【徹底比較】健康経営に役立つアプリ10選｜成功事例も紹介

健康経営への取り組みは、従業員の健康増進に加え、生産性の向上や企業のイメージアップ、離職率の低下などさまざまなメリットがあります。

健康経営に取り組んでいる多くの企業は効果的に健康経営を進めるため、アプリを導入しています。

本記事では健康経営のためにアプリを導入するメリットや導入時の注意点を解説します。おすすめしたいアプリの比較も行っているため、ぜひ参考にしてみてください。

健康経営に役立つおすすめアプリを徹底比較

健康経営に役立つおすすめアプリ10つを徹底比較します。  

アプリの特徴

アプリを導入するときはそれぞれの特徴を把握し、自社に合ったものを選ぶことをおすすめします。10個のアプリにどのような特徴があるのか紹介します。

Relo健康サポートアプリ

Relo健康サポートアプリは組織の健康課題を可視化し、健康づくりをサポートしてくれるアプリです。Relo健康サポートアプリの特徴は、従業員一人ひとりの専属AIが細やかな健康アドバイスをしてくれること。例えば、食事管理ではカメラで食事の写真を撮るだけで、食事を評価しアドバイスをもらえます。生活習慣の改善が期待できるでしょう。

Relo健康サポートアプリは日々の記録だけで簡単に健康改善ができるという従業員のメリットだけにとどまりません。企業側は管理画面で従業員の利用動向や生活習慣が分析できます。健康課題を可視化し、生活習慣改善の注意喚起ができるでしょう。リモートでも健康を促進できるため、在宅勤務を推進する企業でも安心です。

「健康支援サービスを導入しても結果が伴わない…」「効果がわからない…」という企業にぴったりでしょう。

「Relo健康サポートアプリ」の詳細はこちら

カロママプラス

カロママプラスは従業員の毎日の健康をサポートするアプリです。カロママプラスの特徴はAIが導入されていること。食事だけではなく運動や睡眠など、従業員の健康を網羅的にサポートできるよう、従業員が記録を残せばすぐにAIから提案がなされます。

提案内容は約2億通りと、国内1位のパターンを誇っています。

また、管理栄養士などがオンラインで保健指導を行ってくれることも特徴的です。把握したうえで予約から面談の実施、実施後のデータ分析まで一貫して行えることが嬉しいポイントです。健康経営を行う担当者、保健指導の指導者、従業員にそれぞれの管理画面やアプリがあるため、スムーズに保健指導を受けられます。

健康経営の担当者の管理画面では、健康経営のPDCAを検証できる分析ダッシュボードも利用可能。自社の健康課題も把握できます。

みんチャレ

みんチャレはそれぞれの目標の「習慣化」をサポートするアプリです。みんチャレの特徴は複数の従業員と一緒に習慣化を目指せることです。

1人では習慣化できず目標を達成できないことでも、仲間と共に参加したり、ダッシュボードで仲間の成果を見たりしてモチベーション高く食事改善などに取り組めます。 食事改善だけでなく、ウォーキングやランニング、トレーニングなどの運動管理や睡眠管理も可能。メンタルヘルス対策にも使えるなど、さまざまな用途で活用できます。

自社の健康課題に合わせて選択できるでしょう。 また、習慣化できるとポイントをゲットできます。獲得したポイントは寄付したりスタンプを購入することができるため、楽しく目標に向かって取り組むことができます。

aruku& for オフィス

aruku&はウォーキングイベントを通して従業員の健康増進をサポートするアプリです。aruku&の特徴はウォーキングアプリに＋αの機能がついていることです。

ただ歩数を管理する機能だけではなく、ゲーム機能やインセンティブ付与機能が取り入れられています。日々歩く習慣がない方や、健康への意識が低い方も楽しく続けられるでしょう。 また、健康経営の担当者はレポート機能のついた管理ツールを利用できます。従業員の歩数データやアプリの利用効果が明確になります。

さらに、従業員に飽きずにウォーキングを続けてもらえるよう、企業内で独自のウォーキングイベントも開催可能です。地域の名産品やTポイントなどの賞品が当たるプレゼントキャンペーンもあるため、意欲的に取り組めるでしょう。健康経営優良法人や健康経営有料法人ホワイト500の認定を目指せるアプリといえます。

グッピーヘルスケア

グッピーヘルスケアは従業員の健康維持・増進を目的にした健康アプリです。グッピーヘルスケアの特徴は16以上の機能が搭載されていることです。従業員一人ひとりの健康課題に合わせて機能を選択し、健康維持・増進ができます。

また、従業員が健康を増進すれば、ポイントをゲットできます。ポイントはAmazonギフトカードや現金に交換できるため、モチベーション高く健康への取り組みを行ってくれるかもしれません。 健康経営担当者は、管理画面から従業員の健康状態を把握できます。

