利用できる
  • オンラインライブレッスンを受けられる
  • 会員プランをいつでも変更できる

従業員によって会員プランや運動場所を変えられるため、一人ひとりにあったサービスを提供できることが嬉しいポイントです。

NAS

NASはジムやプール、テニス、アミューズメントなどさまざまな運動ができるクラブです。 NASの特徴は以下の通りです。

  • 家族向けサービスがある
  • 電子チケットの利用で利用状況が確認できる
  • 店舗数が多い

NASは店舗数が多く、あらゆる地域の企業が利用できます。従業員の居住地に関わらずに利用しやすいことがポイントです。

メガロス

メガロスは関東・東海に店舗を展開する総合フィットネスクラブです。中小企業・大規模企業ごとでプランを選択できます。 メガロスの特徴は以下の通りです。

  • ジム貸し切りプランがある
  • オンラインでも運動できる
  • 専用アプリで健康維持・増進を促進できる
  • 家族で使えるプランがある

メガロスは関東・東海に店舗があるため、近隣ではない方は利用しづらいジムです。しかし、遠方の方やリモートワークで外出しない方でも使えるオンラインフィットネスサービスがあります。自宅で運動したい方にぴったりです。

GOLD’S GYM

GOLD’S GYMは、世界30か国に店舗がある総合フィットネスクラブです。店舗のフロントで従業員が会員証を発行する「会員証方式」と、企業が利用チケットを配布する「チケット方式」から選択できます。 GOLD’S GYMの特徴は以下の通りです。

  • 健康情報を発信してくれる
  • 来店促進をしてくれる
  • 海外の店舗も利用可能
  • 福利厚生サービス会社への所属で都度払いで利用できる

株式会社リロクラブはGOLD’S GYMと提携しているため、1,280円を都度払いすることでお得に利用できます。

株式会社リロクラブ「福利厚生倶楽部」はこちら

ティップネス

ティップネスは52店舗ある総合フィットネスクラブです。従業員が個人で入会する「法人月会費制」、法人が会員となり従業員が都度利用料を支払う「法人会員(施設利用型)」があります。 ティップネスの特徴は以下の通りです。

  • 駅近の店舗が多い
  • ジムだけでなく、スタジオ・プール・温泉が利用できる
  • スタジオレッスンプログラムが豊富にある
  • パーソナルジムやダンススクールなどの利用ができる(有料)

あらゆる運動ができるほか、従業員数や利用状況などにあわせてプランを選択できることが嬉しいポイントです。

24時間トレーニングジム

おすすめの24時間トレーニングジムは以下の4つです。 ※2023年11月現在

chocoZAP

chocoZAPはRIZAPグループ株式会社が運営する24時間トレーニングジムです。 chocoZAPの特徴は以下の通りです。

  • 体組成計とヘルスウォッチを提供してくれる
  • 利用状況をレポート化してくれる
  • ジムだけでなく、ワークスペースの提供、ネイルや脱毛の利用ができる

契約者全員に体組成計とヘルスウォッチを提供してくれるため、従業員の健康意識も高まるでしょう。

エニタイムフィットネス

エニタイムフィットネスは世界に店舗を展開する24時間トレーニングジムです。 エニタイムフィットネスの特徴は以下の通りです。

  • 利用人数によって月会費が割引される
  • 出張先・海外でも利用できる

法人契約は、おこなっている店舗・おこなっていない店舗があります。事前に近くの店舗に問い合わせましょう。

JOYFIT

JOYFITは契約料金がかからない24時間トレーニングジムです。 JOYFITの特徴は以下の通りです。

  • 初回オリエンテーションがある
  • リロクラブ経由で入会金が0円になる
  • 出張先でも利用できる
  • アプリを使ってオンラインレッスンを受けられる
  • 運動指導、栄養指導を受けられる

リロクラブを通してJOYFITに入会すると、1人550円の入会金が0円になります。企業が負担する料金が減少するため、経費の削減につながります。 株式会社リロクラブ「福利厚生倶楽部」はこちら

