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eラーニング成功事例11選|他社の施策から人材育成を見直そう!

eラーニングを成功させるためには、自社の課題を解消し目的を達成できる施策を実施する必要があります。

人材育成にかかるコストを削減したり従業員のエンゲージを向上させたりと、eラーニングによって得られるメリットはたくさんありますが、「どのような成果を求めるか」課題や目標を明確化しなければ施策を考案できません。

eラーニングを導入する際には、自社に必要な施策を他社の成功事例を参考に考案しましょう。
この記事では、eラーニングの成功事例を11選紹介します。eラーニングを効果的に活用するための注意点とコツをあわせて解説します。最後まで読んで人材育成を強化する際の参考にしてください。

目次[非表示]

  1. 1.eラーニング導入で期待できる効果
    1. 1.1.人材育成にかかるコストを削減できる
    2. 1.2.受講のハードルが下がり学習の機会を増やせる
    3. 1.3.教材の修正や更新などを行いやすい
    4. 1.4.能動的に学習できる体制を整えられる
    5. 1.5.受講者ごとに適した学習教材・コンテンツを提供できる
    6. 1.6.学習進捗を可視化し一元管理できる
    7. 1.7.従業員のエンゲージメントを向上させられる
  2. 2.eラーニングを効果的に活用するための注意点
    1. 2.1.受講者のモチベーション維持が難しい
    2. 2.2.導入する目的や課題を明確化しなければならない
    3. 2.3.学習しやすい環境の整備が必要
    4. 2.4.実技講習ができない
    5. 2.5.導入・制作に一定のスキルが求められる
    6. 2.6.コミュニケーションが停滞化しやすい
    7. 2.7.初期費用や運用費用が発生する
  3. 3.eラーニングを効果的に活用するコツ
    1. 3.1.アウトプットできる機会を設ける
    2. 3.2.受講に関するルールや仕組みを整備する
  4. 4.eラーニングの成功事例11選
    1. 4.1.株式会社NTTマーケティングアクトProCX
    2. 4.2.学校法人 北陸学園
    3. 4.3.トヨタ自動車株式会社
    4. 4.4.兼松株式会社
    5. 4.5.アサヒビール株式会社
    6. 4.6.株式会社Atec Japan
    7. 4.7.伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
    8. 4.8.株式会社すかいらーくホールディングス
    9. 4.9.株式会社松屋フーズ
    10. 4.10.株式会社イトーヨーカ堂
    11. 4.11.日本郵政株式会社
  5. 5.eラーニングの成功事例を参考に自社に合った研修プログラムを再構築しよう!

eラーニング導入で期待できる効果


eラーニングを導入するべきか悩んでいる企業は、まずeラーニングによってどのような効果を得られるか確認しましょう。

eラーニング導入で期待できる効果は、次のとおりです。

  • 人材育成にかかるコストを削減できる
  • 受講のハードルが下がり学習の機会を増やせる
  • 教材の修正や更新などを行いやすい
  • 能動的に学習できる体制を整えられる
  • 受講者ごとに適した学習教材・コンテンツを提供できる
  • 学習進捗を可視化し一元管理できるる
  • 従業員のエンゲージメントを向上させられる

それぞれの効果を確認して、eラーニングを導入するべきか検討しましょう。

人材育成にかかるコストを削減できる

eラーニングを導入するメリットは、人材育成にかかるコストを削減できることです。

従来の集合研修では、従業員を集めるための会場費や交通費・宿泊費など、さまざまなコストが発生していました。
紙媒体の教材を使用する場合は、教材購入費や印刷代・インク代などもかかり、教育担当者の人件費を含めると人材育成にかかるコストは多種多様です。

eラーニングを導入すれば、オフラインの研修からオンラインの研修へと切り替えられるため、会場費や交通費・宿泊費などを削減できます。

受講のハードルが下がり学習の機会を増やせる

eラーニングの導入で期待できる効果は、eラーニング受講のハードルが下がり学習の機会を増やせることです。
対面での研修では時間や場所が決められており、受講者がスケジュールを調整しなければなりません。

