メンタルヘルスマネジメント検定とは？合格率や試験問題例を徹底解説

職場内でのストレスや不安によって、仕事を休職・離職する従業員が増加すれば、人材不足に陥ってしまいます。
採用力と定着率を向上させるためにも、職場のメンタルヘルスケアを実施するスキルや知識が必要です。

メンタルヘルスマネジメント検定を取得すれば、メンタルヘルスケアに必要なスキルや知識を身につけ、組織内の定着率と生産性を向上できます。
従業員のメンタルヘルスを防止し、活気のある職場づくりを目指したい方は、メンタルヘルスマネジメント検定の取得を検討しましょう。
本記事では、メンタルヘルスマネジメント検定の合格率や試験問題例を詳しく解説します。メンタルヘルスマネジメント検定を取得するメリットや他の資格との違いをあわせて解説するため、ぜひ最後までご覧ください。

メンタルヘルスマネジメント検定とは

メンタルヘルスマネジメント検定とは、心の健康管理とストレス対処に特化した資格です。大阪商工会議の登録商標であるメンタルヘルスマネジメント検定は、職場内におけるメンタルヘルスケアに関する知識や対処法を学べます。

近年は働き方改革や労働人口減少に伴い、従業員の健康管理やメンタルヘルスケアが重要視されています。
健康経営や人的資本経営が注目される現代では、従業員が健康で働ける職場づくりが必要です。

メンタルヘルスマネジメント検定は、心の不調を防止し活気のある職場づくりを促進します。
受験資格は特になく、誰でも取得を目指せる3種類のコースが用意されています。

メンタルヘルスマネジメントが求められる理由

メンタルヘルスマネジメントが求められる理由は、ストレスを抱えたまま働いている労働者が多いからです。

ストレスを抱えたまま働いていると、心の病気を患ったり企業や仕事内容への不満から離職したりと、人材不足に陥ります。
少子高齢化に伴い労働人口が減少している現在では、各社が人材不足の課題を抱えており、優秀な人材の獲得競争が行われています。

そのため、従業員の健康管理が重要視されており、メンタルヘルスに関する取り組みが推奨されているのです。
メンタルヘルスマネジメント検定を取得すれば、メンテナンスケアに関するスキルや知識を習得できるため、組織の活性化ができます。

人材不足の課題を解消し、定着率・採用力を強化するために、メンタルヘルスマネジメントが求められています。

メンタルヘルスによる休業・離職者の推移

厚生労働省の令和4年「労働安全衛生調査（実態調査）」によると、メンタルヘルス不調によって休業・離職した従業員の推移は次のとおりです。

引用元：令和4年「労働安全衛生調査（実態調査）」概要

上記の調査結果から、従業員数が多い事業所ほど休職者・離職者が現れた割合が多かったです。
しかし従業員数が多いため、全従業員のうち休職・離職に至った割合は多くありません。

メンタルヘルス対策への取り組み内容の推移

次にメンタルヘルス対策への取り組み内容は、次のようなものが多かったです。

引用元：令和4年「労働安全衛生調査（実態調査）」概要

最も多かった対策は、ストレスチェック結果による職場環境などの評価および改善を行う施策でした。
次に労働者へのメンタルヘルスに関する教育研修や情報提供が多く、メンタルヘルス対策の実務担当者を選定している事業所も多かったです。

メンタルヘルスマネジメント検定のコース内容

メンタルヘルスマネジメント検定は、次の3種類にコースが分かれています。

参照元：試験のご紹介 | メンタルヘルス・マネジメント検定試験

各コースの対象と出題範囲を確認して、メンタルヘルスマネジメント検定の取得を目指しましょう。

Ⅲ種（セルフケアコース）のコース内容

Ⅲ種（セルフケアコース）は、一般の従業員を対象としたコースで、メンタルヘルスマネジメント検定のなかで最も難易度が低いです。
自らのストレスの状況・状態を把握することで、早期に不調を発見しセルフケアを行える段階を目標にしています。

セルフケアコースの出題内容は、次のとおりです。

• メンタルヘルスケアの意義
• ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
• セルフケアの重要性
• ストレスへの気づき方
• ストレスへの対処、軽減の方法
• 社内外資源の活用

