福利厚生の見直しは必須！適切な進め方と注意点を解説

人々の働き方が多様化していることで、福利厚生のニーズが変化しています。福利厚生の見直しで従業員のニーズに応えることは従業員のエンゲージメント向上や生産性アップにつながるため、企業にとって欠かせない取り組みです。本記事では、福利厚生の見直しが必要な理由や、見直しの適切な進め方を解説します。

働き方の多様化や新型コロナウイルスの影響によるニーズの変化により、福利厚生の見直しが欠かせないものとなりました。福利厚生の見直しは従業員エンゲージメントの向上だけでなく生産性アップにもつながるなど企業にとって重要な取り組みです。本記事では、福利厚生の見直しが必要な理由や、見直しの適切な進め方を解説します。見直しの際の注意点も解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。

福利厚生費の現状と課題

日本企業の福利厚生は、法律で義務付けられた「法定福利厚生」と企業が独自に設ける「法定外福利厚生」に分類できます。福利厚生の見直しをおこなううえで重要なのは、法定外福利厚生です。

しかし、法定外福利厚生や福利厚生費には課題があります。

本章では、福利厚生や福利厚生費の現状と解決すべき課題を解説します。福利厚生を見直すために把握しておきましょう。

現状：計上する福利厚生費が抑制傾向

経団連が実施した調査で、日本企業が計上する従業員1人の1か月当たりの福利厚生費は平均108,517円であることが明らかになりました。この中で、法定福利費は84,392円、法定外福利費は24,125円となっていることもわかっています。

現金給与総額の比率を見ると、法定福利費は15.4％、法定外福利費は4.4％で法定外福利
費を抑える企業が多い傾向にあります。

しかし、法定外福利厚生はエンゲージメントの向上や人材確保などに役立てられるため、従業員のニーズに合わせた内容の提供が重要です。

現在、働き方改革や新型コロナウイルスの影響で価値観の多様化や働き方の変化が進んでいるため、福利厚生のニーズも変化しています。

例えば、リモートワークが普及したことにより、通勤手当の需要よりリモートワーク環境の整備やメンタルヘルスケアの需要が高まっていることがあげられます。他にも、ワークライフバランスを重視する方が増えたことによる育児や介護をサポートする休暇制度、時短勤務制度の需要増加など、福利厚生のニーズに変化がみられています。

企業は、限られた予算の中でどのようにして効果的かつ適切な福利厚生を充実させるかを考えなければなりません。

参考：一般社団法人 日本経済団体連合会「第64回 福利厚生費調査結果報告」

課題1：認知されておらず、使用率が低い

福利厚生の課題として、自社の福利厚生制度の認知度・使用率の低さがあげられます。

従業員のためにコストをかけて福利厚生を導入しても、ニーズを満たさなければ認知度や使用率は向上できません。認知度や使用率が低いと「従業員の生活や健康などに考慮してくれている」と感じられず、エンゲージメントや満足度が低下する恐れがあります。

そのため、福利厚生の内容や運用方法の見直しが必要です。

課題2：費用対効果が見えにくい

費用対効果が見えにくいことも、課題のひとつです。

特に企業が独自で導入する法定外福利厚生は、費用に見合った効果が得られているか検証しなければ現状が見えにくいです。しかし、福利厚生の導入によりどのように・どの程度効果を得られているのかの可視化は簡単ではありません。

そのため、福利厚生の運用・評価方法を見直し、効果的な福利厚生の導入や不要なコストの削減をおこなう必要があります。

福利厚生の見直しが必要な理由

福利厚生制度の認知度・使用率の低さや費用対効果が見えにくい理由のほかにも、以下の理由により福利厚生の見直しが必要とされています。

• 働き方改革関連法が施行されたため
• 働き方が多様化しているため
• 新型コロナウイルスの影響でニーズが変化しているため
• エンゲージメントや生産性が下がる可能性があるため

順に解説します。

働き方改革関連法が施行されたため

1つ目の理由は、働き方改革関連法が施行されたためです。

2019年4月に施行された「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律（働き方改革関連法）」では、主に以下の措置が講じられました。

• 時間外労働の上限規制
• 年5日の年次有給休暇の時季指定
• フレックスタイム制の拡充
• 正社員と非正規社員の公正な待遇の確保

福利厚生を通してこれらの措置に対応する必要があります。

参考：厚生労働省「「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律」について」

働き方が多様化しているため

2つ目の理由は、働き方が多様化しているためです。

リモートワークや時短勤務など働く場所や時間、有期雇用やパートタイム、副業などの雇用形態において変化が見られています。従来の働き方から一人ひとりの生活に合わせた働き方が可能になりました。