BMIや睡眠時間、禁煙率などが明確になれば、健康経営に役立つでしょう。また、従業員の心の健康を定期的に計測してくれるため、年1回程度のストレスチェックではわからない心の不調も早期に発見できます。

からだカルテ

からだカルテは株式会社タニタヘルスリンクが提供する健康アプリです。からだカルテの特徴はタニタ社員食堂レシピが配信されていることです。ヘルシーなレシピが配信されているため、退勤後や休日の従業員の健康も促進できます。

また、年代問わず利用できるよう、見やすいグラフで健康状態を把握できることも特徴的です。体重・筋肉量などの体組成データや、消費カロリーと摂取カロリーのデータなどをチェックできます。毎日の食事の栄養バランスのグラフも表示されるため、アプリの使用で健康的な食事に気づけるかもしれません。

FiNC for BUSINESS

FiNC for BUSINESSは従業員の健康状態に加え、健康診断やストレスチェック、過重労働状況を一元管理できるアプリです。FiNC for BUSINESSの特徴は従業員の健康データを集約して管理できることです。バラバラになり管理がしづらい健康データを集約することで、健康状態の分析や二次健診対象者の抽出、産業医による就業判定などが簡単に行えます。

従業員は健康診断の結果を閲覧できるため、健康意識が高まるかもしれません。健康意識が高まれば、食事内容や歩数、体重など日々のアプリへの記録も活発になるかもしれません。これらの従業員の成果はデータとして表示されるため、企業側も必要な健康経営施策を打ち出せるでしょう。

＆well

＆wellは従業員の心身の健康をサポートするアプリです。＆wellの特徴は従業員が心身の健康維持・増進ができるよう、さまざまなサービスを提供していることです。

アプリでの動画配信だけでなく、オンラインイベント、ウォーキングイベントの実施などを行っています。イベントを通して組織全体で健康意識を高められるでしょう。

また、健康経営優良法人の認定項目をどの程度達成しているか可視化してもらえることも特徴のひとつ。

足りない認定項目がわかれば、効率的に健康経営を進められるでしょう。 さらに、健康経営の説明・相談会も実施しています。成功事例を説明してもらえるため、自社の健康経営の推進にも役立つかもしれません。

KIWIGO

KIWIGOは従業員の運動促進とコミュニケーションの活性化を図れるアプリです。運動促進はウォーキングを通して行われます。毎日の歩数でポイントが貯まり、AmazonギフトカードやUber Eatsの金券、ムービーチケットを獲得できます。

加えて、社内ウォーキングイベントを開催でき、社内全体で運動への意識を高められるでしょう。

また、同じ趣味の従業員がマッチングするギルド機能が搭載されています。年代・部署関係なく交流できるため、コミュニケーションの活性化が期待できます。

SUNTORY+

SUNTORY+はデジタルとリアルを組み合わせた健康アプリです。アプリで健康を増進するだけでなく、貯まったポイントでサントリーの自動販売機で飲料を購入できる仕組みです。ポイントはアプリに表示されるタスクを達成することで貯まります。 タスクの内容は「朝起きて水を飲む」など簡単な取り組みから実施できます。

達成した取り組みの記録を記録する必要はなく、タップするだけなので従業員は取り入れやすいでしょう。 企業は利用データを管理画面で把握できます。

不安があればサポートデスクが効果的な活用方法を教えてくれます。はじめてアプリを取り入れる方でも安心できるでしょう。また、ウォーキングイベントや健康セミナーの実施や飲料クーポンの配布もでき、日頃から従業員の健康を促進できます。

健康経営にアプリを導入する4つのメリット

多くの企業からアプリが提供されていますが、なぜ健康経営に役立つのでしょうか。健康経営にアプリを導入するメリットは以下4つです。

• 健康経営優良法人の認定項目をクリアできる
• 従業員の健康意識・企業への満足度が高まる
• 全従業員に導入できる
• 健康経営の成果が明らかになる

1つずつ解説します。

健康経営優良法人の認定項目をクリアできる

健康経営にアプリを導入すると「健康経営優良法人」の認定項目をクリアできます。具体的には以下の項目です。

• 受診勧奨に関する取り組み
• コミュニケーションの促進に向けた取り組み
• 食生活の改善に向けた取り組み
• 運動機会の増進に向けた取り組み
• 長時間労働者への対応に関する取り組み
• メンタルヘルス不調者への対応に関する取り組み
• 喫煙率低下に向けた取り組み

