健康経営が推進されている現代では、従業員の健康状態を維持・増進するために運動促進施策を実施する企業が増えています。
運動する機会が少ないと従業員の健康状態に悪影響を与えるだけでなく、生産性が下がるなど企業も影響を受けます。そのため、福利厚生に運動を導入することが大切です。本記事では、福利厚生に運動を導入する効果的な方法を解説します。
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目次
福利厚生で従業員の運動促進をするべき理由
従業員の運動を促進できるよう、福利厚生を取り入れる企業が増えています。理由として挙げられるのは以下の2つです。
- 健康経営が推進されているから
- 働き方の多様化で運動不足な従業員が増加しているから
1つずつ詳しく解説します。
健康経営が推進されているから
1つ目の理由は、健康経営が推進されているからです。
経済産業省では、健康経営銘柄や健康経営優良法人で健康経営に取り組む企業を表彰するなど、健康経営を推進しています。労働者の健康を守ることはもちろん、企業が従業員の健康を維持・増進する健康経営を実施することで、企業の業績アップや価値向上が期待できるからです。
また、少子高齢化の影響で労働者が減少することによって、定年年齢が引き上げられたことも理由のひとつです。従業員の健康を守り長く働いてもらうために健康経営が推進されています。
参考：経済産業省 ヘルスケア産業課「健康経営の推進について」
働き方の多様化で運動不足な従業員が増加しているから
2つ目の理由は、働き方の多様化で運動不足な従業員が増加しているからです。
新型コロナウイルスや働き方改革などの影響で、テレワークをする方が増加しました。外出する機会が減少し、「駅まで歩く」といった軽い運動も減っています。
厚生労働省は、運動量が減ると心疾患や高血圧、糖尿病、肥満、骨粗しょう症、がんなどのリスクが高まったり、メンタルヘルスに影響が与えたりすると発表しています。従業員の運動不足が慢性化して健康に影響があると、入院や退職の可能性も発生し、人手不足や生産性の低下など企業に影響を与えることもあるかもしれません。
運動不足な従業員を減少させて健康を維持してもらうことはもちろん、企業もいい影響を受けられるよう、健康経営が推進されているのです。
参考：厚生労働省「身体活動・運動」
運動不足が与える悪影響とは
運動不足になることで、従業員の心身の状態や企業の状況に以下のような悪影響を与えます。
- 体力や筋力が低下する
- 肥満や生活習慣病のリスクが高まる
- メンタルヘルス不調の可能性もある
- 生産性の低下・離職率の上昇のリスクが生まれる
体力や筋力が低下することによって腰痛や肩こりを引き起こしたり、疲労を感じやすくなったりすることが多くなります。その結果、普段の仕事で十分なパフォーマンスが発揮できず、生産性が下がる可能性があります。
また、生活習慣病やメンタルヘルス不調などが原因で退職することになれば、離職率が上昇してしまい、人手不足や離職率が高いことによる企業イメージダウンの恐れもあるでしょう。
従業員の心身の健康状態を維持し企業経営を続けるためにも、従業員の運動不足を解消する必要があるといえます。
従業員の運動を促進するメリット
従業員の運動の促進には、以下4つのメリットがあります。
- 心身の健康を増進できる
- 社内のコミュニケーションが活性化する
- 生産性がアップし、業績に良い影響を与える
- 離職率の低下、採用力の向上が期待できる
1つずつ解説します。
心身の健康を増進できる
1つ目のメリットは、心身の健康を増進できることです。
スポーツ庁によると、運動することで心身の健康状態を向上できることが明らかになっています。例えば、いつもより10分～20分程度歩く時間を増やすことで、がんや糖尿病などの病気を防げるようになります。
また、ウォーキングやジョギング、ヨガなどの有酸素運動に取り組むことで、抑うつ状態が改善され気分に落ち着きがみられるともいわれています。「一駅分歩く」「昼休みに5分程度歩いてみる」「1階上のトイレに階段で行く」など少しでも取り組みを行うと、有酸素運動（ウォーキング）の時間が増やせて効果を出すことができるでしょう。
参考：スポーツ庁Web広報マガジン DEPORTARE「数字で見る！ スポーツで身体に起こる気になる「6」つのデータ」
社内のコミュニケーションが活性化する
2つ目のメリットは、社内のコミュニケーションが活性化することです。
毎朝のラジオ体操や運動イベントの開催など運動機会を与えると、共通の話題ができ社内が盛り上がることが期待できます。業務以外の会話もしやすくなり、風通しがよくなることも考えられるでしょう。