内閣府の調査により、コロナ渦の前と比較してワークライフバランスを重視する人が増加していることがわかっており、働き方の多様化を求める人も増えていると言えるでしょう。

多様化した働き方に対応していない福利厚生は従業員のニーズに応えられず、エンゲージメントや生産性の低下など自社にマイナスの影響を与える可能性があります。

従業員のニーズにマッチした福利厚生を提供して自社にプラスの影響をもたらすため、福利厚生の見直しが必要です。

参考：内閣府「第６回 新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」

新型コロナウイルスの影響でニーズが変化しているため

3つ目の理由は、新型コロナウイルスの影響でニーズが変化しているためです。

株式会社OKANが2020年に実施した調査によると、特別休暇や慶弔支援、家族手当などのファミリーサポート、ヘルスケアサポートなどの福利厚生を求める従業員が多いことが明らかになりました。2019年の調査では住宅手当や昼食補助が求められていましたが、新型コロナウイルスの影響でおうち時間が増えたことにより、生活を支援する福利厚生が求められていると考えられます。

変化したニーズには従来の福利厚生で応えられない可能性が高いです。そのため、福利厚生を見直す必要があります。

参考：株式会社OKAN「＜withコロナで変化する「働くこと」に関する調査④＞コロナ禍で顕著になった”企業と従業員の関係希薄化”　会社に愛着が湧く理由トップは「特になし」 31.3％」

エンゲージメントや生産性が下がる可能性があるため

4つ目の理由は、エンゲージメントや生産性が下がる可能性があるためです。

独立行政法人 労働政策研究・研修機構が福利厚生制度への満足度を調査したところ、満足・やや満足と回答したのは24.4％で、約8割の人が福利厚生に満足していないことがわかりました。

福利厚生の満足度が低いことは、「従業員を大切にしてくれていない」と感じる従業員が増え、エンゲージメントや生産性の低下につながります。

エンゲージメントや生産性の低下は企業の業績にかかわるため、福利厚生を見直す必要があります。

参考：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―」

福利厚生を見直すメリット

福利厚生を見直すと、以下5つのメリットを得られます。

• 従業員満足度・エンゲージメントが高まる
• 生産性が向上する
• 人材が定着し離職率が低下する
• 採用活動に有利になる
• 節税につながる

順に解説します。

従業員満足度・エンゲージメントが高まる

1つ目のメリットは、従業員満足度・エンゲージメントが高まることです。

休暇がとりやすく働きやすい職場環境が整っていたり、住宅手当や家族手当で生活をサポートしてくれたりすると、自社への満足度・エンゲージメントが向上しやすいです。また、心身の健康状態を維持・増進する施策や、育児・介護をサポートする福利厚生も、従業員からの信頼を得やすくなり、結果として満足度やエンゲージメント向上につながります。

満足度やエンゲージメントが向上すると「この会社に貢献したい」「貢献するにはどのような働きをすればいいか」とモチベーションも高まり、自社の成長につなげられます。

生産性が向上する

2つ目のメリットは、生産性が向上することです。

休暇が取りにくく長時間労働が慢性化していると、従業員のモチベーションを下げることに加え業務が効率的におこなえず生産性を高められません。

従業員のニーズにマッチした福利厚生の導入でモチベーション高く働きやすい職場環境が整備できれば仕事への意欲が高まり、業務効率化や品質向上につなげられます。結果として自社全体の生産性を高められるでしょう。

人材が定着し離職率が低下する

3つ目のメリットは、人材が定着し離職率が低下することです。

従業員のニーズに合った福利厚生の導入でエンゲージメントが高まると、「この会社で働いていたい、貢献したい」という気持ちが高まるため、人材の定着につながります。

人材不足が加速し優秀な人材の確保が難しい状況で人材が流出するのは避けたい事態です。福利厚生の充実で人材が定着し離職率が低下するのは大きなメリットと言えるでしょう。

採用活動に有利になる

4つ目のメリットは、採用活動に有利になることです。

離職率の低い企業は求職者が「働きやすい会社」と感じやすく、採用力を強化できます。福利厚生が充実していることもアピールすれば「従業員を大切にする会社」とプラスのイメージを与えやすく、さらに採用力アップにつながります。