自らのメンタルヘルスを予防し対処できるレベルまで、メンタルヘルスマネジメントを学習するコースです。

Ⅱ種（ラインケアコース）のコース内容

Ⅱ種（ラインケアコース）は、管理職が部署内や部下のメンタルヘルス対策を実施することを目的としています。

部下がメンタルヘルス不調に陥らないよう普段から配慮し、万が一に不調が見受けられた場合には安全配慮義務に則った対応を行えるよう、メンタルヘルスマネジメントを学習します。

ラインケアコースの出題内容は、次のとおりです。

• メンタルヘルスケアの意義と管理監督者の役割
• ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
• 職場環境等の評価および改善の方法
• 個々の労働者への配慮
• 労働者からの相談への対応　(話の聴き方、情報提供および助言の方法等)
• 社内外資源との連携
• 心の健康問題をもつ復職者への支援の方法

自分の管轄下にある部下のメンタルヘルス不調を予防し、早期発見・対処するために必要なスキルや知識が学べるコースです。

Ⅰ種（マスターコース）のコース内容

Ⅰ種（マスターコース）は、人事労務管理スタッフや経営幹部を対象としています。
メンタルヘルスマネジメント検定で最も難易度が高く、社内全体のメンタルヘルス対策を促進することが目的です。

自社の人事戦略・方針を踏まえたうえで、メンタルヘルスケア計画・産業保健スタッフや他の専門機関と連携し、従業員への教育・研修に関する企画・立案・実施ができるようスキルと知識を習得します。

マスターコースの出題内容は、次のとおりです。

• 企業経営におけるメンタルヘルス対策の意義と重要性
• メンタルヘルスケアの活動領域と人事労務部門の役割
• ストレスおよびメンタルヘルスに関する基礎知識
• 人事労務管理スタッフに求められる能力
• メンタルヘルスケアに関する方針と計画
• 産業保健スタッフ等の活用による心の健康管理の推進
• 相談体制の確立
• 教育研修
• 職場環境等の改善

なおマスターコースには、実務を遂行するにあたって必要な知識と応用力、総合的判断力などを問う論述問題があります。
3コースのなかで、マスターコースのみが選択問題と論述問題を解かなければなりません。

メンタルヘルスマネジメント検定の合格率

メンタルヘルスマネジメント検定は、人事労務管理スタッフや経営幹部を対象としたⅠ種（マスターコース）の難易度が高く、従業員個人を対象としたⅢ種（セルフケアコース）の難易度が低い資格です。

対象となる人材や出題内容が異なりますが、各コース別の合格率が試験結果より公表されています。
メンタルヘルスマネジメント検定の取得を検討している方は、各コース別の合格率を確認しておきましょう。

Ⅲ種（セルフケアコース）の合格率

Ⅲ種（セルフケアコース）に関する合格率の推移は、次のとおりです。

参照元：結果・受験者データ | 試験のご紹介 | メンタルヘルス・マネジメント検定試験

Ⅲ種（セルフケアコース）の合格率は、70％ほどと高めの受かりやすい傾向にあります。

Ⅱ種（ラインケアコース）の合格率

Ⅱ種（ラインケアコース）に関する合格率の推移は、次のとおりです。

参照元：結果・受験者データ | 試験のご紹介 | メンタルヘルス・マネジメント検定試験

Ⅱ種（ラインケアコース）の合格率は、50％台が多く目立ちますが、直近の第36回試験結果では73.2％と高い数値を記録しました。

Ⅰ種（マスターコース）の合格率

Ⅰ種（マスターコース）に関する合格率の推移は、次のとおりです。

参照元：結果・受験者データ | 試験のご紹介 | メンタルヘルス・マネジメント検定試験

種とⅡ種は、毎年3月と11月の2回に試験が開催されていますが、Ⅰ種（マスターコース）は11月にのみ受験可能です。

Ⅰ種（マスターコース）の合格率は20％前後であり、他のコースより難易度が高いことがわかります。

メンタルヘルスマネジメント検定を取得するメリット

メンタルヘルスマネジメント検定を取得するメリットは、次のとおりです。

• 職場を活性化できる
• リスクを早期発見できる
• ハラスメントを防止・対処できる
• 休職・離職率の低下につながる
• 自身のキャリアアップにつながる

各メリットを確認して、メンタルヘルスマネジメント検定の取得を目指しましょう。

職場を活性化できる

メンタルヘルスマネジメント検定を取得して、従業員のメンタルヘルスを防止すれば、職場を活性化できます。
従業員がメンタルヘルス不調によって休職や離職すると、職場の活気に影響して組織のモチベーションが低下します。

