福利厚生の充実は従業員の満足度とも関係性が深く、人材の定着率・離職率にもよい影響を与えます。今回は、多種多様に存在する福利厚生の種類を整理し、それぞれの福利厚生にかかる費用をまとめました。
また、福利厚生にも人気の制度やトレンドが存在します。そのような福利厚生の全体像を知っていれば、自社の福利厚生検討に役立ちます。福利厚生の基本から効率的かつ効果的な導入方法まで、詳しく紹介していきます。

福利厚生とは?

福利厚生とは?
福利厚生とは、企業が従業員に提供する「給料以外の報酬、サービス」の総称で、役割は主に以下の2つです。

  1. 従業員やその家族が健康で安定したより良い生活を送れるようにすること
  2. 従業員が働きやすい労働環境を整備し、一人ひとりのもつ能力を存分に発揮してもらうこと

つまり、福利厚生には「従業員の経済的支援」を目的とする側面と「従業員のモチベーションを高めること」を目的とする側面があるということです。

福利厚生はすべての従業員が対象

パートタイム労働者や有期雇用労働者も福利厚生の対象になる

福利厚生は、正規雇用労働者だけが受けられる特別なものではなく、パートタイム労働者や有期雇用労働者(契約社員)にも適用されます。

2020年4月1日からはパートタイム・有期雇用労働法が施行されます(中小企業は2021年4月1日から)。それにより、正規雇用労働者(無期雇用フルタイム労働者)とパートタイム労働者・有期雇用労働者の間の不合理な待遇差は禁止されます(同一労働同一賃金)。企業として、基本給や賞与、各種手当や福利厚生などのあらゆる待遇について、不合理な待遇差を解消しなければなりません。

同一労働同一賃金について詳しくは、こちらの「同一労働同一賃金の実現。2020年から本格的に見直される不合理な待遇差」もあわせてご覧ください。

福利厚生の対象・適用範囲は、正規雇用労働者だけでなくパートタイム労働者や有期雇用労働者にも、法的に広がっています。

福利厚生の種類は大きく分けて2種類

福利厚生の分類 法定福利厚生と法定外福利厚生

福利厚生の種類は大きく分けて以下の2種類に分類できます。

  1. 法定福利厚生
  2. 法定外福利厚生

まずは、それぞれの違いを理解しておきましょう。

法定福利厚生

法定福利厚生は、「法律で義務付けられた」福利厚生です。

法定福利厚生はどの企業にも設けられている最低限の福利厚生制度であり、法定福利厚生がない場合は法律違反となります。

法定福利厚生は、以下の6種類です(社会保険料3種類、労働保険料2種類、子ども・子育て拠出金1種類)。

種類 費用の負担割合
健康保険料 企業と従業員で折半
介護保険料 企業と従業員で折半
厚生年金保険料 企業と従業員で折半
雇用保険料 企業負担2/3、従業員負担1/3
労災保険料 企業負担のみ(従業員による負担なし)
子ども・子育て拠出金 企業負担のみ(従業員による負担なし)

またこれら6種類のほかに、障害者雇用納付金、労働基準法に基づく災害補償の費用を企業が負担することも法定福利厚生に含まれます。

法定外福利厚生

法定外福利厚生は、「法律に関係なく企業が独自に設けることのできる」福利厚生です。

その種類は多種多様で、どのような制度を導入するかは企業の自由です。福利厚生の目的はどのような形であれ「従業員の経済的支援とモチベーションを高めること」であるため、近年では企業理念に沿ったユニークな法定外福利厚生で注目を集める企業もあります。

ユニークな法定外福利厚生について詳しくは、こちらの「ユニークで独特な福利厚生を取り入れている企業10選!」もあわせてご覧ください。

この法定外福利厚生を充実させることが他社との差異化になり、従業員満足度の向上が期待できる重要な要素となります。この多種多様な法定外福利厚生の種類をわかりやすく一覧にして、気になる導入費用の目安をまとめました。

福利厚生(法定外福利厚生) その種類一覧と費用の目安

法定外福利厚生の種類は9種類

では、法定外福利厚生にはどのような種類があるのでしょうか?

