従業員満足度調査とは？ES調査の項目と分析法・対策法を徹底解説

企業の運営には、ES（従業員満足度）の向上が重要です。
従業員満足度が高ければ、チーム内の結束が強化し定着率の向上につながります。

従業員満足度調査を実施することで従業員のリアルな声を把握でき、人事戦略への活用が可能です。

本記事では、従業員満足度調査について実施する際の流れや注意点を詳しく解説します。アンケート項目例や従業員満足度を向上させる対処法もあわせて解説するので、ぜひ最後までご覧ください。

従業員満足度調査とは

従業員満足度調査は、ES（Employee Satisfactionの略称）調査とも呼ばれる「組織で働く従業員がどの程度満足しているか」を測定する調査です。

仕事内容や人間関係、労働環境などさまざまな項目から、従業員満足度を調査します。従業員満足度が向上すれば、高いモチベーションを持って仕事に取り組み、高いパフォーマンスを発揮します。

そのため生産性が向上し顧客満足度を高められるため、企業の業績アップにつながる重要な施策です。
なお顧客満足度調査は、CS（Customer Satisfaction）調査とも呼ばれ、ES調査と混合されることもあります。

CS調査とは、自社の商品やサービスを利用した顧客に対して、満足度や期待度を聞き出す調査です。対してES調査は、社内の従業員に向けて企業の待遇や組織風土に満足しているかを聞き出す調査になるため、調査対象や目的が異なります。

従業員満足度調査を実施する目的

従業員満足度調査を実施する目的は、次のとおりです。

• 従業員のモチベーションを把握・向上させる
• 定着率と採用力を向上させる
• 人事施策を見直す

各目的を確認して、自社で従業員満足度調査を実施するべきか検討しましょう。

従業員のモチベーションを把握・向上させる

従業員満足度調査を実施すれば、従業員のモチベーションを把握・向上できます。
従業員の勤務態度や日ごろの面談だけでは、「どの程度のモチベーションを持って働いているか」心のうちを把握しきれません。

従業員満足度調査では、従業員のモチベーションや帰属意識を可視化するため、具体的な数値から容易に判断できます。
調査結果をもとに、不足している課題点を解消する対処法を実施することで、モチベーションを向上させられます。

普段は把握しきれない従業員のモチベーションを把握するために、従業員満足度調査の実施が必要です。

定着率と採用力を向上させる

従業員満足度が向上すれば、定着率と採用力を向上できます。従業員満足度調査を実施する目的の1つは、定着率と採用力を改善することです。

仕事やキャリアに対する要望を確認して、ニーズを満たす人事制度やキャリアアップ支援を行うことで、従業員満足度の向上が期待できます。

従業員それぞれがモチベーションを高く持って仕事に取り組み、企業に長く勤めたいと愛着心を持つことで、離職の防止につながります。
また、離職を防止して定着率を安定させるだけでなく、求職者から見ても魅力的に見えるものです。

少子高齢化に伴い労働人口が減少している現在では、採用力の強化は各社の課題です。従業員満足度調査は、定着率と採用力を向上できるため、人材不足が課題の現代において重要視されています。

人事施策を見直す

人事施策を見直すために、従業員満足度調査が必要です。

組織内でのチームワークや他部署間でのコミュニケーションなど、組織内の課題は表面的にわかりにくく、把握しきれないものです。
他にも従業員が仕事内容や人間関係に悩んでいるか、組織のどの部分に不満を抱いているかなど、個人の不満や課題は把握しきれません。

従業員満足度調査を実施すれば、組織内の課題点や従業員ごとに感じている不満や課題を可視化し、対処法を実施できます。
組織全体のニーズと従業員ごとの課題を把握することで、人事施策を見直すことが可能です。

人事施策を見直して働きやすい職場環境を構築すれば、定着率とモチベーションが向上し、組織の業績アップにつながります。

従業員満足度調査を実施するメリット

従業員満足度調査を実施するメリットは、次のとおりです。

• 従業員のリアルな声を把握できる
• 生産性の向上につながる
• チーム内の結束を強化できる
• 人事戦略に活用できる

それぞれのメリットを確認して、従業員満足度調査を実施する際の参考にしましょう。

従業員のリアルな声を把握できる

従業員のリアルな声を把握することで、課題の早期発見・解決につながります。

従業員満足度調査はアンケート形式で実施するため、現場のリアルな声を収集しやすいです。
対面での面談では言いづらいような悩みや課題も、従業員満足度調査であれば聞き出せます。