また、部署の垣根を超えて一緒に運動することで、新たなつながりができたり連携が強められたりなどの効果もあります。
このように社内のコミュニケーションが活性化すれば、上司に悩みを相談しやすくなったり、同僚や他部署の従業員とスムーズに連携がとれたりなどして、働きやすさや生産性がアップすることも期待できます。
生産性がアップし、業績に良い影響を与える
3つ目のメリットは生産性がアップし、業績に良い影響を与えることです。
運動不足が原因で心身の調子が悪いと、集中力が低下し十分なパフォーマンスを発揮できず、生産性が下がってしまうことがあります。また、従業員が体調不良や病気により休みを取った場合、一人ひとりの仕事量が増えて業務効率も生産性も悪くなります。
福利厚生で運動を取り入れて心身ともに健康になると、日々の仕事で十分なパフォーマンスを発揮できるようになったり、病気や心の不調の予防につながったりして生産性を向上させることが可能になるでしょう。
長期的な目線で見れば、生産性の向上は業績に良い影響を与える要因にもなります。
離職率の低下、採用力の向上が期待できる
4つ目のメリットは、離職率の低下と採用率の向上が期待できることです。
運動など従業員の健康のために福利厚生を取り入れると、「従業員の身体を気遣ってくれる会社」だと認識しやすく、従業員の満足度が向上し、離職率を下げることが期待できます。
また、福利厚生が充実した企業は、従業員を大切にしていることや働きやすい環境であることをアピールできるため、採用面でも良い影響を受けられます。
働き方の多様化により1つの企業で働き続けることが当たり前ではなくなった今、離職率を低下させ人材を確保できることは、企業に大きなメリットをもたらすでしょう。
従業員の運動を促進する効果的な方法7つ
運動に関する福利厚生を導入すれば、さまざまなメリットを受けることができます。では、従業員の運動を促進するための方法はどのようなものがあるのでしょうか。特に効果のあるものは以下の7つです。
1．ウォーキングの促進
2．朝礼時などにラジオ体操を実施
3．社内イベントの開催
4．健康セミナーの実施
5．フィットネスジムの利用支援
6．オンライン運動プログラムの配信
7．運動促進アプリの導入
それぞれ具体的に解説します。
1．ウォーキングの促進
効果的な方法1つ目は、ウォーキングを促進することです。
例えば、ウォーキングイベントの開催があげられます。歩数を計測できるアプリを導入し、社内・部署内・チーム内などで毎日の歩数を競うことで、ウォーキングを促進できます。従業員が同じ場所に集まってイベントをおこなう必要がないため、テレワークの従業員でも自分のペースでイベントへの参加が可能です。
歩数が計測できるアプリの中には、従業員がモチベーションを持って運動に取り組めるよう、歩数によってポイントが付与されるものもあります。
運動不足の従業員が多い場合や、運動習慣のある従業員が少ない場合、気軽にはじめたい場合にはウォーキングの促進がおすすめです。
2．朝礼時などにラジオ体操を実施
2つ目の方法は、朝礼時などにラジオ体操を実施することです。
従業員が集合する朝礼やミーティングなどのときであれば、音楽を流して気軽に短時間で運動する機会を与えられます。毎日身体を動かすことで運動不足の解消につながることはもちろん、気持ちの入れ替えやリフレッシュにもつながり仕事への集中力も高まるでしょう。
運動習慣のない方でも簡単に参加できるため、運動促進のための1つ目の取り組みとして導入するのがいいかもしれません。
3．社内イベントの開催
3つ目の効果的な方法は、社内イベントを開催することです。社内イベントの例は以下の通りです。
- 運動会
- ボウリング大会
- フットサル大会
- 外部講師によるストレッチ、エクササイズ
など
支社対抗・部署対抗などで運動会や大会を開催すれば、1日で身体を十分に動かすことができます。また、チームワークが大切な競技では従業員同士のコミュニケーションが活発になり、社内の風通しがよくなることも期待できるでしょう。
外部講師を自社に呼ぶことによって正しい運動の仕方やフォームを学ぶことができ、効果的な運動を推進できます。簡単にできる運動を教えてもらえると、自宅でもう一度運動してみるなどの効果も生まれるかもしれません。
これらのイベントを定期的に開催することで、運動の機会を継続して与えることができたり、運動の習慣化を促せたりする効果があるでしょう。
4．健康セミナーの実施
4つ目の方法は、健康セミナーを実施することです。