通常業務で忙しく学習に割く時間を確保できない従業員にとって、移動時間やスケジュールを調整する負担は大きく、研修を受講する姿勢が消極的になりやすいです。

eラーニングを導入すれば、パソコンやスマートフォン・タブレットがあれば、時間や場所を問わずにいつでも研修を受講できます。
研修会場へ向かう移動時間やスケジュールを調整する手間を削減できるため、eラーニングを導入すれば受講のハードルが下がり学習の機会を増やせます。

またeラーニングでは、従業員の好きなときにコンテンツを受講できるため、スキマ時間や移動時間を活用して学習することが可能です。
本業で多忙な従業員でも、食事中や休憩中・通勤時間を利用して研修を受講できるため、自分のペースで学習できます。

教材の修正や更新などを行いやすい

eラーニングを導入すれば、教材の修正や更新などを行いやすいです。
従来の対面研修で使用するコンテンツは、紙媒体の教材やPDFやPower Pointを活用した教材などが主流で、内容を修正・更新する際には膨大な手間が発生していました。

しかしeラーニングシステムには、簡単に教材を制作する機能が備わっており、テンプレートや外部のコンテンツを活用して教材を作成できます。
教材の修正や更新を行う際も、コンテンツ内容を修正・更新するだけで、オンライン上で研修を受講している従業員へ最新の状態にアップデートされた教材を提供できます。

eラーニングを導入するメリットは、受講者だけでなく教材制作・管理を行う教育担当者や管理者にとっても大きいものです。

能動的に学習できる体制を整えられる

eラーニングを導入して得られる効果は、能動的に学習できる体制を整えられることです。

強制的に研修を受けさせられている認識では、学習意欲が低く学習効率が低下してしまいます。
多忙な日々でスケジュールを押さえられ、受けたくもない研修に半ば強制参加させられる従来の研修スタイルでは「本業が忙しいのに研修なんてしている時間はない」と研修に対してネガティブな印象を持つ従業員もいるでしょう。

対してeラーニングでは、受講者が気になるジャンルや分野の教材を選択し、自主的に学習するスタイルを採用しています。
受講者が好きなときに場所を問わず研修を受けられるため、能動的に学習できる体制を整えられます。

従業員のモチベーションを向上させて、能動的に学習できる体制を整えれば、学習効率を向上してスキルアップへつなげることが可能です。

受講者ごとに適した学習教材・コンテンツを提供できる

eラーニングを導入すれば、受講者ごとに適した学習教材・コンテンツを提供できます。

eラーニングシステムには、「受講者の未受講教材」「苦手分野や得意分野のジャンルか」など、受講状況やテスト結果を可視化できる機能が備わっています。

受講状況や苦手・得意分野に応じた学習教材・コンテンツを案内できるため、受講者一人ひとりにパーソナライズされた研修を実現可能です。

またeラーニングシステムには、リアルタイムで質疑応答できるライブ配信機能や、チャットによってオンラインでコミュニケーションが取れる機能などが備わっています。
eラーニングシステムの機能を活用することで、オンラインでありながら受講者の疑問点や課題点を解消し、マンツーマンでの対応も可能です。

学習進捗を可視化し一元管理できる

eラーニングを導入するメリットは、学習進捗を可視化し一元管理できることです。

eラーニングシステムには、「受講者がどの教材まで進めたか」「コンテンツを解き明かすのにどの程度の時間がかかったか」など学習進捗を管理する機能が備わっています。

従来の集合研修では、教育担当者が複数人の受講者を相手に教育と質疑応答・採点などに対応する必要があり、リソースが不足していました。

eラーニングシステムを活用すれば、複数の受講者の学習進捗を可視化し一元管理できるため、管理業務に費やすリソースを削減できます。
eラーニングシステムの多岐的な機能を活用すれば、教育担当者や管理者の業務負担を軽減することが可能です。