人間関係に関する不満や、社内の待遇や環境に対する課題などを把握できるため、より働きやすく自社に貢献したいと思える組織づくりを行えます。
組織内の課題を解消すれば、従業員の離職を防止し採用力の強化へつながるのです。

生産性の向上につながる

従業員満足度を重視している企業は、業績が伸びやすいです。

厚生労働省が公表した「労働経済の分析」によると、エンゲージメントスコアが高い従業員ほど労働生産性も高いことが判明しました。

エンゲージメントスコアとは、「企業に思いやりがあって自発的に行動するか」企業への愛着心を数値化したものです。
企業に対しての満足度や所属意識が高いと、エンゲージメントスコアが高くなるため、従業員満足度も高いことがわかります。

従業員満足度調査によって、従業員が働きやすく企業に貢献したい組織づくりを行えば、生産性を向上させられます。
生産性が向上すれば、顧客満足度も向上し、企業の業績アップにつながるのです。

チーム内の結束を強化できる

従業員満足度調査を定期的に実施すれば、従業員が「企業が自分たちを大切にしている」と感じてくれるため、信頼性が高まります。

上司と部下に関する不満や、人間関係の課題を可視化し解消できるため、チーム内の結束を強化することが可能です。

チーム内の結束を強化すれば、組織内のコミュニケーションを活性化し、チームが一丸となって仕事に取り組めます。
そのため、生産性の向上し業績と顧客満足度を向上できます。

またチーム内の結束が強化すれば、定着率が向上するため、平均勤続年数が高くなり採用力を強化できるのです。

人事戦略に活用できる

従業員満足度調査を実施することで、従業員の成長や成果を可視化し、適切な人事戦略に活用できます。
従業員の成長や成果が可視化されるため、目立たない従業員の努力や成果を把握できます。

反対に問題のある従業員もアンケート調査の結果から把握できるため、適切な人事配置を見直すことが可能です。
また従業員満足度調査によって、福利厚生や待遇に関する満足度が低い場合、福利厚生を充実させたり給与待遇を見直したりと改善できます。

従業員満足度調査の結果を人事戦略に活用することで、従業員満足度の高い組織づくりを実現できます。

従業員満足度調査を実施する際の注意点

従業員満足度調査のメリットを確認した次は、デメリットとなる注意点を理解しておきましょう。
従業員満足度調査を実施する際の注意点は、次のとおりです。

• 調査の実施を目的にしない
• 適切な調査方法・調査票を採用する
• 継続的に実施することが大切

従業員満足度調査のメリットを得るために、それぞれの注意点を押さえておきましょう。

調査の実施を目的にしない

調査の実施を目的にしてしまうと、従業員満足度調査の効果を発揮できません。

従業員満足度調査は、組織内の課題を明確化し対処法を考案するための手段です。そのため調査を実施することを目的にしてしまうと、集計結果から課題を見つけ出し、解決するための対処法を考案できません。

また従業員満足度がどのように変化しているかを測定するために、毎年同じ時期に調査を実施することをおすすめします。
不定期で従業員満足度調査を実施すると、調査結果にバラつきが生じてしまい、実施した対策の効果を測定できません。

従業員満足度調査を実施する際には、調査自体を目的としないよう注意しましょう。

適切な調査方法・調査票を採用する

従業員満足度調査を実施する際には、適切な調査方法と調査票を採用することが大切です。

従業員のリアルな声を集計できなければ意味がないため、回答しやすい調査方法と調査票を採用しなければなりません。
調査方法はアンケート調査が一般的ですが、回答しにくい項目で調査を実施した場合は、適切な回答結果を得られない可能性があります。