法定外福利厚生の種類は大きく分けて以下の9種類です。

  1. 住宅
  2. 健康・医療
  3. 慶弔・災害
  4. 育児・介護
  5. 自己啓発
  6. 業務・職場環境
  7. 休暇
  8. 文化・体育・レクリエーション
  9. 財産形成

それと、上記に分類できないその他です。

それぞれの種類の具体例や、従業員一人あたりの導入費用の目安をまとめました。

種類 具体例 導入費用の目安
住宅 ・借り上げ社宅の提供
・寮の提供
・住宅ローン補助
・住宅手当(家賃補助)
・社宅
10,000~20,000円/月額
健康・医療 ・健康診断(法定以上の項目)
・人間ドック
・相談窓口の設置
・カウンセラーの配属
・ジムやスポーツ活動に対する補助
・仮眠室の設置
・ウォーキング
・自転車通勤手当
・朝食の無料提供
9,000~10,000円/定期健康診断
慶弔・災害 ・結婚祝い金
・従業員や家族の死亡時弔慰金
・従業員もしくは配偶者の出産祝い金
・従業員の子供の入学
・成人に対する祝い金
・災害見舞金
・遺族年金
10,000~50,000円
育児・介護 ・法定以上の育児・介護休業、子の看護休暇日数
・短時間勤務制度
・男性従業員の育児休暇の充実
・パパ・ママ育休プラス
・託児・保育施設の設置
・ベビーシッター料補助
500円程度/月額
自己啓発 ・eラーニングや通信教育の提供や補助
・図書購入費補助
・資格取得支援、受験料補助
・講座、セミナー参加費補助
・海外研修、経験制度
10,000~30,000円/奨励金の場合
業務・職場環境 ・オフィス内食堂、カフェの設置
・集中できる個別スペースの設置
・ニーズに合わせたスキルアップ研修の実施
・シエスタ制度、マッサージ利用制度
・在宅勤務、テレワークの導入
・従業員間での感謝・貢献ポイントのやり取り
実費
休暇 ・法定日数以上の有給休暇
・リフレッシュ休暇
・アニバーサリー休暇
・生理休暇
・失恋休暇
・育自分休暇制度(最長6年)
費用負担なし
文化・体育・レクリエーション ・スポーツ部活動や文化サークル活動の補助金
・ランチや飲み会の費用補助
・運動施設・保養所利用の割引・補助
・イベント開催費の補助
・社員旅行
数百円~数千円/月額
財産形成 ・確定拠出年金制度
・確定給付企業年金制度
・財形貯蓄制度
・持株会の実施
・社内預金制度
1,500円程度/月額
その他 ・食事補助など 3,500円以下
(食事補助の場合)

一般的に福利厚生の導入・充実という際の「福利厚生」は、これら法定外福利厚生のことを指します。では、多種多様な福利厚生の中でも従業員に人気の福利厚生はどれでしょうか。また、最近企業が力を入れている福利厚生のトレンドは何でしょうか。

福利厚生で人気の種類と最近のトレンド

法定外福利厚生(以下、「福利厚生」)は企業が自由に設定できるので、自社の従業員に喜ばれるものを選択することが重要です。企業理念、企業規模、従業員の特性、事業や業務スタイルなどに合わせつつ、従業員に人気があるもの、従業員のライフスタイルに合ったものを導入していきましょう。

実際に従業員に人気のある福利厚生を、外部アンケートの調査結果をもとに紹介します。

福利厚生で人気は、食堂・食事補助と住宅手当

マンパワーグループ調査 実際にあった福利厚生でよかったと思うもの
マンパワーグループが18~60歳の男女972人を対象に行った調査によると、自分が働く企業にあったらいいなと思う(希望)福利厚生は「住宅手当・家賃補助」が48.3%でトップ、次点は「食堂、昼食補助」の33.9%でした。

さらに、実際に制度を利用して、あって良かったと思う(実感)福利厚生は「食堂、昼食補助」がトップ(17.1%)。次点は「住宅手当・家賃補助」(16.7%)という結果でした。

