【タイプ別】メンタルヘルスサービス12選｜活用するメリットや選び方を紹介

企業におけるメンタルヘルスサービスは、従業員の働きやすい環境を構築するうえで欠かせないサービスです。また、従業員の心に寄り添ったサービスを用意すれば満足度が向上し、企業価値も向上するでしょう。

本記事では、メンタルヘルスサービスにおすすめの企業を12選紹介します。メンタルヘルスサービスを活用するメリットや選び方も解説しているので、併せて参考にしてください。

企業におけるメンタルヘルスの重要性

企業におけるメンタルヘルスとは、従業員の精神的な健康状態を示す言葉です。

現代の日本はストレス社会とも言われており、充実した日々を過ごすためにも精神的な安定は欠かせない要素です。しかし、厚生労働省が発表した調査結果によると、令和3年11月から令和4年10月までの間にメンタルヘルス不調によって1ヵ月以上連続欠勤、もしくは退職した従業員がいる事業所は13.3％に上ります。前年度の調査では10.1％だったことから、メンタルヘルス不調を抱えている人は増加傾向にあると判断できます。

その一方で、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は63.4％です。前年度が59.2％だったことから、メンタルヘルス対策の重要性を感じている企業は増加傾向にあるとわかるものの、決して多い割合ではありません。

職場でのストレスは個人の力で解決できないことも多いため、企業が率先してメンタルヘルス対策を講じて従業員の心の安定を図ることが重要といえるでしょう。

参照：令和4年　労働安全衛生調査（実態調査）　結果の概要 

メンタルヘルスサービスの主な内容

メンタルヘルス対策が重要だと理解できても、自社内で実行するのはなかなか難しいと感じる場合もあるはずです。そのような場合は、メンタルヘルスサービスを活用してください。メンタルヘルスサービスとは、従業員の心身の健康を維持しながら働きやすい環境を構築する支援サービスです。代表的なサービス内容は以下のとおりです。

• ストレスチェック
• カウンセリング
• コーチング
• 組織診断
• EPA（従業員支援プログラム）
• 改善支援
• 職業復帰支援
• 研修やセミナーの開催

それぞれについて解説します。

ストレスチェック

ストレスチェックとは、ストレスに関する質問に従業員が回答し、その結果を集計・分析する検査です。ストレスチェックを実施すると従業員のストレス状態を把握でき、適切な対応方法を検討できます。例えば、過度なストレスが溜まっている従業員がいれば、医師の診察を勧めることも可能です。従業員のストレス状態を把握できると、メンタルヘルス不調を未然に防げやすくなるでしょう。

メンタルヘルスサービスによるストレスチェックは、検査を代行してくれたり結果を分析してくれたりします。高ストレス者がいれば適切なケアを実施してくれるものもあり、必要に応じたサービスを選ぶといいでしょう。

なお、ストレスチェックは労働安全衛生法の改正により、労働者が50人以上いる事業所では毎年1回の実施が義務付けられています。

カウンセリング

カウンセリングとは、カウンセラーをはじめとする専門家との対話によって指導や援助を受けられる治療方法です。上司や同僚などに話しにくい内容も相談でき、専門家からのアドバイスを受けたい方にもおすすめです。

メンタルヘルスサービスのカウンセラーでは電話やメール、対話など幅広い方法で相談できる場合があります。近年はアバターやAIを活用したものもあり、多様性のあるサービスともいえるでしょう。全国エリアに対応しているメンタルヘルスサービスを選ぶと、各地に支社を構える企業でも導入しやすいです。

コーチング

コーチングとは、メンタルに関する課題に対してアプローチすることです。対話を通して相手の考えを導き出し、問題解決の糸口を見つけ出します。仕事に関する課題だけではなく、ライフプランの相談にも乗ってくれるため、精神的な安定を図りやすいでしょう。従業員個人の成長をサポートできることから、結果的に企業の成長にもつながります。

メンタルヘルスサービスにおけるコーチングは、キャリアコンサルタントや産業医が対応してくれます。それぞれが掲げる目標達成に向けて専門家が伴走してくれるため、自主性も発揮しやすいでしょう。コーチングは従業員だけではなく経営者や上層部も受けられ、企業全体の成長に役立てられます。