例えば、食事管理ができるアプリを導入すれば、「食生活の改善に向けた取り組み」がクリアできます。ウォーキング促進アプリや運動管理アプリを導入すれば、「運動機会の増進に向けた取り組み」をクリアできるでしょう。 健康経営優良法人の認定には、複数項目の達成が必要です。上記の項目をクリアすれば、健康経営優良法人の認定に近づくでしょう。

参考：経済産業省「健康経営優良法人認定制度【認定基準】」

従業員の健康意識・企業への満足度が高まる

アプリの導入により、従業員の健康への意識が高まります。例えば、食事管理や食事に関するアドバイスが送られてくるアプリであれば、毎日の食事内容に意識を向けられます。歩数管理ができるアプリでは、「昨日は少ない歩数だったから、今日は多めに歩こう」「同僚はもっと歩いているから1駅分歩こうかな」と意識が変わるかもしれません。

また、アプリの導入は福利厚生のひとつです。従業員の健康状態を安定させられれば、従業員一人ひとりの生産性のアップが期待できます。また、「従業員の健康を考えてくれている」と感じてもらえれば、満足度も高まるでしょう。

全従業員に導入できる

営業所や事業所が多い場合は全従業員に公平な健康経営施策の提供が困難です。また、リモートワークを導入している場合も、出社しなければ実践できない施策であれば効果は出ないでしょう。 しかし、アプリはどこでも誰でも利用できるため、誰でも公平に活用できます。公平に福利厚生を提供できるのは大きなメリットだといえます。

健康経営の成果が明らかになる

健康経営の成果が明らかになることもメリットのひとつです。健康経営で大切なのは効果測定です。管理機能がついたアプリであれば、データを簡単に集計できるため、健康経営の成果が見えやすくなります。 アプリの利用率やログイン率だけでなく、アプリによって体重や運動状況、睡眠時間の推移を把握できます。このようなデータがわかれば、成果がわかるだけでなく今後の健康経営施策も立てやすくなるでしょう。

健康経営にアプリを導入する時の注意点

アプリの導入は多くのメリットがありますが、導入する際には以下の内容に注意しなければなりません。

• 社内の課題を明確にしてから導入する
• 従業員一人ひとりに合った機能を選べるものを導入する
• 使いたくなるようなアプリを選ぶ
• アプリ導入前には従業員に告知する

1つずつ解説します。

社内の課題を明確にしてから導入する

アプリを導入する際に注意してほしいのが、「社内の健康課題を解決できるか」です。社内の健康課題に合ったものでなければ健康経営を推進できません。 そのため、まずは社内の健康課題を明確にすることからはじめましょう。

健康診断やストレスチェックのデータを分析したり、社内アンケートの実施でわかった現在の健康状態を分析したりして、課題を見つけます。 「低価格ではじめられるから」「人気なアプリだから」という安易な理由で導入を決めるのではなく、「社内の健康課題を解決できるか」を重視してアプリを検討しましょう。

従業員一人ひとりに合った機能を選べるものを導入する

従業員一人ひとりに合った機能を選べるものを導入することも注意点のひとつです。例えば、喫煙者以外の従業員に禁煙機能だけついたアプリを導入しても意味がありません。

また、肥満ではない従業員にメタボ対策だけができるアプリを提供するのも同様に無意味です。そのため、複数機能がついたアプリを選ぶことをおすすめします。 運動不足の従業員には運動促進できる機能、食生活が不安定な従業員には食生活支援機能があるものなど、一人ひとりの健康状態に合わせて利用できるものを導入しましょう。

使いたくなるようなアプリを選ぶ

使いたくなるようなアプリを選ぶことも重要なポイントです。多くの従業員に利用してもらい、健康経営の効果を出すために、使いたくなるようなアプリを選びましょう。

例えばポイント制のアプリが挙げられます。ポイントが貯まれば何かと引き換えられるものであれば、関心を持って取り組める可能性が高くなります。

また、他従業員と成果を比較できるランキングが導入されているものや、共に励まし合えるチャット機能のついたものなども効果が期待できます。親近感を覚えるキャラクターが使用されているものもよいでしょう。

アプリ導入前には従業員に告知する

最後の注意点は、アプリの導入前に従業員に周知させることです。突然導入しても何のために利用するかわからず、利用率も継続率も下がるでしょう。

導入する際には、「なぜ導入するのか」「どのような課題を解決するのか」「どのようなアプリなのか」などを説明します。ミーティングのときにリーダーに告知してもらったり、チャットやメール、掲示物で告知したりして、従業員にアプリについて理解してもらいましょう。

また、導入して終わりではなく、継続して利用してもらえるようイベントを企画したり、賞品を用意したりなど取り組みを行うとよいです。アプリの継続利用で健康経営の効果を高めるため、必ず行うようにしましょう。