企業の福利厚生によって生活から切り離せない出費(食費や家賃)を抑えられること、つまり従業員の経済的支援としての福利厚生は、従業員にとっては大きなメリットとなるようです。

食堂、昼食補助について詳しくは、こちらの「福利厚生で人気の食事補助。食事補助のサービスの種類と導入方法」もあわせてご覧ください。
住宅手当・家賃補助について詳しくは、こちらの「住宅手当は減少傾向。従業員への支給額の相場と企業が廃止する理由?」もあわせてご覧ください。

福利厚生のトレンド

福利厚生のトレンド

経団連は毎年、世の中の企業がどの種類の福利厚生にどれくらいの費用を投入しているのかの調査結果「福利厚生費調査結果報告」を公表しています。ここで、その数値の推移から、福利厚生のトレンドをみてみましょう。

福利厚生費の構成比を見ると、従業員の「住宅」に関する福利厚生(社宅、家賃補助、持家ローン援助など)の割合が群を抜いて高いです(48.8% 2017年度)。しかし、その負担の大きさから、見直しを行う企業が増え、2000年あたりからは徐々に減少傾向が続いています(2000年度53.3%→2017年度48.8%)。

一方で、「医療・健康」に関する福利厚生費の割合は年々上昇しています(2000年度7.5%→2017年度11.9%)。近年はヘルスケアサポートの取り組みへの費用投入が盛んになっています。

また、対前年度比微減ではありますが、近年では福利厚生代行サービスを活用する企業も徐々に増えてきています(2017年度 金額の対前年度増減率 △0.6%)。

福利厚生の効果的な導入方法

福利厚生の効果的な導入方法を教えます

まず、福利厚生の導入方法は大きく以下の2種類に分類できます。

  1. 自社で導入、提供する
  2. 外部サービスを利用する

それぞれの特徴を紹介します。

自社で導入、提供する

福利厚生の中には、自前で導入をして提供することが可能なものがあります。

自社で導入するのに向いている福利厚生の種類

下記のように、何らかの金銭的補助を目的とした福利厚生の場合は、比較的小規模な企業であっても自前で導入しやすいです。

  • 住宅手当
  • 家賃補助
  • 交通費
  • 家族手当
  • お祝い金など

また、自社で福利厚生を運用する方式として、比較的大きな企業の場合は共済会を自社で設立しているところもあります。共済会については、後ほど触れます。

外部サービスを利用する

一方で福利厚生代行サービスなど外部サービスを利用して委託(アウトソーシング)する方が合理的な福利厚生も多く存在します。

福利厚生代行サービスの利用がおすすめの福利厚生の種類

福利厚生代行サービスへの委託が合理的なのは、以下のような項目にかかわる福利厚生です。

  • 宿泊、旅行
  • 疾病予防、健康増進
  • 自己啓発
  • 生活支援
  • エンタメ
  • 財産形成
  • スポーツ活動支援
  • 育児、介護支援など

実際に多くの企業が福利厚生代行サービスを利用していますが、そこには非常に合理的な理由が存在します。では、福利厚生代行サービスを利用すると、何がいいのでしょうか。その理由を説明します。

福利厚生代行サービスを利用する理由

福利厚生代行サービスを利用すると何がいいのか?

福利厚生の専門家に費用を支払い、業務を外部委託するということは、そこにメリットがあるということです。福利厚生代行サービスを利用するメリットは、主に以下の4点です。

  1. 福利厚生業務を行う担当者の人件費や業務負荷を軽減できる(業務効率化)
  2. 福利厚生制度の選択肢が広がる(内容の充実)
  3. 個々の制度の質、全体の充実度が増す(専門化)
  4. 低コストでも充実した福利厚生制度の構築ができる(スケールメリット)

従業員に喜ばれる福利厚生を導入したくても、実際には制度を整える準備に大変な手間がかかります。

例えば、制度ごとに手配、手続き、準備、打ち合わせなどが必要になってきます。こちらは宿泊業者、こちらは運営施設、こちらは保険業者……と、それぞれでのやり取りが発生する上に、従業員の利用時、利用後の手続きにも対応しなければなりません。