例えば、回答しやすいよう5段階評価で詰問した場合、すべての項目を「5」で回答する従業員も現れるでしょう。
信頼性が低い回答ばかりになると、組織内の課題を可視化できず、従業員満足度調査の効果を発揮できません。

また匿名性を担保できない調査方法では、従業員が心のうちをさらけ出せず、リアルな声を収集することが難しいです。
従業員満足度調査を実施する際には、匿名性を担保しリアルな従業員の声を収集できるような調査方法と調査票を採用してください。

継続的に実施することが大切

従業員満足度調査は、一度実施するだけでは意味がありません。

定期的に実施し、前回の調査結果から判明した課題を解消できているか、確認することが大切です。
継続的に従業員満足度調査を実施し、可視化された課題に対する対策を考案・実施して、効果を測定しましょう。

実施するタイミングは、半年に1度や年に1度など毎年同じ時期に行うことで、信頼性の高い調査結果を得られます。

従業員満足度調査を実施する際の流れ

従業員満足度調査を実施する際には、次の流れで行いましょう。

1. 目的を明確化する
2. 対象と項目を選定する
3. 調査を実施する
4. 結果を集計・分析する
5. 対策を検討する
6. フィードバックを行う
7. 対策を実施する

それぞれの手順を確認して、従業員満足度調査を実施する際の参考にしてください。

1.目的を明確化する

従業員満足度調査を実施する際の第1ステップは、目的を明確化することです。

どのような調査でも「なぜ実施するのか」目的を決めておかなければ、調査を実施すること自体が目的になる恐れがあります。
また目的を明確化しておかなければ、課題が複数見つかった場合に「どの課題から着手するべきか」優先順位を決められません。

従業員満足度調査を実施する主な目的は、次のとおりです。

• 従業員満足度を向上させる
• 若手従業員の離職防止
• 人事制度の見直し
• 採用力の強化

上記は一例ですが、従業員満足度調査の目的を明確化することで、アンケート項目や調査対象を定められます。

2.対象と項目を選定する

従業員満足度調査の目的を明確化した後は、調査対象と項目を選定しましょう。

調査対象を正規雇用の従業員だけに限定するのか、非正規雇用を含むすべての従業員を対象に実施するのか、役職の有無も含めて決める必要があります。

また調査の目的に応じた内容を収集できるアンケート項目を設定しなければ、思い通りの成果を得られません。
従業員満足度調査のアンケート項目例は、後ほどの章で解説するので、自社が求める調査結果を得られるよう項目選定を行いましょう。

3.調査を実施する

従業員満足度調査の対象と項目を選定できたら、実際に調査を実施する段階です。

事前に従業員満足度調査を実施する旨と目的を従業員に共有しておき、積極的な姿勢でアンケートに回答してもらえるよう準備しておきましょう。

従業員満足度調査を実施するタイミングは、繁忙期は避けて従業員が余裕を持って回答できる時期に行うべきです。

4.結果を集計・分析する

従業員満足度調査の結果を集計・分析して、組織的な改善を行いましょう。

集計・分析の段階でミスが生じた場合は、正確な調査結果を得られません。専門の調査会社へ依頼するか、システムで自動集計・分析することをおすすめします。

5.対策を検討する

集計結果を分析し、現状の課題を可視化できれば、対策を検討するフェーズです。

調査目標と照らし合わせて、解決するべき課題の優先順位を決めて、実現可能な対策を検討しましょう。

組織・部署・個人と、規模ごとに調査結果を分析することで、実施するべき対策を考案できます。

6.フィードバックを行う

集計結果に対する対策を考案できた後は、従業員にフィードバックを行いましょう。

今回の調査によって得られた平均の従業員満足度、部署や年代別の満足度を公表し、現在の組織において不足している課題を共有します。
また考案した対策も従業員に共有することで、企業がどのような方向性で調査結果を活用するのかを周知できます。

フィードバックを行う際には、調査結果から「良かった点」と「悪かった点」の双方を共有することが大切です。

7.対策を実施する

従業員へのフィードバックを終えただけでは、従業員満足度調査の効果を発揮できません。
調査結果をもとに可視化した課題を解決する対策を実施することで、組織内の従業員満足度を改善できます。