従業員のエンゲージメントを向上させられる

eラーニングを導入して得られる効果は、従業員のエンゲージメントを向上させられることです。

eラーニングシステムでは、管理者が受講者の学習進捗を確認できるように、受講者が過去に学習した履歴や進捗状況を可視化できます。
自分がどの程度の知識・スキルを身につけたかが可視化されるため、エンゲージメントを向上させて学習に取り組むことが可能です。

eラーニングシステムによっては、達成度に応じてランクアップできる機能など、従業員がエンゲージメントを向上させて学習に取り組める機能が備わっています。

さらにeラーニングシステムでは、従業員がわからない箇所を何度でも復習できるため、自分のペースで学習でき知識習得・理解度の向上が期待できます。

従業員の能動的な学習意欲を高めて、スキルアップへつなげるために、eラーニングシステムの導入がおすすめです。

eラーニングを効果的に活用するための注意点


eラーニングを導入すれば、さまざまなメリットを得られますが、反面デメリットも存在します。
eラーニングを効果的に活用するためには、次の注意点を押さえておくことが大切です。

  • 受講者のモチベーション維持が難しい
  • 導入する目的や課題を明確化しなければならない
  • 学習しやすい環境の整備が必要
  • 実技講習ができない
  • 導入・制作に一定のスキルが求められる
  • コミュニケーションが停滞化しやすい
  • 初期費用や運用費用が発生する

それぞれの注意点を確認しておかなければ、eラーニングを導入しても思い通りの効果を得られません。
eラーニングを効果的に活用するために、それぞれのポイントに注意しましょう。

受講者のモチベーション維持が難しい

eラーニングを効果的に活用するための注意点は、受講者のモチベーション維持が難しいことです。

eラーニングは受講者の自主性に委ねるところが多く、モチベーションが低い従業員はeラーニングシステムの利用が面倒に感じてしまうでしょう。
特に教材を理解できず、学習についていけなくなった場合は、eラーニングを受講するモチベーションが低下してしまいます。

受講者のモチベーションを維持するために、次のような対処法を実施しましょう。

  • 成績上位者のランキング表示
  • 学習進捗に応じた認定証の付与
  • 動画やアニメーションなどわかりやすいコンテンツ制作
  • スキマ時間に受講できる短時間向け教材の制作

誰にでもわかりやすく、すぐに受講できる教材であれば、モチベーションが低い従業員でも受講しやすいです。
わかりやすい教材を解き進めることにより、eラーニングのモチベーションを向上させて、自主的に学習へ取り組む姿勢を養います。

また成績上位者や学習進捗に応じたランキング・認定証の付与など、eラーニングを進めていく過程での成果を可視化すれば、モチベーションを維持しやすいです。

導入する目的や課題を明確化しなければならない

eラーニングを実施する際の注意点として、導入する目的や課題を明確化しなければなりません。

なぜなら、導入する目的や課題が明確に定まっていないと、どのような機能やコンテンツが必要になるか判断できないからです。
eラーニングを導入する目的や課題が明確化されていないと、人材育成プログラムを構築できず、受講者は「なぜeラーニングに取り組まなければならないのか」と、モチベーションを維持できません。

eラーニングを導入する際には、まず目的や課題を明確化しておくことが大切です。目的を定める際には「SMART」を意識した目標設定を行うようにしましょう。
SMARTとは、下記の頭文字を取った略語で、適切な目標設定において欠かせない5要素が揃っています。

  • Specific「具体的な」
  • Measurable「計測可能な」
  • Achievable「達成可能な」
  • Relevant「関連性の高い」
  • Time-bound「期限が明確な」

また課題を明確化する際には、現場の意見を聴衆するために従業員アンケートを実施すると、リアルな現状の課題を把握できます。

学習しやすい環境の整備が必要

eラーニングを効果的に活用するための注意点として、受講者が学習しやすい環境を整備しましょう。

どれだけ優れたコンテンツを用意しても、学習できる環境を提供できなければ受講率が低下してしまいます。
学習しやすい環境を整備するために、組織内でeラーニングを実施する目的や課題を共有し、組織全体でeラーニングに取り組む風土を構築しましょう。

またパソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットからeラーニングを利用できるよう対応させることで、スキマ時間を活用して学習する機会を増やせます。
コンテンツや教材をオフラインでも視聴できるよう設定できれば、ネットワーク環境が整っていない場所でも学習できるため、受講率を向上できます。

実技講習ができない

eラーニングを実施する際の注意点は、実技講習ができないことです。

eラーニングはオンラインでの学習になるため、性質上どうしても実技講習ができません。座学だけでは習得できないスキルやノウハウを習熟させるためには、eラーニングと併用してOJTや集合研修など実技講習を実施するべきです。

またオンラインでも実技講習ができるよう、カメラやマイクを活用したライブ配信を実施して、座学以外の研修方法を取り入れましょう。

導入・制作に一定のスキルが求められる

eラーニングを効果的に活用するためには、わかりやすく従業員のモチベーションを向上させるコンテンツ制作や管理体制が求められます。

eラーニングを効果的に実施するために、導入・制作に一定のスキルがなければなりません。

自社に導入・コンテンツ制作のスキルが不足している場合は、スキルやノウハウを有する人材の確保や外部の専門企業へのアウトソーシングを検討してください。

またeラーニングシステムには、特別なスキルやノウハウがなくても既存コンテンツを活用して、わかりやすい教材を制作できる機能が備わっています。
eラーニングの運用自体をアウトソーシングするのではなく、教材制作のみを外注することも1つの手です。

コミュニケーションが停滞化しやすい

eラーニングを効果的に実施するための注意点として、オンライン研修ではコミュニケーションが停滞化しやすいことを理解しておきましょう。

オンライン研修では受講者と教育担当者が直接やり取りをする機会が少なく、コミュニケーションが停滞化しやすいデメリットが生じます。

ライブ配信を行えばリアルタイムでの質疑応答を実現できますが、毎回の研修をライブ配信で行うには教育担当者に膨大なタスクが発生します。

eラーニングでのコミュニケーション不足を補うために、チャット機能やコミュニティ機能を活用しましょう。
チャット機能ではリアルタイムでの質疑応答や気軽なコミュニケーションを実現でき、eラーニングによるコミュニケーションの停滞化を防止できます。

さらに受講者同士や教育担当者を交えたコミュニティを作成することで、学習に関する相談や雑談などを気軽に行えるため、組織内のコミュニケーションを活性化できます。

初期費用や運用費用が発生する

eラーニングを導入する際には、初期費用や運用費用が発生するため注意しましょう。

eラーニングは、導入するための初期費用だけでなく、メンテナンス費用や月額料金などの運用費用も発生します。
初期費用だけを想定して予算を組むと、導入後の運用費用が不足してしまうため注意しなければなりません。

予算内でeラーニングを導入する際のポイントとして、初期費用や運用費用を確認して、費用対効果の高いシステムを選ぶ必要があります。

無料で利用できるeラーニングを探したりお試しプランを活用したりと、予算を抑えて費用対効果を測るよう工夫しましょう。

eラーニングを効果的に活用するコツ


eラーニングシステムを導入するだけでは、十分に効果を発揮できません。効果的にeラーニングシステムを活用するコツを押さえて、学習効果を高めましょう。

eラーニングを効果的に活用するコツは、次のとおりです。

  • アウトプットできる機会を設ける
  • 受講に関するルールや仕組みを整備する
  • 受講者ごとのフォローアップを徹底する

それぞれのコツを押さえて、eラーニングの導入に備えて対策しましょう。

アウトプットできる機会を設ける

eラーニングを効果的に活用するコツは、アウトプットできる機会を設けることです。

情報をインプットするだけでなく、実際に実践したり誰かに話したりとアウトプットすることで、より高い学習効果を発揮します。
eラーニングの教材を読み進めて、情報をインプットするだけでなくアウトプットできる機会を設けましょう。