福利厚生代行サービスを利用した場合は上記のような煩雑な対応はすべて代行企業で一元管理ができ、丸ごと任せられます。そうすることで、福利厚生業務を行う担当者の業務効率化や人件費を削減することができます。

また、代行企業は福利厚生の専門家ですから、企業が自前で用意するよりも利用できる福利厚生の種類も豊富になり、質も向上するでしょう。大手の福利厚生代行企業であれば契約企業数の多さや会員数の多さからスケールメリットをいかして、低コストでありながら充実したサービスを利用することができます。

「あったらいいな」で終わらせない。福利厚生の導入・充実

福利厚生代行サービス活用のメリット従業員満足や人材確保につながる福利厚生。関心はあるが、コスト面や業務負荷の面であきらめている。そんな方は必見!「福利厚生を手軽に充実させる裏技。希望を叶える福利厚生代行サービス4選」に福利厚生充実のヒントがありますので、是非ご覧ください。

福利厚生代行サービスの費用はどれくらい?

メリットがあり、利用する企業が増えている福利厚生代行サービス。代行企業に話を聞く前に知っておきたい情報を、整理しておきます。

プランは2つ 「パッケージプラン」と「カフェテリアプラン」

パッケージプランとカフェテリアプラン

福利厚生代行サービスには、主に2つのプランが用意されています。

  1. パッケージプラン
  2. カフェテリアプラン

それぞれの違いを理解して、自社の課題解決につながるプランの導入を検討しましょう。どちらのプランか迷った場合には、福利厚生代行サービス企業に相談してみるのもよいでしょう。

それぞれのプランの特徴は、以下のとおりです。

パッケージプラン

パッケージプランとは、福利厚生代行サービス企業が用意したサービスパッケージを導入し、従業員はそのサービスパッケージの中から利用したいものを選ぶというスタイルです。

従業員は会員登録をすることで具体的なサービス内容を用意されている会員サイトやカタログ誌などで手軽に確認でき、サービスを利用することができます。

パッケージプランはパッケージされているがゆえに独自性を打ち出せないというデメリットはありますが、幅広いサービスを手軽に自社の福利厚生として提供したい企業にとってメリットのあるプランです。

カフェテリアプラン

カフェテリアプランとは、自社が独自に提供する福利厚生制度と福利厚生代行サービス企業が提供するサービスを組み合わせて、オリジナルの福利厚生を提供するというスタイルです。「選択型福利厚生制度」とも呼ばれています。

従業員にポイントを付与し、従業員はそのポイントを使って福利厚生のサービスを受けます。カフェテリアプランは従業員自身が必要とするサービスを自発的に選ぶことで、利用が促進されるというメリットがあります。

カスタマイズするため、導入にやや手間がかかり費用も割高になりますが、独自性が高く利用率も高い福利厚生をアピールしたい企業に人気です。

カフェテリアプランについて詳しくは、こちらの「カフェテリアプランとは?従業員が自ら選ぶ福利厚生制度のポイント」もあわせてご覧ください。

福利厚生代行サービスの費用や手数料はどれくらいかかる?

福利厚生代行サービスを利用する際の費用面について、主要5社の入会金と従業員一人あたりの月額費用をまとめました。

代行会社 入会金 月会費(従業員一人あたり)
リロクラブ「福利厚生倶楽部」 3万円~ 800円~
イーウェル「WELBOX」 5万円~ 400円~ +補助金(任意設定)
ベネフィット・ワン「ベネフィット・ステーション」 2万円~ 380円~
JTBベネフィット「えらべる倶楽部」  5万円~ 350円~ 定額コース
リソルライフサポート「ライフサポート倶楽部」 0円 350円~ +補助金(任意設定)

各社とも、取り組みやすい価格帯での導入が可能となっています。

共済会との違い

共済会とは、企業と従業員がお金を出し合って財団を設立し福利厚生を運営する方式のことです。あくまで自社内の取り組みのため、外部に委託する福利厚生代行サービスとは異なります。