ポイントは、調査から集計・フィードバック・対策の実行までの手順を速やかに実施することです。
調査から対策の実施まで期間が空いてしまうと、従業員からすると「何のために調査を実施したのか」と不信感が生まれます。

従業員の意識が変化しないために、対策を実施して次の従業員満足度調査で効果を測定しましょう。

【番外編】外部機関にアウトソーシングする方法も一つの手

従業員満足度調査を実施するには、膨大な労力がかかり経験とノウハウがなければ、スムーズに行うことが難しいです。

自社に調査を実施する労力やマンパワー、ノウハウが不足している場合は、外部機関へのアウトソーシングサービスを検討しましょう。
専門機関であれば、従業員満足度調査のアンケート項目をテンプレートで用意したり、調査結果から課題を分析・対策を考案したりと、スムーズな対応が可能です。

調査の運営から対策の考案まで外部機関に委託することで、自社のリソースを使わずに組織力を強化できます。

従業員満足度調査のアンケート項目例

従業員満足度調査を実施する際には、どのようなアンケート項目にするべきか悩む方も多いのではないでしょうか。
従業員満足度調査のアンケート項目として、次のようなものが効果的です。

• 仕事内容に関する満足度
• 上司や同僚に関する満足度
• 組織風土に関する満足度
• 自身の成長に関する満足度
• 人事評価に関する満足度
• 給与や待遇に関する満足度
• 福利厚生に関する満足度
• 会社に関する満足度
• 総合的な満足度

上記は一例ですが、従業員満足度調査を実施する目的や対象に合ったアンケート項目を選定してください。

仕事内容に関する満足度

仕事内容に関する満足度は、「自分の役職や等級から見て割り当てられる仕事の内容や量が妥当か」を問う項目です。

仕事に対するやりがいや不満、自分の実力や役割に対して適切な仕事内容・量が与えられてるかを調査します。

上司や同僚に関する満足度

上司や同僚に関する満足度では、職場内での人間関係に関する満足度を調査します。

上司との関係性や部下との関係性、職場内の人間との信頼関係、指導方針などの人間関係に関する満足度を問う項目です。

マネジメント方針やチームワークの結束力などを調査し、不満や改善点を把握するために設けます。

組織風土に関する満足度

組織風土に関する満足度は、組織の雰囲気や社内ルールなどに関する満足度を問う項目です。

組織風土に関する満足度を調査するには、次のような質問内容が効果的です。

• 業務上の問題が発生した場合は、上司や周囲の人は適切なサポートをしてくれているか
• 社内の人間関係は良好であるか
• 挨拶や声掛け、他者を認める・賞賛するといった組織風土があるか
• 従業員が自由にアイデアや意見を言える組織風土があるか
• 自主性を尊重し、周囲がそれを支援する組織風土があるか
• 従業員の向上心や成長をサポートする組織風土があるか

上記は一例ですが、組織風土の満足度によって従業員の組織に対する愛着は大きく変わるため、重要な項目です。

自身の成長に関する満足度

自身の成長に関する満足度では、企業に属することで成長できる環境が整備されているかなど、成長のしやすさについて質問します。

成長を感じられない組織は、従業員の定着率が低いため、現場で働く従業員が「成長を実感できているか」「自身のキャリアアップやスキルアップの可能性を感じられるか」を調査することが大切です。