組織診断

組織診断とは、従業員のモチベーションやエンゲージメントなどを測定して自社の現状を把握する検査です。従業員に関する事柄を数値化することで、改善策が立てやすくなります。また、企業が目指すべき姿との違いが明らかとなるため、今後に向けた議論にも役立てられるでしょう。

メンタルヘルスサービスによる組織診断は、ツールを活用して課題を可視化し改善策を提案したり支援してくれたりします。効率よく自社の現状を把握できるため、迅速に社内環境を改善したい企業にもおすすめです。

EPA（従業員支援プログラム）

EPAとは、メンタルヘルス不調を抱える従業員のケアを目的とした支援プログラムです。従業員のメンタルヘルスケアに関する悩みや職場のハラスメントといったあらゆる相談に対応しており、問題解決のサポートをしています。

EPAを外部の専門機関に委託してメンタルヘルスケアを進めると、企業負担を軽減しながらメンタルヘルスケアを行えます。企業内にカウンセラーなどの専門家を常駐させる必要もないため、コストを抑えることも可能です。

改善支援

改善支援とは、職場環境を改善して従業員のメンタルヘルス不調を改善する施策です。例えば、労働時間や作業内容など従業員がストレスを感じている課題を解決することで、働きやすい環境を構築します。

メンタルヘルスサービスの改善支援は、職場環境の課題を踏まえたうえで改善や予防のための支援を行ってくれます。継続的なサポートを受けられると従業員のストレス軽減だけではなく、エンゲージメントの向上や離職率の低下なども期待できるでしょう。

職場復帰支援

職場復帰支援とは、長期休業していた従業員が復職する際のサポートのことです。職場復帰には不調者への対応の難しさといった問題が数多くあり、適切なサポート体制が整っていないと不調者が適応できずに再休職する場合もあります。

特に、従業員は休職によって休む前の状態に戻るとは限らず、適切な判断ができなければ企業全体の生産性が低下する恐れもあります。メンタルヘルスサービスの職場復帰支援を活用すると休職時から復帰後まで段階に合わせた支援ができるため、円滑な職場復帰を実現しやすいです。

研修やセミナーの開催

メンタルヘルスに関する研修やセミナーを開催すると従業員の関心を深められるほか、適切な対処法を習得できます。サービスによって学習方法や内容が異なるため、自社に合ったものを選ぶといいでしょう。近年はオンラインを活用した学習方法もあり、従業員それぞれが自分のペースで学べます。

メンタルヘルスサービスを活用するメリット

メンタルヘルスサービスを活用するメリットは、主に以下のとおりです。

• 従業員の精神的な安定を得やすい
• 従業員のストレス管理ができる
• 従業員の離職率低下につながる
• 企業価値が向上しやすい

それぞれについて解説します。

従業員の精神的な安定を得やすい

メンタルヘルスサービスを活用すると、従業員の精神的な安定を得やすいです。企業がメンタルヘルスに力を入れると従業員のストレスや不安を軽減しやすくなり、働きやすい環境が整いやすくなるからです。すると、従業員の気持ちが安定しやすく、活力ある日々を送れるでしょう。

従業員のストレス管理ができる

メンタルヘルスサービスは、従業員のストレス管理ができます。例えば、ストレスチェックで従業員のストレス状態を把握できると、あらかじめ予防策を講じやすくなります。その結果、過度なストレスが溜まることもなくなり、精神的な負担を軽減できます。従業員のストレス管理ができると精神疾患に陥りにくくなるほか、仕事にも集中しやすくなるでしょう。

従業員の離職率低下につながる

メンタルヘルスサービスを活用すると、従業員の離職率の低下につながります。従業員の精神状態が不安定だと精神疾患に陥りやすくなり、休職や退職を余儀なくされる可能性が高いです。休職者や退職者が増えると企業にとっての即戦力が減り、生産性にも悪影響を及ぼすでしょう。また、離職率が向上すると人材採用に力を入れることになり、優秀な人材を見つけるまでに多くの時間やコストがかかります。

あらかじめメンタルヘルスサービスを導入して従業員の心身の健康管理を行っていると、離職率の低下を実現しやすくなります。その結果、新規採用にかかる時間やコストも削減できるため、企業にも大きなメリットをもたらすでしょう。