例えば、ロールプレイングやディスカッションなどを行って、学習した内容をアウトプットする仕組みを構築してください。

受講に関するルールや仕組みを整備する

eラーニングを効果的に活用するためには、受講に関するルールや仕組みを整備することが大切です。

「就業時間内に研修を実施する」「受講しなくても人事評価には影響しない」など、eラーニングを強制化せずに従業員が能動的に取り組むようルールを整備しましょう。

また受講進捗に応じたランク分けやランキング制度など、従業員のモチベーションを向上させて能動的に学習したくなるルールや仕組みをつくっておくと、よりeラーニングの効果を発揮できます。
受講者ごとのフォローアップを徹底する
eラーニングを効果的に実施するコツとして、受講者ごとのフォローアップを徹底しましょう。

理解度を確認するテストや学習進捗の可視化を行い、受講者一人ひとりにパーソナライズされたフォローアップを行ってください。

統一化された研修ではなく、受講者ごとの理解度や課題に応じたフィードバックとフォローアップを行うことで、モチベーションを維持し高い学習効果を発揮できます。

eラーニングの成功事例11選


eラーニングを効果的に活用するためには、自社に合った課題や目的に応じたコンテンツや施策を実施する必要があります。
eラーニングによって課題を解消し目的を達成した他社の成功事例を確認して、自社で実施するべき施策を考案しましょう。

eラーニングの成功事例として、次の11社を紹介します。

  • 株式会社NTTマーケティングアクトProCX
  • 学校法人 北陸学園
  • トヨタ自動車株式会社
  • 兼松株式会社
  • アサヒビール株式会社
  • 株式会社Atec Japan
  • 伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
  • 株式会社すかいらーくホールディングス
  • 株式会社松屋フーズ
  • 株式会社イトーヨーカ堂
  • 日本郵政株式会社

それぞれ成功事例における課題点や達成した目標を解説しますので、自社でeラーニングを導入する際の参考にしてください。

株式会社NTTマーケティングアクトProCX

株式会社NTTマーケティングアクトProCXは、組織内での情報共有に関する次のような課題を抱えていました。

メールや電話によるスタッフの管理に限界を感じていた
全スタッフとのやり取りにタイムラグが発生していた
スタッフの理解度が把握しにくかった

複数の協力会社を含め数百名のスタッフを管理する立場として、「均一な研修を実施したい」「スピードを大切にしたい」との思いからeラーニングシステムを導入しました。

スタッフのスキルチェックや、コンプライアンス研修・商品知識の付与を行う目的でeラーニングシステムを導入しており、各スタッフが研修をもとに店舗で携帯電話や光回線の提案を行っています。

オリジナル教材を使用しスピーディーに知識付与できるようになっただけでなく、スタッフの進捗管理がしやすくなり、各スタッフへの指導などを効率化しました。
さらにeラーニングシステムに搭載されたコミュニケーション機能によって、直接現場のスタッフに一斉に連絡事項を発信できるようになりました。

スタッフの知識習熟・スキルアップだけでなく、情報共有に関する課題も解消したeラーニングの成功事例です。

参照:導入事例 株式会社NTTマーケティングアクトProCX | eラーニングシステムのlearningBOX

学校法人 北陸学園

学校法人 北陸学園では、eラーニングを導入したことで学習状況を可視化し個々の学生を手厚くサポートしています。

eラーニングシステムの導入を検討した理由として、次のような課題がありました。

入試方法や入学前学習の取り組みの違いによって、学生の状況に差異が生まれていた
数百人規模の研修会場費、参加者交通費などの経費が負担になっていた
新型コロナウイルスの影響で、オンライン授業が必要になった
個別指導に限界を感じていた

学生たちが入試前の学習方法や学習環境によって、偏差値や能力に差があったため、進学後に理解度のバラツキが生じていました。
さらに研修を行うにも、数百人規模の会場費・交通費を支払う必要があり、膨大な経費が負担になってしまいます。