人事評価に関する満足度

人事評価に関する満足度では、正当な評価を受けていると感じているかを調査します。

具体的には、キャリア形成のしやすさや、評価基準に対して納得しているかを調査する項目です。

人事戦略や評価に対する取り組みが適切かを調査し、人事制度の見直しに活用しましょう。

給与や待遇に関する満足度

給与や待遇に関する満足度は、従業員が受け取っている給与や待遇が適切であるかを調査します。

「同業他社と比較して給与が高いと感じるか」「自分の仕事量・責任に対して適切な給与が支払われているか」など、待遇に関する満足度を調査する項目です。

福利厚生に関する満足度

福利厚生に関する満足度は、給与や待遇と同じく、利用できる福利厚生の充実度に満足しているかを調査します。

「現在使用できる福利厚生に満足しているか」「福利厚生の種類は少ないと感じているか」など、従業員の満足度を調査し福利厚生の見直しを行いましょう。

会社に関する満足度

会社に関する満足度は、経営理念や将来性など会社で働くことをプラスとして捉えられているかを問う項目です。

会社への所属意識や愛着心など、自発的に企業へ貢献するために働きたいか、エンゲージメントの高さを調査します。

総合的な満足度

総合的な満足度は、すべての項目を統括して「この企業で働くことに満足しているか」を問う項目です。

「今の会社で働き続けたいと思うか」「友人や知人にどの程度おすすめしたいと思うか」など、企業への満足度を調査します。

従業員満足度調査を集計・分析する方法3選

従業員満足度調査を集計・分析する方法は、主に次の3種類です。

• 単純集計
• クロス集計
• 満足度構造分析

各集計・分析方法を確認して、自社に合った方法で現状の課題や強みを可視化しましょう。

単純集計

単純集計は、調査結果の全体像を把握するための基本的な集計方法です。

項目ごとの数値を集計して、質問数で割って数値を出します。例えば、回答数100人の項目で満足した人数が20人の場合は、満足度20％と比率で表します。

単純集計は、従業員満足度調査の集計・分析方法の中でも、シンプルかつ基本的な方法です。

クロス集計

クロス集計は、特定の条件と質問項目をかけあわせて、属性ごとの課題を浮彫にする集計方法です。

単純集計は全体的な数値を可視化しますが、クロス集計では特定の条件ごとに従業員満足度を分析できます。
従業員満足度調査をクロス集計で分析する際には、次のような特定の条件で実施します。

• 男性と女性の性別差
• 営業部や経理部・人事部などの部署別の差
• 若年層やミドル層など年齢別の差

上記は一例ですが、部署別や役職別・従業員の年齢や性別など属性別に分析を行って、組織内の細かい課題や強みを可視化しましょう。

満足度構造分析

満足度構造分析は、項目間の相関係数を導き出す分析方法で「満足度の高い従業員はどの項目を高く回答しているか」を把握します。

従業員満足度が高い従業員は、1つの項目だけでなく複数の項目が相関関係を持ち、数値が高くなるものです。
項目ごとの相関関係を導き出すことで、満足度が高まる構造を把握し、組織内の課題を解決する打開策を考案できます。

満足度構造分析は、満足度が高い従業員の傾向や回答パターンを構造化し、課題や強みを把握する集計・分析方法です。

ES（従業員満足度）を向上させる対策法

従業員満足度調査を実施しても、課題を解決しES（従業員満足度）を向上させる対策を講じなければ意味がありません。
ES（従業員満足度）を向上させる対策法として、次の施策が効果的です。

• ワークライフバランスを改善させる取り組み
• キャリア形成やスキルアップにつながる施策
• 社内コミュニケーションを活性化させる施策
• 報酬や人事制度を見直す取り組み
• 福利厚生を充実化させる施策

従業員満足度調査の結果に応じて、自社に必要な対策法を実践してESの向上を目指しましょう。

ワークライフバランスを改善させる取り組み

ワークライフバランスを充実させる取り組みは、ES向上に効果的です。

仕事だけでなくプライベートの時間を確保することで、従業員に心の余裕が生まれて、満足度が向上します。
ワークライフバランスを改善させる具体的な取り組みは、次のとおりです。

• テレワーク制度の導入
• フレックスタイム制度の導入
• 育児・介護休暇の取得促進
• 通勤手当の支給
• 副業の自由化
• 職場内に託児所の設置

上記は一例ですが、仕事とプライベートのオンオフを切り替えて、充実した生活が送れるよう支援する制度が効果的です。
従業員のワークライフバランスを改善するには、従業員本人だけでなくその家族も利用できる制度を導入しましょう。

キャリア形成やスキルアップにつながる施策

キャリア形成やスキルアップにつながる施策は、ES向上に効果的です。

従業員は、自身のキャリア形成やスキルアップが見込めない企業に、将来性を見出せません。
キャリア形成やスキルアップにつながる施策として、次のようなものがあります。

• 社内公募制度の導入
• 他部署への異動制度の導入
• eラーニングシステムの導入
• 資格取得支援
• Off-JT
• ジョブローテーション
• セミナーや勉強会の開催