企業価値が向上しやすい

メンタルヘルスサービスを活用すると、企業価値を向上しやすいです。従業員のストレス管理ができると離職率低下が見込めるだけではなく、働きやすい環境が整うことで企業全体の生産性が向上します。その結果、企業の評判が良くなり、企業価値そのものが向上する可能性があります。

また、メンタルヘルスサービスを導入して適切な対応を行えるとハラスメントの予防につながり、経営者と従業員の間に信頼関係が生まれやすいです。メンタルヘルス対策は社外にもアピールできるため、世間的な信用も得やすいでしょう。

メンタルヘルスサービスの選び方

メンタルヘルスサービスの選び方は、主に以下のとおりです。

• 自社が抱えている課題を解決できるサービスを選ぶ
• サポート体制が整ったサービスを選ぶ
• 質の高いサービスを提供しているものを選ぶ

それぞれについて解説します。

自社が抱えている課題を解決できるサービスを選ぶ

メンタルヘルスサービスは、自社が抱えている課題を解決できるものを選びましょう。メンタルヘルスサービスを導入しても、自社が抱えている悩みを解決できなければ意味がありません。そのため、メンタルヘルスサービスを活用するときは、まず自社の課題を明確にし、その解決に役立つものを選ぶ必要があります。

具体的には、従業員のストレス状況を把握したい場合は、職場復帰支援よりもストレスチェックのほうが適しているでしょう。自社に必要なサポートを明確にすることで、従業員の心身状態を安定させやすくなります。

サポート体制が整ったサービスを選ぶ

メンタルヘルスサービスを選ぶ際は、サポート体制をチェックしましょう。サービス内容や範囲はそれぞれ違いが見られるため、自社が求めるサポート体制を構築しているものを選ぶ必要があります。

例えば、ストレスチェックを提供しているサービスの中には、回答結果を元に適切なサポートや提案を行ってくれる場合があります。このような支援体制が整っていると、従業員にとってより働きやすい環境を構築できるでしょう。また、サポート方法も確認しておくと、スムーズにサービスを利用できます。

なお、メンタルヘルスは従業員の個人情報を扱うため、セキュリティ体制がしっかり構築されており、守秘義務を遵守できるサービスを選ぶことも大切です。

質の高いサービスを提供しているものを選ぶ

メンタルヘルスサービスを選ぶときは、質の高いサービスを提供しているかどうかを確認しましょう。サービス内容が良くても質が悪ければ、満足度の高いサポートを受けるのは困難です。

例えば、実績が豊富なカウンセラーや産業医などに相談できると、状況に合わせたアドバイスをもらいやすいです。一方、実績の少ないカウンセラーや産業医だと、経験から得たアドバイスをもらうのは難しいこともあるでしょう。そのため、メンタルヘルスサービスを選ぶときは「どのような専門家が在籍しているのか」「実績はあるのか」などを確認すると安心です。

メンタルヘルスサービスにおすすめの企業12選

ここからは、メンタルヘルスサービスにおすすめの企業を12選紹介します。以下の4つに分類しているので、サービス比較の参考にしてください。

• ストレスチェック編
• 複合サポート編
• 産業医編
• 相談窓口編

ストレスチェック編

メンタルヘルスサービスのストレスチェック編として、以下の3つを紹介します。

• 株式会社リロクラブ
• 株式会社こどもみらい
• 株式会社ヒューマネージ

1.株式会社リロクラブ

株式会社リロクラブは、2024年6月時点で契約団体数23,500団体・社、会員数1,250万人に上る導入実績を持つ福利厚生サービスを提供している企業です。スキルアップや健康支援、育児・介護支援など、あらゆる角度から企業が抱える課題の解消をお手伝いしています。

同社では福利厚生の一環として、メンタルヘルスサービスを提供しています。メンタルヘルスサービスとは、以下の3つのメニューで構成されたサービスです。

【Reloストレスチェック】

Web専用のストレスチェックで、厚生労働省の職業性ストレス簡易調査に準拠した57問を用意しています。高ストレス者の抽出機能や産業医や保健師への面談申し込み機能なども搭載しています。

【V-HRストレスチェック】

Webと紙の両方に対応したストレスチェックで、Reloストレスチェック同様に厚生労働省の職業性ストレス簡易調査に準拠した57問を用意しているのが特徴です。紙でストレスチェックを実施した場合は、用紙の回収や集計などを任せられるため、ストレスチェックにかかる手間を削減できます。