また2020年より蔓延した新型コロナウイルス禍により、オンライン授業が主流となったことも、eラーニングの導入を決意した大きな要因です。

eラーニングを導入して、入学前に同一の教材を配布することで、進学後の授業レベルを合わせることに成功しました。
課題の取り組み時間まで可視化され、学習状況の把握が容易になったため、習熟度に応じた個別対応が実現しています。

さらに紙資源や研修会場費・交通費など、研修にかかるコストを大幅に削減し、教員の業務効率の改善にもつながりました。

参照:学習状況の可視化で個々の学生を手厚くサポート| eラーニングシステムのlearningBOX

トヨタ自動車株式会社

世界的な自動車メーカーであるトヨタ自動車株式会社は、eラーニングシステムを利用していましたが、既存のLMSでは次のような課題が生じていました。

業界の革命や会社の新しい方向性に合わせた教育の仕組みと環境づくりが必要だった
旧来のLMSでは、通知されたeラーニングを期限内に終わらすという「点」を繰り返していた

オンプレミス型のeラーニングを利用していましたが、コンテンツを見て解き進める旧来の方法では、トヨタ自動車が求める会社の変化に対応できませんでした。
より高精度な学習環境を従業員へ提供するため「いつでもどこでも学習できる」よう、オンプレミス型からクラウド型のeラーニングシステムへ切り替えています。

事務職・技術職の従業員3万5,000人が使える学習環境を構築し、散在していた教育リソースを集約することで、教育を「点」ではなく「線」や「面」で捉えられるようになりました。

さらに蓄積したデータを活用して、統合的な学習管理ができる環境の構築を実現しています。

参照:トヨタ自動車「モビリティカンパニー」への変革を目指して 5万人が使える教育環境をつくる | 株式会社ライトワークス

兼松株式会社

兼松株式会社では、人材育成のために「兼松ユニバーシティ」と呼ばれる企業内大学を設置していました。
しかし「兼松ユニバーシティ」では、企業の成長を担う経営人材を育成することを目的としていましたが、管理体制に課題がありました。

具体的には、企業内大学の運用に必要なコース設計・単位管理・履修管理などを効率的に行えるシステム導入が必要になったのです。

そこで兼松は、eラーニングシステムを導入とコンサルティングの活用によって、人材育成カリキュラムの作成・ユニバーシティの単位管理を実現しました。

eラーニングシステムを入れ替えてから、単位取得率が80%まで上昇し、運用にかかる人的コストも大幅に削減した成功事例です。

参照:兼松株式会社 企業内大学でビジネスを切り拓く経営人材の育成を目指し、「CAREERSHIP」で学びの効率化と効果向上を図る | 株式会社ライトワークス

アサヒビール株式会社

アサヒビール株式会社は、eラーニングシステムを導入していましたが、従業員3,200人に対して閲覧平均が月平均でわずか500PVと利用率の低さが課題でした。

そこでeラーニングシステムを入れ替えて、従業員にeラーニングの利用を誘発するために、次のような施策を実施しました。

導入の1ヶ月前から全社に通達を行った
システムからアクセスできるオンライン英会話やMBA基礎などの有償講座の費用を半額キャッシュバックするキャンペーンを実施した

結果として、導入後はアクセス数が月平均6,000PVほどに向上し、システム入れ替え前と比較して利用率が12倍に増加しています。
さらに部署ごとに使用していたシステムを集客して、組織全体のコスト削減を実現しました。

システム導入前の組織内周知を徹底して、従業員のeラーニング利用率を向上させた成功事例です。

参照:アサヒビール株式会社 利用率が12倍に!マイナーな存在だったeラーニングから成長を後押しするLMSへの転換を成功させた4つの要因 | 株式会社ライトワークス