健康経営アプリの導入で成功した企業事例

本章ではアプリ導入で成功した企業事例をご紹介します。

積水化学工業株式会社

住宅事業や不動産事業を展開する積水化学工業株式会社は、「Relo健康サポートアプリ」を導入しました。

以前からグループ全体の経営方針に健康経営を掲げ、健康経営優良法人ホワイト500に認定されている同社がアプリを導入した理由は、健康習慣の定着・意識拡大をしたかったからです。

健康課題に取り組む健康推進室の認知度は高まっていましたが、次はどのような施策をすればいいか困っていたそうです。

そこで健康促進を促すコラムの配信や撮影した食事写真からAIがアドバイスしてくれる機能のついたアプリを知り、健康習慣を定着させるために導入を決めました。

導入間もないころは3,000人程度の登録者だったそうですが、アプリを利用する従業員の口コミを聞いた方からたくさんの問い合わせがあるほど、社内全体にアプリが浸透していきました。アプリを通じて自分の健康への意識が高まったり、運動を楽しんでいたりする従業員の姿を見た担当者の方は、「きっかけがあれば健康意識が高まる」と実感しているそうです。

参考：株式会社リロクラブ「導入事例一覧 ゲーム感覚で健康管理できるアプリを活用」

洛陽化成株式会社

洛陽化成株式会社はプラスチック製品の製造を行う企業です。同社がアプリを導入したきっかけは、社是である「健康に努めよう」を叶えたいと考えたからです。導入したのは運動を促進し、成果をポイントで還元してくれるアプリです。

導入後、利用状況をチェックすると運動ポイントは右肩上がり。成果が可視化されることで運動のモチベーションがアップしています。

導入して間もない頃は70代の方が利用できるか不安だったそうですが、他従業員に使い方を教えてもらい、現在は20代から70代まで積極的に活用しています。また、「運動ポイント1位は誰だ？」「ポイントで買ったメダカの飼育方法を教えて！」など、年代の垣根を超えてコミュニケーションが活発化しているようです。 また、ハローワークにアプリの利用や健康経営の取り組みを掲載することで、働きやすさや楽しさを感じてもらえた方からの応募が増えたそう。採用活動にも役立っています。

NSK株式会社

電気通信工事や内装設備などを行うNSK株式会社も、健康経営のためにアプリを導入しました。

同社がアプリの導入を検討したのは、リモートワークなどでも実践できる施策を探していたから。アプリだとどこでも誰でも気軽に利用できるため、導入を決めました。

導入後は、一定数の従業員に健康習慣が定着したことや、運動習慣への意識の高まりを実感しているそう。

体重が減少する従業員や歩数が増えた従業員がいるなど、効果が出ていると感じています。 2021年には健康経営優良法人ブライト500の認定を受け、今後も継続して認定を受けたいと考えています。認定を受けるために、アプリを活用してさまざまな企画を開催する予定なようです。

ニッセイ保険エージェンシー株式会社

保険代理店であるニッセイ保険エージェンシー株式会社は、密にならないウォーキング施策としてウォーキングアプリを導入しました。幅広い世代が働く同社では、リアルな場所に集まってウォーキングするイベントは難しいと感じていました。

また他事業所で働く従業員も公平に参加できるイベントを開催したいとも考えていたそうです。 ウォーキングアプリはどこでも誰でもイベントに参加できます。そのため、100名以上がイベントの参加登録をし、多くの従業員がウォーキングに積極的になりました。

「たくさん歩いている人いるよね」「自転車に乗っていたけど歩くようにしている」など声も寄せられ、ウォーキングアプリの効果を感じています。

あすか製薬株式会社

医療用医薬品を製造するあすか製薬株式会社も健康管理アプリを導入しました。導入当初は幅広い年齢の従業員が使用してくれるか不安があったものの、約60％の従業員が利用するようになったそうです。

1人では続けづらい運動習慣も、従業員の多くが使うことで習慣づけられ、多くの方の健康意識を高めました。 また、2.30代の社員が上司に使い方を教えたり、チーム内で運動内容を報告し合ったりなど、コミュニケーションも活性化されています。

健康への取り組みのきっかけとなるだけでなく、社内の雰囲気が明るくなることもメリットとなっているのではないでしょうか。

アプリの導入で従業員の健康を促進しよう

健康経営の効果を出すためには、従業員一人ひとりの健康意識を高めることが大切です。どこでも利用できるアプリは日頃から健康を意識するきっかけとなります。

また、健康経営優良法人の認定項目をクリアできるなど、企業にとっても大きなメリットがあります。 アプリの導入を検討する際には、自社の健康課題を明らかにしたうえで複数のアプリを比較しましょう。

複数のアプリをチェックすることで、自社にぴったりなアプリが見つかるはずです。