【Selfシリーズ】

予算に応じてカスタマイズできるサービスで、厚生労働省の職業性ストレス簡易調査に準拠した57問にセルフケアコンテンツの測定をプラスできます。各企業のニーズなどを考慮しながら、ストレスチェックを実施したい方におすすめです。

同社のメンタルヘルスサービスを活用すると、ストレスチェックに関する法令対策ができるうえ事務手続きの手間を軽減できるでしょう。

https://www.reloclub.jp/health/mental

2.株式会社こどもみらい

株式会社こどもみらいは、大学医学部や医学系大学院との連携による共同研究を行いながら睡眠改善プログラムや健診分析などを実施している企業です。

同社で提供しているストレスチェックは、組織の生産性とワークエンゲージメントを可視化できます。部署や支店などの所属設定を5階層に分けられるほか、勤務地別や職種別といった切り口ごとに評価できるため、自社に合ったオリジナルの分析が可能です。仕事でのストレスだけではなく生活習慣や睡眠など、心身の不調に関連のある項目を設定できるのもポイントです。多方面から従業員の状態を分析できると、必要な対策を講じやすくなるでしょう。具体的なセルフケアについてもアドバイスを受けられます。

https://cfltd.co.jp/

3.株式会社ヒューマネージ

株式会社ヒューマネージは採用活動支援や人材の見極め検査などを実施している企業です。職場改善と人材開発のためのストレスチェック「Co-Labo」を提供しており、年間57万人の受検実績を持っています。

ストレスの原因と結果のみを重視しておらず、ストレスへの対処力（コーピング）やストレスからの回復力（レジリエンス）、コーピングの資源となるソーシャルスキルも併せて測定できるのが魅力です。したがって、同社のストレスチェックを受けると、ストレスとの付き合い方を見つけやすくなるでしょう。また、コーピングとレジリエンスを測定するとストレス状態の改善だけではなく、人材開発にも役立てられます。

https://www.humanage.co.jp/

複合サポート編

メンタルヘルスサービスの複合サポート編として、以下の3つを紹介します。

• 株式会社セーフティーネット
• NECソリューションイノベータ株式会社
• ティーペック株式会社

1.株式会社セーフティーネット

株式会社セーフティーネットは、働く人の心に寄り添いながら企業価値を想像させるサポートを提供している企業です。従業員のメンタルヘルスケアをワンストップでサポートをしており、以下の4つのメニューを用意しています。

• 従業員サポート：従業員の悩みや不安の緩和をサポート
• 職業マネジメントサポート：職場の活性化や生産性の向上をサポート
• 人事サポート：人事担当者の課題解決をサポート
• 健康経営・職場改善サポート：職場改善や健康経営課題の解決をサポート

同社では「従業員の不安や悩みは単一ではなく、それぞれが絡み合っている」と考えており、心理カウンセラーをはじめとする専門家があらゆる課題解決に向けてトータル的にサポートしてくれます。24時間365日相談できる体制を構築しているため、柔軟な利用が可能となるでしょう。

https://www.safetynet.co.jp/

2.NECソリューションイノベータ株式会社

NECソリューションイノベータ株式会社は、基盤ソフトウェアの開発や機器販売などを行っている企業です。企業のメンタルヘルス対策と働き方改革・健康経営を支援するサービスとして、メンタルヘルスケアサービスを提供しています。

セルフケアやラインケア、産業保健スタッフによるケアを総合的に行えるツールを開発・システム化しており、トータル的に企業支援しているのが魅力です。NEC健診結果予測シミュレーションなど、同社が提供している健康支援ソリューションと連携することで、健康経営に取り組む企業もサポートできます。

職場のストレス状況を分析・可視化したい企業にもおすすめできるサービスです。面接候補者の抽出や高ストレス者に対する面接指導などにも対応しており、幅広いサポートを受けられるでしょう。

https://www.nec-solutioninnovators.co.jp/sl/mentalhealth_saas/index.html

3.ティーペック株式会社

ティーペック株式会社は「人も組織も健康に」を合言葉に職場環境や健康経営をサポートしている企業です。同社では、メンタルヘルス不調者の早期回復と治療開始を促進することを目的としたこころのサポートシステムを提供しています。臨床心理士や公認心理師・精神保健福祉士などの心理カウンセラーをはじめとする専門家が電話やWebなどを使ってカウンセリングしてくれます。