株式会社Atec Japan

株式会社Atec Japanは、従業員の人材教育に対して次のような課題を抱えていました。

技術員の出張が多く、場所や時間にとらわれない学習環境が必要
社員一人ひとりの業務資格証の提示を顧客に求められるケースもあり、安心して業務を任せてもらえる知識が身に付いている証明が欲しい

ゴム栓洗浄滅菌乾燥装置を中心とした設備の開発・設計・製造・アフターメンテナンスまで、一貫したサービスを提供するグローバル企業ならではの、技術面に対する信頼性獲得が課題でした。

eラーニングシステムを導入してからは、出張席でも時間や場所問わずに学習できる環境を整備しています。
さらにベテランや中堅社員には復習として、新入社員には基礎としてコンテンツを解き進め、確認テストを実施した従業員には修了証明書を発行しています。

修了証書があることで、顧客から技術の証明を求められた際にも、安心して業務を任せてもらえるようになりました。

参照:株式会社Atec Japan | eラーニングのデジタル・ナレッジ

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社は、「誰もが自由に情報を発信・受講できる新たな情報共有基盤のリリース」を目指すプロジェクトとして、社内ツール「eSchool」を運用しています。

しかし旧来「eSchool」では、eラーニングを効果的に発揮するために、次の課題を解決する必要がありました。

社内PCを使った全社研修が中心で、リモート研修やスマートフォンへの対応ができていない
社外に常駐している従業員には紙を郵送してテストを実施するなど、コストと手間がかかっている

eラーニングシステムをリニューアルして新「eSchool」へと改良してからは、あらゆる部署の約1,300名もの従業員が動画を含むコンテンツを自由に作成・配信可能になりました。

さらにスマートフォンや社外のPCからでもアクセスが可能になり、常駐先でのリモート受講を実現しました。

eラーニングシステムをリニューアルしたことにより。1,300名もの従業員が自由にコンテンツを作成・発信するという従来の目的を達成した成功事例です。

参照:伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 | eラーニングのデジタル・ナレッジ

株式会社すかいらーくホールディングス

株式会社すかいらーくホールディングスは、多数の飲食店ブランドを展開する大企業です。

数々のブランドを手掛け全国的に店舗を拡大している「すかいらーくホールディングス」では、人材育成に次のような課題を抱えていました。
アルバイトスタッフの働き方の変化によりトレーニングの機会・時間が減少している
最近増加傾向にある外国人スタッフのための教育体制が整っていない
効果的かつ計画的なマネジャー育成ができていない

働きやすい環境を整備し、従業員のレベルアップや定着率向上を図ることが、eラーニングを導入する目的です。

目的を達成し課題を解消するために、スマートフォンやタブレット端末から受講可能なeラーニングを全ブランドで導入しました。
店舗でのトレーニング進捗や、トレーナーの確認・承認を可視化する機能を搭載し、従業員の教育体制をシステムを一元管理しています。

忙しく研修日程が空いたトレーニングや、トレーナーが変わる際もスムーズな引き継ぎを実現し、習得するべき内容がわかりやすくモチベーションを向上させています。

さらに一部コンテンツの4ヵ国語対応を行うなど、外国人従業員が働きやすい環境を整備しました。
マネジャー昇進までのすべての段階と進捗をeラーニング上で可視化したことにより、自主的にマネジャーを目指せる仕組みをつくり、従業員のキャリアアップとモチベーション向上を実現しました。

店舗アンケートの結果、7割が「新人育成に効果がある」と回答したeラーニング導入の成功事例です。

参照:株式会社すかいらーくホールディングス | eラーニングのデジタル・ナレッジ

株式会社松屋フーズ

株式会社松屋フーズは、アルバイト採用難や人件費の高騰、外国人スタッフの教育といった課題が山積みでした。

従来の紙媒体の教材を使用した研修では、次のような課題が生じていたため、アルバイト教育を徹底する目的でeラーニングを導入しました。

紙のテキストでアルバイト教育を実施・管理できていなかった
紙のテキストは更新性が悪く、全国配送の手間とコストがかかる
全店舗の教育進捗をデータで記録・可視化し、徹底する仕組みをつくりたい