従業員の成長を促進する施策を導入すれば、従業員満足度を向上させるだけでなく、生産性を向上させて業績アップにつながります。

社内コミュニケーションを活性化させる施策

社内コミュニケーションを活性化させる施策は、従業員エンゲージメントを高めることが可能です。

社内コミュニケーションを活性化させれば、従業員同士の結束を強化してチームワークの向上、他部署間の円滑な情報共有を実現します。
社内コミュニケーションを活性化させる施策として、次のようなものが効果的です。

• 社内イベントの開催
• 社内報の活性化
• コミュニケーションツールの導入
• 1on1ミーティングの開催
• 社員食堂・カフェの設置
• フリーアドレス制度の導入

社内イベントを開催すれば、仕事中に話せない他部署の人とも交流できます。またフリーアドレス制度を導入し、自分の好きな席で働ける環境を整備すれば、部署や部門問わずにさまざまな人とコミュニケーションを取れます。

社内コミュニケーションを活性化させて、従業員の定着率とモチベーションが向上させましょう。

報酬や人事制度を見直す取り組み

従業員満足度調査によって、待遇面や人事評価に対する満足度が低い場合、報酬や人事制度を見直す取り組みがおすすめです。

報酬が改善されれば、従業員のモチベーションと定着率を向上させて、従業員満足度が向上します。
給与体系の見直しやインセンティブ制度の導入、各種手当を充実させるなど、報酬に関する制度を見直しましょう。

また人事制度を見直して、適切に従業員の成果を評価することで「努力が認められている」と感じ、従業員満足度が向上します。
従業員の部署異動希望を積極的にヒアリングしたり、人事評価基準を公表したりと、従業員のモチベーションアップにつながる施策を実施してください。

福利厚生を充実化させる施策

福利厚生が充実している企業は、従業員満足度が向上しやすいです。
福利厚生は、給与とは別に従業員へ還元される報酬となるため、充実しているほど働きやすくやりがいを感じられます。

例えば、資格手当や通勤手当・住宅手当などを提供すれば、ライフワークバランスを実現し従業員に能動的な資格取得を促せます。
他にも休暇制度を充実させて、従業員がリフレッシュする機会を与えることが大切です。

従業員エンゲージメントを向上させるだけでなく、心身の健康を維持・増進する福利厚生を整備することで、従業員が長く働きたくなる職場環境を実現できます。
従業員満足度を向上させたい場合は、現状の課題を解決する福利厚生の導入を検討しましょう。

福利厚生を充実化させたいならリロクラブの福利厚生倶楽部がおすすめ

福利厚生を充実させたいなら、リロクラブの福利厚生倶楽部がおすすめです。

福利厚生倶楽部は、導入団体数19,200を誇る顧客満足度の高い福利厚生アウトソーシングサービスです。
自社のリソースを使わずに、低コストで充実した福利厚生制度の構築・導入ができます。

福利厚生制度の構築・導入に人件費をかけず、リソースを他の業務にまわせるため、生産性を向上できます。

従業員とその家族のライフワークバランスを実現し、従業員満足度を向上させるために、福利厚生倶楽部を導入しましょう。

従業員満足度調査を実施して人事戦略を見直そう

従業員満足度調査を実施して、定着率・従業員エンゲージメントを向上させるために人事戦略を見直しましょう。

従業員満足度調査は、現場で働く従業員のリアルな声を把握し、チーム内の結束を強化できます。
さらに従業員のニーズを把握し課題改善に努められるため、定着率・生産性の向上も可能です。

従業員満足度調査を実施する際には、目的を明確化して調査対象と項目を選定することが大切です。
福利厚生を充実化させたりキャリア形成やスキルアップにつながる施策を導入したりと、課題を解決する対策を実施しましょう。

リロクラブでは、福利厚生のアウトソーシングサービスとして福利厚生倶楽部を提供しています。
自社のリソースを軽減して、福利厚生の見直しや導入ができるため、従業員満足度の向上におすすめです。

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