独立行政法人 労働政策研究・研修機構の調査で、会社選びで福利厚生を重視する人は約3人に1人であることがわかりました。そのため、福利厚生を見直し従業員のニーズに合ったものの導入は採用活動を有利にすると言えます。

参考：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査―企業／従業員アンケート調査結果―」

節税につながる

5つ目のメリットは、節税につながることです。

福利厚生の導入や整備にかかった費用が福利厚生費として認められれば経費として計上できるため、節税につなげられます。

福利厚生費として認められるには、以下の要件を満たす必要があります。

• 福利厚生規定を整備している
• 妥当な金額支給である
• 全従業員が対象である
• 現金支給でない

福利厚生を見直して福利厚生費として計上したい場合は、上記の要件に満たしているか確認することに加え、専門家への相談をおすすめします。

福利厚生の見直しを進める方法

福利厚生の見直しは以下6ステップを進めましょう。

1. 従業員の満足度を調査する
2. 利用率の確認・利用率の低い原因を見つける
3. 費用対効果があるかチェックする
4. 福利厚生のトレンドを理解する
5. 見直し案を作成する
6. 実施と改善、見直しを繰り返す

順に解説します。

1.従業員の満足度を調査する

はじめに従業員の満足度を調査します。

インターネットで実施できるアンケート調査などを活用し、現状の福利厚生に対する意見や評価を把握しましょう。

各福利厚生制度の満足度をチェックすることで、福利厚生の見直しがしやすくなります。また、年代や雇用形態、ライフステージ別に満足度を確認するといいでしょう。属性ごとに細かく分析すれば、福利厚生の見直しが効率的・効果的におこなえます。

2.利用率の確認・利用率の低い原因を見つける

次に利用率を確認し、利用率の低い原因を見つけます。

利用率が低い福利厚生・利用率の高い福利厚生がわかると、どの福利厚生を見直すべきか明確になります。見直すべき福利厚生が明らかになったら、必ずなぜ利用率が低いのかも把握しなければなりません。

例えば、レジャー施設利用の費用補助の福利厚生があっても、複雑な申請方法では煩わしく感じ、利用率が低くなる可能性があります。

アンケート調査やデータ分析などで、利用率や利用率が低い原因を調べましょう。

3.費用対効果があるかチェックする

次に、導入している福利厚生の費用対効果があるかチェックします。

各福利厚生にかかっているコストと満足度や利用率を把握したうえで明らかになった効果を比較しましょう。

ポイントは、企業・従業員側の両方のコストについての調査です。例えば、社内イベントや家族旅行費用補助の福利厚生のケースで考えてみましょう。企業が支払う費用が少なくても、従業員が支払う費用が多いと使いたくないと感じる従業員が増えるでしょう。

企業・従業員側のコストに見合っていないものを明らかにして、効率的に福利厚生の見直しを進めることが大切です。

4.福利厚生のトレンドを理解する

次に、福利厚生のトレンドをチェックします。

アンケート調査でわかった従業員のニーズをもとに、どのような福利厚生が求められているかチェックします。加えて、社会全体で求められているトレンドを理解すれば、福利厚生の見直し後に効果を得やすいです。

福利厚生のトレンドは以下を参考にしてください。

• リフレッシュ休暇やバースデー休暇などの特別休暇
• 結婚祝い金や慶弔見舞金などの慶弔支援
• 家族手当などのファミリーサポート
• 人間ドックや運動・食事支援などのヘルスケアサポート
• 育児休業・給付金、託児補助などの子育て支援

■参考記事；福利厚生のトレンド。福利厚生費からみる、最新のトレンド

トレンドとなっている福利厚生は、生活に関する支援やライフステージの変化に応じたサポートが多いです。また、働き続けられるように支援してくれる福利厚生も重要だと言えるでしょう。

参考：株式会社OKAN「＜withコロナで変化する「働くこと」に関する調査④＞コロナ禍で顕著になった”企業と従業員の関係希薄化”　会社に愛着が湧く理由トップは「特になし」 31.3％」

5.見直し案を作成する

現状を把握したら、見直し案を作成します。

見直し案には、導入している福利厚生の改善策と新しい福利厚生の導入案を記載します。改善策を立てる際には、費用対効果を重視して優先順位をつけて進めましょう。優先順位をつけることで効率的かつ現実的な見直しが実施できます。

また、担当部署だけで進めるのではなく、経営陣や関連する部署などと連携して進めることも重要です。多角的な視点を取り入れることで実現しやすい見直し案が立てやすく、効果的な福利厚生になりやすいです。

