ベネフィット・ワンとは？代表的なサービスや導入メリットを徹底解説

福利厚生サービスといえば「ベネフィット・ワン」の名前がよく挙がります。テレビCMなどで会社名を耳にしたことがある方も多いのではないでしょうか？

とはいえ、これから福利厚生を自社でも充実させていこうと考えている企業担当者の多くは、社名だけは聞いたことがあってもその全貌は詳しく知らないのではないでしょうか。

そこで本記事では、株式会社ベネフィット・ワンの概要から、人気サービスであるベネフィット・ステーション、またベネフィット・ステーションを使うメリット・デメリットまで詳しく解説します。

▼そもそも福利厚生について、詳しく知りたいという方は次の記事をご参考ください。

福利厚生導入の参考になるため、ぜひ最後までお読みください。

ベネフィット・ワンとは

株式会社ベネフィット・ワンとは、従業員向けの福利厚生サービスをはじめとした人事サービスなどのBtoB事業、または個人向けのサブスクリプション型サービスなどのBtoC事業を提供する企業です。

同社は1996年に設立され、人事サービスなどで知られるパソナグループ傘下の企業であり、東証プライム市場にも上場していましたが、2024年3月12日に第一生命ホールディングスにより買収されました。5月に完全子会社化される見込みで、上場廃止となります。

ベネフィット・ステーションに第一生命ホールディングスの福利厚生商品を加えることで、さらに幅広いサービスが提供されると期待できます。

ベネフィット・ワンの提供サービス

ベネフィット・ワンが提供しているサービスは多岐にわたります。BtoB事業の代表的なサービス、またBtoC事業のサービスをそれぞれ表にしながら、詳しく解説します。

ベネフィット・ワンのBtoB向け提供サービス

前述したとおり、ベネフィット・ワンのBtoB向けの提供サービスの中で特に注目を集めているのは従業員向けの福利厚生サービスである「ベネフィット・ステーション」です。

ベネフィット・ステーションだけでなく、人事関連業務のDX化を推進する「ベネワン・プラットフォーム」では人事・健康データを一元管理することによって担当者の負担を軽減したりするなど、担当者にとって非常に役立つサービスだと言えるでしょう。

このため、ベネフィット・ステーション以外にもベネフィット・ワンの魅力は多く、多くの会員企業数を誇ります。

2024年5月現在、ベネワン・プラットフォームはリニューアルのためサービス提供を休止しています。ベネワン・プラットフォームの利用を検討している方は、ベネフィット・ワンに問い合わせてみてください。

ベネフィット・ワンのBtoC向け提供サービス

また、ベネフィット・ワンはBtoC向けの事業も展開しています。

例えば以下のようなサービスが挙げられます。

「プレステージ・ゴールド」は富裕層の個人向けのサービスです。

「タカシマヤカード《ゴールド》」を所有している消費者であれば、プレステージ・ゴールドを優良価格で利用できます。

会員になると、毎年スイートルームなどの無料宿泊招待券や高級レストランなどの無料食事招待券をもらえたり、記念日のプレゼントやグルメクーポンなどの特典を利用できたりします。通常入会金は30万円（税抜）と決して安くはないですが、入会するメリットは大きいでしょう。

また、「ナープラクブ」は定年退職後に利用できるシニア向けの福利厚生サービスです。現役時代には忙しくてなかなか福利厚生制度をフル活用できなかった、という方も多くいます。そういった方に向け、会社で加入していた時代と同じ制度を利用できます。

再就労支援からヘルスケア、レジャー特典まで幅広く対応しています。

「MYDC」は、申し込みが煩雑なiDeCoをWEBで簡単にはじめられるサービスです。シンプルなデザインで、次に何をすればいいのかがわかるToDoリストが表示されるため、iDeCoについて知識の少ない方でも安心でしょう。

また、一人ひとりのライフステージに合わせて最適な資産配分を提案する「THEO」の利用で運用タイプや商品選びをサポートしてくれることも特徴のひとつです。iDeCoの活用を検討している人は、独自のサービスを提供するMYDCをチェックすることがおすすめです。

代表的サービスであるベネフィット・ステーションとは

ベネフィット・ステーションとは、ベネフィット・ワンの代名詞ともいえる企業向けの福利厚生サービスです。

企業はベネフィット・ステーションを導入すると、従業員にグルメやレジャーなどの幅広い割引サービスなどを提供できます。 ベネフィット・ステーションで現在用意されているメニューは約140万件以上です。従業員だけではなくその家族も福利厚生サービスを享受できることがポイントです。