上記の課題を解消するために、本部にいながら全店舗の教育進捗をチェックし、指導できる仕組みをeラーニングシステムで構築しています。

従業員一人ひとりの教育進捗をデータで細かく記録し、全店舗の教育進捗を可視化する「店舗別集計機能」を開発したことにより、教育の徹底化を実現しました。

紙媒体のテキストから電子コンテンツへ切り替えたことにより、マニュアルやルールの改定にもスムーズに対応でき、コストカットにもつなげたeラーニング導入の成功事例です。
参照:株式会社松屋フーズ | eラーニングのデジタル・ナレッジ

株式会社イトーヨーカ堂

株式会社イトーヨーカ堂は、総合スーパー「イトーヨーカドー」を展開する企業です。

新型コロナウイルス禍でも売上を伸ばした実績がありますが、店舗運営における対面研修の困難さや技術のある従業員の欠員など、パンデミックによって人材教育の課題が浮き彫りになりました。

イトーヨーカ堂が人材教育に関して感じた課題は、次のとおりです。

勤務の場所・形態・時間に左右されない研修環境作り
新入社員への集合研修に代わる技術教育方法の構築

パンデミックにより、いつでも店舗で対面研修が行えなくない危機感と、今後の多様化する働き方に合わせた時間や場所に左右されない研修環境の整備を求めました。

集合研修に代わる研修体制として、eラーニングを導入し全従業員に平等な教育環境を実現しました。

eラーニング受講率は96%超えを達成し、オンラインでの技術教育の確立だけでなく、教育担当者の自律的行動にもつながった成功事例です。

参照:株式会社イトーヨーカ堂 正社員とパートナーの垣根ない教育を目指して。 eラーニング受講率96%超えも達成 | 株式会社ライトワークス

日本郵政株式会社

日本郵政株式会社は、日本の郵政事業を支えてきた企業です。日本郵政グループは、グループ全体の成長戦略として、DXの推進とDX人材の育成を掲げて、eラーニングを導入しました。

グループ企業を横断した過去最大規模のDX研修を実施するために、専門的な分野に特化したスペシャリストではなく、幅広くDXを理解しているジェネラリストの育成を目標に掲げました。

グループ内のDX人材を育成するために、DX施策についていけるレベルを目指す研修カリキュラムを制作し、eラーニングでのスキルアップを促しています。

eラーニングシステムによって、従業員の研修受講状況を可視化できるため、個々に合ったサポートを行っています。
導入から6ヶ月で6,500名の受講が完了し、DX人材を育成・増加させたeラーニング導入の成功事例です。

参照:日本郵政株式会社 お客さまは全ての国民の皆さま。DXで新たな価値を生むためのDX人材育成を | 株式会社ライトワークス

eラーニングの成功事例を参考に自社に合った研修プログラムを再構築しよう!

eラーニングを導入する際には、自社の目的や課題を明確化し、どのようなコンテンツ・機能が必要か把握しなければなりません。
ただeラーニングシステムを導入するのではなく、導入前に目的や課題の明確化、学習しやすい環境の整備など事前準備を徹底してください。

さらにアウトプットできる体制を整え、受講に関するルールや仕組みをつくることで、eラーニングを効果的に活用できます。
eラーニングの効果を最大化するために、自社に合った施策とコンテンツで研修プログラムを見直すことが大切です。

この記事で紹介した、eラーニングの成功事例を参考に、自社に合った研修プログラムを再構築しましょう。

RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムズ編集部
RELO総務人事タイムス編集部です。 本メディアは、「福利厚生倶楽部」の株式会社リロクラブが運営しています。 「福利厚生倶楽部」の契約社数は19,200社、会員数710万人という規模で、業界シェアNo.1を誇ります。 従業員満足を追求する人事や総務、経営者の皆様にとって少しでも有益になる情報を発信していきます。

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