また、定期訪問カウンセリングを活用するとメンタルヘルス不調者だけではなく、従業員や管理職、人事・労務担当者もサポートしてもらえるのが特徴です。定期的に訪問することで、従業員の安定就労やワークエンゲージメントの向上なども期待できるでしょう。

ほかにも労務全般に関連した問題の解決をサポートしてくれる人事・労務ホットラインでは、心理カウンセラーおよび社会保険労務士からのアドバイスを受けられます。

https://www.t-pec.co.jp/

産業医編

メンタルヘルスサービスの産業医編では、以下の3つを紹介します。

• 株式会社Dr.健康経営
• 株式会社メディカルコンチェルト
• 株式会社メンタルヘルステクノロジーズ

1.株式会社Dr.健康経営

株式会社Dr.健康経営は、産業医の育成や研修、コミュニティ運営などを行っている企業です。同社では産業保健サービスとして、嘱託産業医・訪問プランや産業医相談窓口プランなどを提供しています。

嘱託産業医・訪問プランでは産業医が定期的に自社を訪問し、職場の健康管理をサポートしてくれます。衛生委員会の出席や意見、職場巡視、長時間労働者や休職復職者といった従業員との医師面談など、幅広い面で対応してくれるのが魅力です。

産業医相談窓口プランであれば職場の健康問題について産業保健スタッフへ相談でき、必要に応じたサポートを受けることも可能です。複数のプランが用意されているため、自社に合った最適なサポートを受けられます。

https://dr-hpm.co.jp/

2.株式会社メディカルコンチェルト

株式会社メディカルコンチェルトは、オンライン産業医面談サービスや嘱託産業医サービスを展開している企業です。産業医を「もっと身近に」「もっと気軽に」を合言葉として、従業員の心と体の健康をサポートしています。

オンライン産業医面談サービスは、従業員が気軽にオンライン上で産業医とカウンセリングを受けられるサービスです。一定の場所を訪問する必要がないため、メンタルヘルス不調が深刻化する前に対策を講じられます。

一方、嘱託産業医サービスは、産業医の選任など自社に必要な医療関連業務を一括してサポートしてくれます。そのため、初めて産業医を利用する方も気軽に試せるでしょう。具体的なサービス内容は自由に選べることから、ニーズに合わせたサポートを受けられます。

https://medical-concerto.com/

3.株式会社メンタルヘルステクノロジーズ

株式会社メンタルヘルステクノロジーズは、メンタルヘルスソリューションサービスやデジタルマーケティング事業などを行っている企業です。産業保健師紹介サービスやカウンセリングサービスなどを提供しており、必要に応じたサポートを実施しています。

カウンセリングサービスは、産業医や専門医にオンラインで健康相談できるサービスです。現役の専門医が24時間以内に返信してくれるため、トラブルが深刻化する前に解決しやすいでしょう。仕事の悩みだけではなくプライベートの相談もでき、心の健康を保ちやすいのも魅力です。

ほかにもメンタルヘルスに特化した動画学習サービスを受けられたり、プロの産業医によるウェビナーがあったりと学びの場を確保することもできます。

https://mh-tec.co.jp/

相談窓口編

メンタルヘルスサービスの相談窓口編では、以下の3つを紹介します。

• 株式会社Smart相談室
• 株式会社マイシェルパ
• 株式会社ティファナ・ドットコム

1.株式会社Smart相談室

株式会社Smart相談室は、従業員の悩みに寄り添う「Smart相談室」を開発・運営している企業です。従業員1人ひとりの健康維持と成長促進を支援しており、個人が持つ可能性を最大限引き出せる環境づくりを目指しています。

同社のサービスでは、健やかに働ける環境づくりを目指すメンタルプランと、未来を作る環境支援のコーチングプラン、トータル的なサポートを受けられるフルサポートプランの3つがあります。企業が抱える課題やニーズに合わせて選べるため、必要に応じたサポートを受けやすいでしょう。