「運動不足による心身への影響」「運動することで得られる効果」など、健康に関するセミナーを開催すれば、従業員の健康意識が高まり運動を促進できます。
健康セミナーを実施してくれる企業に依頼したり、健康コラムを配信しているアプリを導入したりして、従業員が普段から健康について考える機会をつくるといいでしょう。
5．フィットネスジムの利用支援
5つ目の効果的な方法は、フィットネスジムの利用支援です。
自社でフィットネスジムと法人契約して利用補助をすることで、従業員の運動を促進できます。フィットネスジムはあらゆる場所にあるため、従業員が住む地域に店舗のあるジムと契約することがおすすめです。
決まった時間に決まった場所で運動する必要がないため、従業員一人ひとりのペースで運動できることが利点のひとつです。
フィットネスジムの利用支援については以下の記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
フィットネスクラブの法人契約は福利厚生費へ計上可能！｜契約のメリットやおすすめジムを徹底比較
6．オンライン運動プログラムの配信
6つ目の効果的な方法は、オンライン運動プログラムを配信することです
福利厚生サービスやアプリでは、スマホで見れる運動プログラムのライブ配信や動画配信をおこなっています。数分でできる運動からじっくり運動できるものまで、さまざまなプログラムが配信されているため、従業員一人ひとりのペースで運動できます。
特にテレワークの従業員には、オンライン運動プログラムの提供がおすすめです。自宅で気軽に運動できれば習慣化しやすく、運動不足の解消につながります。
7．運動促進アプリの導入
7つ目の効果的な方法は、運動促進アプリを導入することです。
運動促進アプリとは、歩数計やウォーキングイベントの開催、オンライン動画プログラムの配信などをしてくれるアプリのことです。
目標の歩数に到達するとポイントが付与されるなど、生活に運動を取り入れたくなる仕組みが含まれるアプリが多く、運動習慣がない方もはじめやすい方法です。
運動促進施策の成功事例
本章では、福利厚生で運動促進をした企業の成功事例をご紹介します。
株式会社松阪鉄工所
作業工具や電動工具の製造をおこなう株式会社松阪鉄工所では、「健康体操＆健康スタンプラリー」という取り組みを開始しました。この取り組みをおこなうきっかけとなったのは、血圧や脂質のリスクが高い従業員が多かったからだそうです。
そこで、従業員の健康状態を増進させるために、毎週月曜日の昼休憩に「健康体操」を実施しました。外部講師によるフィットネス指導も取り入れることによって、効果の出やすい運動に取り組んでいます。
また、健康体操に参加するごとに1つスタンプを貰うことができ、10個貯まると好きな健康グッズを選べるのだそうです。普段の生活の運動も促進できる取り組みだといえるでしょう。
これらの取り組みをおこなったことで、健康を気遣う従業員が増え、症状が軽度でも医療機関を受診し対策する方が増えたそうです。
株式会社佐野テック
全国の橋梁に使用する部品を製作している株式会社佐野テックでは、週に1度有酸素運動プログラムを実施しています。
従業員の平均年齢は35歳と若い世代が多い同社ですが、今後企業を成長させていくためには従業員の健康が大切だと考え、取り組みを開始しました。
週に1度おこなう有酸素運動プログラムとは、フィットネス・クラシックバレエ・ヨガの要素を取り入れた「バレトン」のことです。外部講師の方の指導のもと、運動をおこなっています。
この取り組みをおこなったことで、週に1度身体を動かすことで柔軟性があがり、姿勢がよくなるとの声が集まっているようです。事務作業などデスクワークをしていると姿勢が悪くなりやすいため、この取り組みで健康状態が向上しているといえるでしょう。
コニカミノルタ株式会社
電気機器メーカーであるコニカミノルタ株式会社では、健康管理アプリを導入しました。
アプリ導入前にも健康経営施策をおこなっていたものの、運動習慣の改善に課題があったそうです。そこで、ウォーキングイベントの開催や肩こり・腰痛改善プログラムの配信、健康コラムの配信ができるアプリを導入しました。
現在アプリは全従業員の95％が使用し、運動・歩行が習慣となっている方が年々増加しているそうです。また、医療費削減の効果が74％、症状の減少が46％と健康管理アプリが従業員の健康状態に良い影響を与えていることがわかります。
さらに、肩こり・腰痛の改善により生産性がアップし、同社の目標である中長期的な企業価値向上につながっていると考えられます。
日本電信電話株式会社
情報・通信業である日本電信電話株式会社がおこなったのは、運動促進アプリの導入です。