メンタルヘルスケアの研修を実施し、従業員のストレスチェックを行えば、職場環境や組織風土を改善することが可能です。
従業員のストレスを軽減し、不安や不満がない状態で働ければ、高いモチベーションによって生産性を向上できます。

従業員のモチベーションを向上させて、休職や退職による欠員を防止することで、個人のパフォーマンスとチームの結束力を強化できます。

リスクを早期発見できる

メンタルヘルスマネジメント検定の取得によって、リスクの早期発見につながります。

心が不安定な状態では、仕事上でミスを引き起こしたり注意力が散漫になってケガや事故に発展したりする可能性があります。
メンタルヘルスマネジメント検定によって、従業員のメンタルヘルス不調に早く気づければ、上記のようなリスクを未然に防げます。

リスクを早期発見し対処することで、機会損失や労災事故による損害を未然に防ぐことが可能です。

ハラスメントを防止・対処できる

ハラスメントを防止・対処するために、メンタルヘルスマネジメント検定で学ぶ知識やスキルが有効的です。

ハラスメントの多くはメンタルヘルス不調につながる精神的攻撃であり、直接的な被害を受けている従業員だけでなく、周囲の従業員にも影響を及ぼします。
職場内にハラスメントが横行している場合は、組織風土として見過ごされているケースが多く、被害者の意見に耳を傾けることが大切です。

メンタルヘルスマネジメント検定のⅡ種（ラインケアコース）には、「個々の労働者への配慮」「労働者からの相談への対応」などが出題内容に含まれており、ハラスメントを受けている被害者を発見し、話を聞き出すスキルや知識を身に着けられます。

ハラスメントを防止し対処すれば、職場環境を良好に改善して従業員の定着率を向上できるため、企業の生産性も高められます。

休職・離職率の低下につながる

従業員のメンタルヘルス不調を予防・対処して、休職・離職率の低下につなげるために、メンタルヘルスマネジメント検定の取得が効果的です。

部下が抱えるストレスや悩みにいち早く気づき、対処することで、休職や離職を防止できます。
またメンタルヘルス不調は、過重労働や人間関係の悩みなどさまざまな要因があるため、ストレスチェックや面談によって原因を追及することが大切です。

メンタルヘルスマネジメント検定を取得して、従業員のメンタルヘルス不調を予防・対処できれば、欠員を抑えられるだけでなく企業への信頼性も高められます。
結果として、従業員エンゲージメントを向上させて、高いパフォーマンスを発揮させられます。

自身のキャリアアップにつながる

メンタルヘルスマネジメント検定は、自身のキャリアアップにつながる資格です。

業界を問わず現代はメンタルヘルスケアが重要視されており、メンタルヘルスマネジメント検定を取得した人材は重宝されます。
自身のメンタルヘルスを予防するだけでなく、部門・組織全体を予防・対処できるスキル・知識があれば、組織の生産性・定着率を向上できます。

自身のメンタルヘルス対策を実施できるだけでなく、チームや組織全体をマネジメントできるスキルは、転職や人事評価において高く評価されるでしょう。

メンタルヘルスマネジメント検定の試験問題例

メンタルヘルスマネジメント検定を取得するために、過去の試験で出題された問題例を確認しておくことが大切です。

第27回公開試験問題より抜粋して、各コースの過去問を1問ずつご紹介するので、試験対策として確認しておきましょう。

Ⅲ種（セルフケアコース）の試験問題例

Ⅲ種（セルフケアコース）の試験問題例は、次のとおりです。

「自己管理としてのメンタルヘルス不調の早期対処に関する次の記述のうち、最も適切なものを一つだけ選び、解答用紙の所定欄にその番号をマークしなさい。

1. ストレスの現れ方は、まず「気分が乗らない」「少し落ち込んでいる」などの気分の面に現れ、次に微熱や食欲不振などの身体面に現れる。
2. メンタルヘルス不調は、心理的な分野であるだけに発症の状態が第三者に分かりやすいという面がある。
3. メンタルヘルス不調の初期の段階では、それが単なる一過性の心の反応なのか、すでに病的レベルの問題であるのかの区別はつきやすい。
4. メンタルヘルス不調については、独力で解決できる問題は多くないの、友人や家族、産業医など、第三者の協力を得ることが必要である。」