ベネフィット・ステーションは従業員の満足度やエンゲージメントを向上させ、健康経営の実現や全社員のスキルアップを目指せるのが特徴といえるでしょう。

ベネフィット・ステーションの特徴

ベネフィット・ステーションと同様の福利厚生サービスは他にも存在していますが、ベネフィット・ステーションには以下のような特徴があります。

• 導入実績が多い
• 提携サービスが豊富
• 従業員の家族でも利用できる
• 優待以外のサービスも豊富

順番に詳しく解説します。

導入実績が多い

ベネフィット・ステーションには2023年6月時点で導入企業は16,719社、法人会員数は1,594万人という実績があります。

これだけの会員数を集められることはベネフィット・ステーションが優れている証拠であり、知名度が今後も伸びていけば導入社数も増えていくことが予想されるでしょう。

提携サービスが豊富

ベネフィット・ステーションで利用できる特典は140万件以上にものぼります。

旅行やエンタメ、グルメから、出会いや健康、介護など幅広いジャンルのサービスが利用できます。

また、2023年4月からはNetflixが利用できるプランも提供が始まりました。 ライフステージだけではなく、その時代の流行に合わせて提携サービスを充実させています。

特にNetflixが利用できるプランが開始されたのは、アフターコロナでテレワークが加速した現代にとって時代に合った施策であるといえるでしょう。

従業員の家族でも利用できる

ベネフィット・ステーションの特典は、従業員自身だけではなくその家族も利用できます。

従業員から見て2親等以内の親族であれば特典を使えます。 多くの福利厚生サービスでも従業員の家族であれば同じく利用できる制度が用意されていますが、特にNetflixのようなサブスクリプション系のサービスを利用するのであれば家族でアカウントを使い回せるため、自社にも導入すれば人気の高まる福利厚生サービスであるといえます。

優待以外のサービスも豊富

ベネフィット・ステーションは、割引や優待以外のサービスも充実しています。

「24時間心と体の相談デスク」という新型コロナウイルスに関する相談窓口や、仕事と育児の両立支援制度などが用意されています。

コロナや季節の変化による気温差に影響を受けやすいなどといった現代人の健康状態もあり、上記のような社外の相談窓口が整えられていると、従業員も積極的に利用しやすいのではないでしょうか。

ベネフィット・ステーションのメリット

ベネフィット・ステーションは前述したように多くの導入実績があります。

この理由は、以下のようなメリットが存在しているからです。

• 従業員のモチベーション向上が期待できる
• 手間をかけずに福利厚生が充実させられる
• 低コストで導入できる

それぞれ詳しく解説します。

従業員のモチベーション向上が期待できる

1つ目のメリットは、何と言っても従業員のモチベーションアップが見込めることです。

ベネフィット・ステーションには健康・旅行・美容などをはじめとして多くのメニューが揃えられているため、従業員が自らのニーズに沿って希望するサービスを選べます。

ベネフィット・ステーションを利用して余暇を充実させることで仕事と休暇のメリハリがつき、ワークライフバランスが整い、結果として生産性向上にもつながります。

手間をかけずに福利厚生が充実させられる

自社でイチから福利厚生サービスを整備させようとすると、各サービスごとに交渉や利用手続きが必要になります。

このため、想像以上の手間がかかることは言うまでもありません。

ベネフィット・ステーションを導入することによって、そうした余計な時間をかけることなく福利厚生を充実させられます。

結果として福利厚生以外の業務に時間をかけられるため、福利厚生推進担当者の負担も減らせるでしょう。

低コストで導入できる

ベネフィット・ステーションは従業員1人あたり月額1,000円から利用できます。

各サービスと個別に契約を結ぶよりも比較的安価に導入することが可能で、かつ従業員に豊富なサービスを提供できるのが特徴です。

下記に料金一覧をまとめました。

同様の福利厚生サービスは従業員1人あたり月額1,000円以下のものも多く、コストを重視される方には向かないかもしれません。

例えばリロクラブの福利厚生倶楽部は、従業員1人あたり月額800円～利用可能です。コスト重視の方は是非お問合せください。

ベネフィット・ワンのサービスを理解して福利厚生サービスを検討しよう

株式会社ベネフィット・ワンは、福利厚生や健康経営など人事担当者の方に必要な豊富なサービスを提供する企業です。

同社を代表する福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」は16,000社以上の企業に導入されており、従業員のモチベーション向上や福利厚生事務の効率化など数多くのメリットがあります。また、第一生命ホールディングスに買収されたことで、新たなサービスの提供も期待できます。

福利厚生の充実が就職したい企業の基準になっているほどニーズが高い現代、今一度自社の福利厚生制度を見直してみるのがおすすめです。

「ベネフィット・ステーション」と類似するサービスは複数あるため、導入前に比較検討を進めることが重要です。導入目的を明確にしたうえで、従業員のニーズと合致しているか、導入実績が豊富かなどを比較しましょう。