同社ではリモートワークと出社のハイブリッドワークを推進しているため、通勤することが少なく運動する機会も少なくなっていました。少なくなった運動機会を増やし、運動を習慣化させるため、歩数計やフィットネス動画の配信機能などがついたアプリを導入しました。配信されるミッションをクリアすればインセンティブが付与されるなど、従業員のモチベーションがあがる工夫もされています。
運動習慣のある従業員は2017年で15.8％と低い状態でしたが、2021年には23.9％と8％も向上する結果となりました。
運動促進施策を実施するときのポイント
運動促進施策を実施するときには、以下3つのポイントを取り入れることが大切です。
- 健康課題を把握する
- 明確なターゲットを決める
- 運動促進のサービスを導入する
1つずつ詳しく解説します。
健康課題を把握する
ポイントの1つ目は、健康課題を把握することです。
運動促進施策を実施するときは、自社が抱える健康課題を解決できる施策を考えなければなりません。健康診断やストレスチェック、アンケートを実施して健康課題を把握しましょう。
例えば、健康診断では生活習慣病を抱える従業員の多さ、脂質異常症率の高さなどがわかります。ストレスチェックでは、従業員一人ひとりの心の状態や、エンゲージメントの高さなどが明らかになります。
また、アンケートを実施することで従業員の労働状況や健康の悩みを理解することも可能です。
まずは健康課題を把握するところからスタートしましょう。
明確なターゲットを決める
2つ目のポイントは、健康課題をもとに明確なターゲットを決めることです。
自社が抱えていない健康課題を解消する取り組みをしても効果は低いでしょう。そのため、「他の企業が導入しているから」「楽しそうだから」という理由で施策を決めるのではなく、明確なターゲットを決めるようにしてください。
また、年齢や運動習慣の有無などでグループ分けをして、それぞれ施策を実行することも考えるといいでしょう。
運動促進のサービスを導入する
3つ目のポイントは運動促進のサービスを導入することです。
運動促進施策にはさまざまな内容がありますが、自社だけで完結させるのは困難に感じることがあります。例えば、人事部が施策を実行するとすれば、普段の業務に加えて仕事をしなければならず業務量や労働時間が増え、健康状態が損なわれてしまう可能性があります。従業員のために健康経営をおこなうならば、担当者の負荷を軽減することが大切です。
また、運動促進サービスを導入することで、自社ではできなかった施策が実行できたり効果分析がしやすくなったりするメリットがあります。
おすすめの運動促進サービスについては、次章でご紹介します。
運動不足解消に役立つ福利厚生サービス・アプリ
本章では、従業員の運動不足解消に役立つ福利厚生サービス・アプリを7つご紹介します。
株式会社リロクラブ｜福利厚生倶楽部・Relo健康サポートアプリ
1つ目におすすめしたいのは、株式会社リロクラブの「福利厚生倶楽部」と「Relo健康サポートアプリ」です。
福利厚生倶楽部とは、導入企業数No.1の福利厚生アウトソーシングサービスです。福利厚生倶楽部の特徴は以下の通りです。
- 低コストで充実した福利厚生を導入できる
- 全国約3,800ヶ所のスポーツクラブ、約600ヶ所のゴルフ場を利用できる
- 従業員数100名未満の中小企業でも導入可能
- 全国50の拠点で地域密着のサービス提供ができる
次に、Relo健康サポートアプリとは従業員の健康づくりをサポートしてくれるアプリのことです。アプリの主な機能は以下のとおりです。
- 歩数ランキングイベントの開催
- 運動動画の配信
- ポイント付与
- 健康コラム・レシピの配信
従業員の健康維持・増進ができるRelo健康サポートアプリでは、従業員の利用動向や生活習慣を分析する機能がついているため、運動促進施策に役立てられます。ただアプリを導入するだけでなく、健康課題を解決するためのサポートをしてくれることが特徴です。
株式会社アジャイルウェア｜KIWI GO
2つ目に紹介するのは、株式会社アジャイルウェアの「KIWI GO」です。
KIWI GOとは、歩数計・ウォーキングイベントの開催機能がついたアプリです。ただ歩数を計測するだけでなく、映画やグルメなど同じ趣味の従業員とマッチングしてグループチャットができる機能もついているため、社内のコミュニケーションの活性化も期待できます。
また、歩くだけでコインが貯まるため、運動習慣のない方もモチベーションを保って運動してくれるかもしれません。
株式会社ベネフィット・ワン｜ベネフィット・ステーション