メンタルケアサポートプランでは、メンタルヘルス不調を感じる前に利用できる相談窓口を用意しており、心の安定を目指せます。できるだけ素早い対応を心掛けていれば、個人のパフォーマンス力を落とすことなく問題を解決できるでしょう。

https://smart-sou.co.jp/

2.株式会社マイシェルパ

株式会社マイシェルパは、エビデンスに基づいたオンラインカウンセリングサービス

「マイシェルパ」を提供している企業です。高い専門性で、企業のメンタルヘルスをフルサポートしてくれます。

また、同サービスでは精神科医が医療機関でも活躍できる水準のカウンセラーのみを審査・選定しており、レベルの高いカウンセラーに悩みを相談できます。カウンセラーの指導も定期的に行われているほか、国内外の専門学会で推奨されているエビデンスに基づく心理療法・ケアを提供しているため、質の高いサービスを受けられるでしょう。

カウンセリングは毎日9〜22時の間で受けられ、勤務が終わった後の時間を活用することも可能です。24時間予約できるため、悩みができたタイミングで利用できるでしょう。

https://my-sherpa.co.jp/lp/corporate-plan001/

3.株式会社ティファナ・ドットコム

株式会社ティファナ・ドットコムは、AIで従業員の心のケアを行える「メンタルヘルスさくらさん」を提供している企業です。専門医が監修したAIが従業員の心の健康を自動評価してくれるため、メンタルヘルス不調やその予兆を感知しやすいです。普段の会話やストレスチェックでは表面化しにくい問題も浮き彫りしやすいため、トラブルが深刻化する前に対処できるでしょう。

また、診断結果を元に心の健康状態をAIが管理し、グラフで数値化できるのも魅力です。メンタルの変化を可視化しやすくなり、従業員の健康管理がしやすくなるでしょう。スマートフォンやパソコンなどのデバイスを活用すれば、場所を選ばずに相談したいタイミングで利用できます。

https://www.tifana.ai/products/mental

メンタルヘルスサービスを導入する際の注意点

メンタルヘルスサービスを導入する際の注意点は、主に以下のとおりです。

• 従業員全員に周知させる
• 従業員の個人情報の管理を徹底する
• メンタルヘルスを理由に不当な扱いをしない

それぞれについて解説します。

従業員全員に周知させる

メンタルヘルスサービスを導入するときは、従業員全員に周知させましょう。どれほど良いサービスを導入しても、従業員がその事実を知らなければ活用することはできません。そのため「どのようなサービスを導入するのか」「どういった手順で活用するのか」などを従業員全員に周知させたうえで導入しましょう。

従業員の個人情報の管理を徹底する

メンタルヘルスサービスを活用するときは、従業員の個人情報をしっかりと管理しましょう。メンタルヘルスでは企業に関する悩みだけではなく、プライベートの悩みなどが複雑に絡み合っている場合があります。したがって、メンタルヘルスサービスを利用するときはプライベートに踏み込む可能性があり、適切に管理しなければ個人情報の漏洩につながります。

個人情報をきちんと管理できないと従業員の心理状態が悪化し、適切な支援を提供できない場合もあるでしょう。支援すべき企業側がずさんな管理によって従業員を傷付けることのないように、徹底した情報管理を行ってください。

メンタルヘルスを理由に不当な扱いをしない

メンタルヘルスサービスの導入によってあらゆる不調がわかっても、それらを理由に不当な扱いを受けることは断じて許されません。例えば、従業員本人の合意を得ないまま休職手続きを行ったり、退職を勧めたりするのも良い対策とはいえないでしょう。

メンタルヘルスサービスは従業員の心の安定を目的としており、働きやすい環境の構築を目指すサービスです。つまり、メンタルヘルスサービスによって従業員が不当な扱いを受けない仕組みを構築していくことが、企業の役目ともいえます。

まとめ：メンタルヘルスケアサービスを導入して働きやすい環境を目指そう

メンタルヘルスサービスを導入すると従業員の精神的な安定を目指しながら、企業価値を高められます。従業員の心の状態を把握できれば、トラブルが深刻化する前に適切な対処を行えるはずです。自社に勤める人材を大切に守っていくためにも、メンタルヘルスサービスの導入は不可欠といえるでしょう。

株式会社リロクラブでは、メンタルヘルスサービスを提供しています。従業員のストレス状態を把握できるため、職場環境を整えやすくなるでしょう。自社に合った福利厚生サービスを導入したい方は、ぜひリロクラブまでご相談ください。

▼メンタルヘルスに有効な施策をご覧になりたい方は次の記事をご参考にしてください。