引用元：2022年度版受験要項 メンタルヘルス・マネジメント検定資料

なお上記の問いに対する答えは、④が正解です。

Ⅱ種（ラインケアコース）の試験問題例

Ⅱ種（ラインケアコース）の過去問として、次のような問題が出題されました。

「職場復帰において管理監督者の支援が必要な理由に関する次の記述のうち、最も不適切なものを一つだけ選び、解答用紙の所定欄にその番号をマークしなさい。

1. 管理監督者による職場環境の調整は、自信を失っている労働者を支えることになる。
2. 管理監督者による職場環境の調整は、労働者の安心感が高まり職場へのコミットメントが低下することにつながる。
3. 管理監督者による職場環境の調整は、職場にとっても人に優しい風土を醸成するための大きなきっかけになる。
4. 管理監督者からの支援は、治療にも好ましい影響を与え、より早期の職場復帰に結びつく可能性がある。」

引用元：2022年度版受験要項 メンタルヘルス・マネジメント検定資料

なお上記の問いに対する答えは、②が正解です。

Ⅰ種（マスターコース）の試験問題例

第27回公開試験問題で出題されたⅠ種（マスターコース）の問いは、次のとおりです。

「労働者へのセルフケアに関する教育研修やその内容に関する次の記述のうち、最も不適切なものを一つだけ選び、解答用紙の所定欄にその番号をマークしなさい。

1. 「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（厚生労働省）では、事業者に「心の健康づくり計画」を策定するよう求めているが、その中の教育研修の実施については、時期、手法などを含む具体的な計画が含まれている。
2. ストレスへの対処には、生活習慣による方法、リラクセーション法、認知行動療法、相談などがあり、それらの様々なストレス対処方法が活用できるよう教育していくことが望ましい。
3. 「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（厚生労働省）では、労働者への教育研修・情報提供を行う項目として、「事業場外資源との連携（ネットワークの形成）の方法」が含まれている。
4. 教育研修を実施する際の講師は、事業場内の産業保健スタッフをできるだけ選ぶようにすると、労働者に産業保健スタッフの顔を覚えてもらえ、その後の相談にもつながりやすくなる。」

引用元：2022年度版受験要項 メンタルヘルス・マネジメント検定資料

なお上記の問いに対する答えは、③が正解です。

メンタルヘルスマネジメント検定に合格するための勉強方法

メンタルヘルスマネジメント検定を取得するには、過去問を確認するだけでなく、試験に合格できるだけの知識を勉強しなければなりません。
メンタルヘルスマネジメント検定に合格するための勉強方法は、大きく分けて次の2種類があります。

• 独学で勉強する
• 受験対策講座を受講する

自分に合った方法で、メンタルヘルスマネジメント検定試験に向けて勉強しましょう。

独学で勉強する

メンタルヘルスマネジメント検定は、独学で勉強して合格を目指すことが可能です。
市販の参考書や問題集を購入して、試験対策を行えば、自分のペースで勉強して通座より費用を抑えられます。

ただし独学での勉強は、モチベーションを維持することが難しく、自ら勉強時間を確保し勉強方法を確立できる自律性が必要です。

受験対策講座を受講する

メンタルヘルスマネジメント検定は、受験対策講座を受講することで試験対策を行えます。
大阪商工会議所が公式で開催している受験対策講座は、日時と会場は限定されていますが、メンタルヘルスマネジメント検定試験の対策に有効的です。

参照元：受験対策講座 | セミナー・講座 | メンタルヘルス・マネジメント検定試験

他にもオンライン授業で講義を提供しているサービスもあり、自宅に居ながら計画的に試験対策を行えます。
ただし受験対策講座は、独学より費用がかかるため、独学で勉強できる方は参考書や問題集で対策したほうが安上がりです。

メンタルヘルスマネジメント検定と他の資格との違い

メンタルヘルスケアに関する資格は、メンタルヘルスマネジメント検定だけではありません。
メンタルヘルスマネジメント検定以外に、メンタルヘルス対策に役立つ資格は、次のとおりです。