3つ目に紹介するのは、株式会社ベネフィット・ワンの「ベネフィット・ステーション」です。
ベネフィット・ステーションとは、健康経営を目的とした総合型福利厚生サービスです。ベネフィット・ステーションの特徴は以下の通りです。
- 健康関連の記事を配信している
- 健康状態の記録やウォーキングイベントの参加でポイントがもらえる
- 健康リスクを判定できる
福利厚生サービスは140万件以上で、運動関連のサービスも多く提供しています。運動促進に加え、さまざまな福利厚生サービスを導入したい方におすすめのサービスです。
avivo株式会社｜kickake
次に紹介するのは、avivo株式会社の「kickake」です。
kickakeでは以下のようなサービスを提供しています。
- プロトレーナーによる運動・ストレッチ教室
- 健康状態・体力チェック
- 社内イベント開催サポート
- オンライン運動動画配信
- ウォーキングイベントの開催
これら以外にもさまざまなサービスを提供しているため、自社の健康課題に合わせてサービスを導入できます。健康課題を抽出してくれるサービスも提供しているため、自社の課題の抽出が難しい場合に役立つでしょう。
株式会社ブースト｜BOOST
5つ目に紹介するのは、株式会社ブーストの「BOOST」です。
BOOSTとは、法人向けスポーツプログラムを提供する福利厚生サービスのことです。BOOSTが提供しているサービスは以下の通りです。
- 社内運動会の企画・運営代行
- 社内運動イベント開催時のインストラクターの派遣
- オンライン動画プログラムの配信
- 健康・体力テスト
- 会社対抗スポーツイベントの開催
BOOSTの特徴は、運動会やフットサル大会といった大きなイベントから、社内でおこなうストレッチやヨガ教室までさまざまなイベントに対応していることです。ストレッチやヨガ教室はスケジュールに決まりはないため、自社に合わせた運用が可能です。
リソルライフサポート株式会社｜ライフサポート倶楽部
6つ目に紹介するのは、リソルライフサポート株式会社の「ライフサポート倶楽部」です。
ライフサポート倶楽部では、スポーツクラブ・フィットネス、ゴルフなどによる運動促進ができるサービスを提供しています。ウォーキングイベントの開催もできるなど、健康を増進できるプログラムを提案してくれます。
また、運動促進のためのサービスだけでなく、出産・育児、介護などの福利厚生サービスの導入も可能です。複数の福利厚生の導入を検討している方におすすめです。
株式会社ヒューマンハート｜HUMAN HEART
最後に紹介するのは、株式会社ヒューマンハートの「HUMAN HEART」です。
HUMAN HEARTでは、健康経営・福利厚生のための3つのサービスを提供しています。具体的なサービスは以下の通りです。
- オフィスで実施するフィットネス
- 体力測定プログラム
- 高精度体組成計「ImBody」の導入
フィットネスは自重エクササイズやストレッチ、ヨガ、ピラティスなどたくさんの種類から選択できます。プロのインストラクターが指導してくれるため、効果的な運動ができることでしょう。
福利厚生サービスは経費に計上できる可能性が高い
運動促進ができる福利厚生サービスは、福利厚生費として経費に計上できる可能性が高いです。福利厚生費として扱うためには、以下の要件を満たしている必要があります。
- 福利厚生規定を整備すること
- 従業員すべてを福利厚生の対象とすること
- 支出金額が妥当な範囲であること
- 現物支給でないこと
福利厚生サービスを導入すれば、従業員の運動を効果的に促進できるだけでなく、節税効果も受けられるため、企業にとって利点があるといえるでしょう。
福利厚生サービスを活用して従業員の運動を促進しよう
従業員の運動を促進することによって、一人ひとりの健康を増進して生産性をアップでき、長期的に見れば業績に良い影響を与えられます。従業員も自分の健康状態が維持できたり改善できたりと、良い影響を受けられます。そのため、運動の促進は従業員にも企業にも大きなメリットがあるといえるでしょう。
従業員の運動促進をするときに活用してほしいのが、福利厚生サービスです。運動促進をおこなうことはもちろん、利用状況や効果などの分析で自社の健康課題の解決に役立ちます。
特におすすめなのが、「福利厚生倶楽部」と「Relo健康サポートアプリ」です。煩雑な業務や人件費をかけずに福利厚生を充実できるため、普段の業務で忙しく従業員の運動促進にまで手が回らない方にもおすすめです。
「運動を促進して健康課題を解決したい…」「生産性をアップしたいけどどうしたらいいのかわからない…」という方は、ぜひ一度ご相談ください。