ワールドプラスジム

ワールドプラスジムは関西を中心に全国各地に店舗を展開する24時間フィットネスクラブです。 ワールドプラスジムの特徴は以下の通りです。

  • 契約人数によって金額が下がる
  • オプション料金が少ない
  • 体組成計が利用できる

ポイントとなるのは、契約人数によって月会費が変動することです。契約人数が51人以上であれば1人あたり3,270円とお得に利用できます。契約人数が少ない場合も、最大5,470円と比較的低価格で利用できるのが嬉しいポイントです。

パーソナルジム

おすすめのパーソナルジムは以下2つです。


RIZAP
24/7Workout
登録料
お問い合わせ
0円
契約料金
お問い合わせ
お問い合わせ
利用料金
お問い合わせ
215,600円~323,400円
店舗数・場所
店舗数:119店舗 場所:全国
店舗数:90店舗 場所:沖縄以外の全国

※2023年11月現在

RIZAP

RIZAPは全国119店舗を展開するパーソナルジムです。 RIZAPの特徴は以下の通りです。

  • 従業員一人ひとりの習慣を変えてくれる
  • 健康セミナーや特定保健指導プログラムも依頼できる

法人プログラムの満足度は98%と非常に高いRIZAPは、プロフェッショナルのトレーナーが指導してくれます。一人ひとりに合ったトレーニングで従業員の健康意識の高まりが期待できます。

24/7Workout

24/7Workoutはトレーニングだけでなく健康管理もおこなってくれるパーソナルジムです。 24/7Workoutの特徴は以下の通りです。

  • 優待価格ではじめられる
  • 健康セミナーを開催してくれる
  • 完全オーダーメイドメニューでトレーニングできる

嬉しいポイントは導入コストなしで優待価格で入会できることです。コストがかかる傾向のあるパーソナルジムがお得な料金で入会できるのは、従業員にとっても魅力的でしょう。

その他

その他におすすめしたいフィットネスクラブは以下の3つです。


LAVA
CALDO
zen place
登録料
お問い合わせ
55,000円
お問い合わせ
契約料金
お問い合わせ
237,600円・316,800円/年
お問い合わせ
利用料金
お問い合わせ
-
お問い合わせ
店舗数・場所
店舗数:450店舗 場所:全国
店舗数:101店舗 場所:全国
店舗数:125店舗

※2023年11月現在

LAVA

LAVAは初心者でも通いやすいホットヨガスタジオです。30種類以上のプログラムの中から、従業員自身が運動量、難易度、効果を指定して選択できます。運動習慣のない方でもはじめやすいと言えます。 LAVAの特徴は以下の通りです。

  • 出張イベント・オンラインレッスンに対応している
  • 駅から徒歩3分のスタジオが多い

出張イベントやオンラインレッスンは、時間がなくフィットネスクラブに通えない方にも運動機会の提供が可能です。また、スタジオを貸し切ることもできます。幅広いサービスを提供していることが魅力なヨガスタジオです。

CALDO

CALDOは全国100店舗以上を展開するホットヨガスタジオです。 CALDOの特徴は以下の通りです。

  • 入会金がかからない
  • 初心者でも参加できるプログラムがある

CALDOの法人プランの魅力は、通常110,000円かかる入会金がかからないことです。福利厚生に関する費用をおさえられるのは魅力に感じるのではないでしょうか。

zen place

zen placeは、ウェルビーイング創造のリーディングカンパニーが運営するフィットネスクラブです。ピラティスやヨガをおこなえます。 zen placeの特徴は以下の通りです。

  • オンラインライブレッスンを受けられる
  • 動画レッスンが配信される

スタジオだけでなく、オンラインでもピラティス・ヨガができるため、リモートワークの方も出張中の方も、あらゆる場所で運動できます。また、1回15分からの動画も配信されるため、気軽にはじめられるでしょう。  

RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムス編集部です。 本メディアは、「福利厚生倶楽部」の株式会社リロクラブが運営しています。 「福利厚生倶楽部」の契約社数は19,200社、会員数710万人という規模で、業界シェアNo.1を誇ります。 従業員満足を追求する人事や総務、経営者の皆様にとって少しでも有益になる情報を発信していきます。

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