• 産業カウンセラー
• 心理相談員
• メンタルケア心理士

メンタルヘルスマネジメント検定と他の資格との違いを比較
して、取得する資格を検討しましょう。

産業カウンセラー

産業カウンセラーは、働く労働者が抱える悩みを心理学的な療法で、自己解決できるようサポートする資格です。

一般社団法人「日本産業カウンセラー協会」が実施する資格試験に合格することで、産業カウンセラーの資格を取得できます。
メンタルヘルスマネジメント検定は、受験資格を特に設けていませんが、産業カウンセラーの資格試験を受けるには次のいずれかを満たしている必要があります。

• 日本産業カウンセラー協会が主催する専門講座を修了する
• 大学や大学院の心理系学部・学科を修める

参照元：産業カウンセラー試験｜一般社団法人 日本産業カウンセラー協会

心理学やカウンセリングの知識を学び、学科や講座を修了していることが、産業カウンセラーの資格を受験する条件です。

心理相談員

心理相談員は、職場におけるメンタルヘルスの知識を有して、心身の健康づくりをサポートする資格です。
中央労働災害防止協会が実施する研修を修了することで、心理相談員の資格が取得でき、認定試験は設けられておりません。

なお研修を受講するには、次のいずれかを満たしている必要があります。

• 衛生管理者の資格を有している
• 保健系国家資格（医師・保健師・看護師・助産師・管理栄養士など）を有している
• 産業カウンセラーの資格を有している
• 認定心理士の資格を有している
• 公認心理師の資格を有している
• 精神保健福祉士の資格を有している
• 臨床心理士の資格を有している
• 社会福祉士の資格を有している
• 労働衛生コンサルタントの資格を有している
• キャリアコンサルタントの資格を有している
• 社会保険労務士の資格を有している
• 中央労働災害防止協会が実施する「運動指導専門研修」または「ヘルスケア・トレーナー養成研修」を修了している
• 中央労働災害防止協会が実施する「事業場内メンタルヘルス推進担当者養成研修」「管理監督者・職場リーダーのためのメンタルヘルスラインケアセミナー」を2つとも修了している

参照元：中災防：心理相談専門研修

心理相談員の資格を取得するには、心理学・社会福祉系・保健系の大学を卒業し、一定のスキルを有していなければなりません。

メンタルケア心理士

メンタルケア心理士は、医療・教育・仕事・人間が成長していく生活のなかで発生するメンタルヘルスを予防・対処する資格です。
特定非営利活動法人「医療福祉情報実務能力協会」が実施する資格試験に合格することで、メンタルケア心理士の資格を取得できます。

なおメンタルヘルス心理士を受験するには、文部科学省後援こころ検定（R）2級に合格している必要があり、ゼロからの資格取得は道のりが遠いです。
さらに次の1〜2のいずれかを満たしている必要が、あります。

1. メンタルケア学術学会指定教育機関において、メンタルケア心理士（R）教育課程を修了している
2. ・認定心理士の資格を保有している
   ・産業カウンセラーの資格を保有している
   ・メンタルケア学術学会が定める「学士・修士申請規定」を満たし、文部科学省の定める4年制大学心理学部、学科または心理隣接学部、学科卒業者である

参照元：メンタルケア心理士(R)認定試験｜医療福祉情報実務能力協会

いずれの資格も従業員のメンタルヘルス不調を予防・対処できる資格ですが、受験資格の条件が厳しいため、メンタルヘルスマネジメント検定のほうが取得しやすいです。

メンタルヘルスケアマネジメント検定を取得して従業員満足度を向上させよう！

メンタルヘルスケアマネジメント検定を取得すれば、従業員のメンタルヘルスの予防・対処につながります。

心の不調によるミスやトラブルを未然に防ぎ、ハラスメントの防止にもつながるため、生産性と定着率を向上できます。
職場の活性化だけでなく、資格取得によって自身のキャリアアップにもつながるため、取得するメリットは多いです。

メンタルヘルスマネジメント検定は、独学で勉強できますが、コースによっては合格率が低いため万全な対策が求められます。
ただし他の類似する資格よりは、受験資格もなく取得を目指しやすいです。

職場のメンタルヘルス対策を実施したい場合は、リロクラブが提供する「メンタルヘルスケアサービス」の導入がおすすめです。
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