共済会では規模が必要となる福利厚生(種類が豊富で質がよいもの)の提供は実質的に難しく、結果的に従業員の満足感は下がってしまう傾向にあります。従業員の満足度が高い福利厚生の提供を共済会で実現しようとすると多くの費用がかかるため、共済会による福利厚生の運営は大企業向けといえるでしょう。

中小企業が従業員満足度の高い福利厚生の導入を検討する場合は、共済会よりも福利厚生代行サービスの利用をおすすめします。最後に、福利厚生代行サービスのおすすめ5社を紹介します。

福利厚生代行サービスおすすめ5社

福利厚生代行サービスおすすめ5社

福利厚生代行サービスの主な参入事業者は5社あります。リロクラブ、イーウェル、ベネフィット・ワン、JTBベネフィット、リソルライフサポートの5社です。

この5社で市場シェア約9割(売上高ベース)を占めています(※)。
※株式会社矢野経済研究所,人事・総務関連業務のアウトソーシングビジネス調査レポート2018,2018年3月刊

福利厚生代行サービスを検討する際は、この5社の中で気になるところに相談をしてみると間違いないでしょう。最後に5社の概要をまとめます。検討材料にしてみてください。

リロクラブ 「福利厚生倶楽部」

リロクラブ_福利厚生倶楽部

福利厚生パッケージサービス「福利厚生倶楽部」を提供しているリロクラブ。導入社数は10,000社を超え、業界No.1のシェアを誇る福利厚生代行サービスです。地域によるサービス格差をなくすため事業拠点を全国にもち、地域に密着したサービス開拓をしています。全国10エリアで会報誌を発行しており、業界No.1の情報量を誇ります。また、従業員数100名未満の企業が占める割合は全体の77.8%と、中小企業の利用が多いのも特徴です。

基本情報
契約団体数 10,800団体(2019年4月)
契約会員数 690万人(2019年4月)
月会費 従業員1名あたり800円~
(※別途入会金3万円~発生します。)

リロクラブの公式ページはこちら

イーウェル「WELBOX」

株式会社イーウェル

福利厚生パッケージサービス「WELBOX」を提供しているイーウェル。近年の健康経営推進ニーズにあわせて、健康経営の支援に注力しています。2014年4月に産業医科大学と共同で「コラボヘルス研究会」を発足し、健康経営推進のための継続的な取り組みを行っています。
基本情報
契約団体数 1,300団体以上(2019年4月)
契約会員数 384万人(2019年4月)
月会費 従業員1名あたり400円~
(※別途入会金5万円~発生します。)

WELBOXの公式ページはこちら

ベネフィット・ワン「ベネフィット・ステーション」

ベネフィット・ワン

福利厚生パッケージサービス「ベネフィット・ステーション」を提供しているベネフィット・ワン。福利厚生代行サービスを提供する企業の中で、唯一単体上場を果たしています。
基本情報
契約団体数 11,180団体(2019年4月)
契約会員数  856万人(2019年4月)※法人会員数
月会費 従業員1名あたり380円~
(※別途入会金2万円~発生します。)

ベネフィット・ステーションの公式ページはこちら

JTBベネフィット「えらべる倶楽部」

jtb

福利厚生パッケージサービス「えらべる倶楽部」を提供しているJTBベネフィット。全国各地の有名旅館やホテルでの宿泊から海外旅行まで、旅行サービスの充実ぶりはJTBグループならでは。旅行の相談やお申し込みは、全国約1,000のJTB店舗でも受付可能です。
基本情報
契約団体数 2,100団体以上(2019年4月)
契約会員数 469万人(2019年4月)
月会費 従業員1名あたり350円~
(※別途入会金5万円~発生します。)

えらべる倶楽部の公式ページはこちら

リソルライフサポート「ライフサポート倶楽部」

リソルライフサポート

福利厚生パッケージサービス「ライフサポート倶楽部」を提供しているリソルライフサポート。リソルグループ直営の健康増進施設「リソル生命の森」や同グループが運営するゴルフ場を利用することができます。業界で唯一、入会金が不要です。
基本情報
契約団体数 2,170団体(2019年4月)
契約会員数 210万人(2019年4月)
月会費 従業員1名あたり350円~

ライフサポート倶楽部