しかし、自社にマッチした福利厚生制度の策定は簡単とは言えません。また、コストを抑えて効果的な福利厚生の導入も難しいかもしれません。

そのため、福利厚生アウトソーシングサービスの利用も検討しましょう。さまざまなサービスがある中でおすすめなのは、株式会社リロクラブの「福利厚生倶楽部」です。

福利厚生倶楽部の特徴は、低コストで充実した福利厚生制度の構築・導入できることです。一社一社の現状や課題に即したソリューションを提案しているため、効果的な福利厚生の見直し・導入が可能です。

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6.実施と改善、見直しを繰り返す

見直し案を作成後は、従業員に福利厚生制度について周知したうえで実施します。

実施後は定期的に満足度や利用率を調査し、見直した福利厚生の効果を分析することが重要です。分析した効果をもとに改善・見直しを繰り返すことで、より効果的な福利厚生制度を運用できます。

福利厚生の見直しの注意点

福利厚生の見直しの際には、以下5つのポイントに注意しましょう。

• 見直す目的を明確にする
• コストの削減を重視しない
• 従業員のフィードバックを取り入れる
• 不合理な待遇差をなくす
• 定期的に見直す

順に解説します。

見直す目的を明確にする

福利厚生を見直すときは、なぜ見直すかの目的を明確にしましょう。

例えば、「人材の採用力を高めたい」「離職率を下げたい」「福利厚生制度を低予算で充実させたい」「運用の手間を減らしたい」などがあげられます。

離職率を下げたい場合は、従業員一人ひとりのニーズに合った福利厚生を取り入れて満足度を高める必要があります。運用の手間を減らしたいなら、アウトソーシングサービスの利用が賢明でしょう。

このように見直しの目的を明らかにすることで、スムーズに福利厚生を見直せます。

コストの削減を重視しない

2つ目の注意点は、コストの削減を重視しないことです。

コスト削減を重視しすぎると、従業員のニーズを満たす福利厚生を提供できない可能性が高いです。短期的に見ると経費削減できることはメリットかもしれませんが、中長期的な目線で考えると、ニーズに合わない福利厚生は従業員のエンゲージメントや満足度の低下により企業の成長にマイナスの影響を与えてしまいます。

とはいえ、従業員のニーズに合わず効果を見込めない福利厚生にコストをかけることもよくありません。

費用対効果の最適なバランスを探しましょう。

従業員のフィードバックを取り入れる

3つ目の注意点は、従業員のフィードバックを取り入れることです。

現場の声を聞くと、想像していなかった福利厚生のニーズが高いことがあります。そのため、経営陣や人事部などの担当部署だけで福利厚生の見直しを進めるのではなく、従業員の声を取り入れることが重要です。

また、他社で満足度の高い福利厚生をそのまま取り入れないことも注意するポイントです。企業によって従業員のニーズは異なるため、フィードバックを必ず取り入れましょう。

不合理な待遇差をなくす

4つ目の注意点は、不合理な待遇差をなくすことです。

働き方改革関連法によって改正された「パートタイム・有期雇用労働法」で、正社員と非正規社員の不合理な待遇差が禁止されています。

福利厚生においても、正社員とパートタイム・有期雇用・派遣従業員に待遇差がないかを確認し見直すことが重要です。特に正社員と同等の業務内容をおこなう非正規社員に対して、不合理な待遇差がないようにしましょう。

参考：厚生労働省「不合理な待遇差解消のための点検・検討マニュアル（業界別マニュアル）」 定期的に見直す

見直し後の福利厚生や新たに導入した福利厚生を定期的に見直すことも欠かせません。

見直した後の満足度や利用率を調査し、満足度・利用率が低い福利厚生は改善します。場合によっては、新たな福利厚生の導入や福利厚生の廃止を検討する必要もあるでしょう。

福利厚生の定期的な見直しは、従業員エンゲージメントや満足度、生産性の向上につながります。よりよい福利厚生制度にできるよう、必ず定期的に見直しましょう。

新しい福利厚生導入時にはサービスの導入がおすすめ

新しい福利厚生を導入するときは、従業員に合った福利厚生を提供できるサービスの利用がおすすめです。

株式会社リロクラブの福利厚生倶楽部では、企業の現状や課題に合ったソリューションを提案し、低コストで充実した福利厚生を導入できます。

また、福利厚生の運用に必要な業務もおこなうため、担当部署の膨大な作業とコストを削減し負担を軽減することが可能です。

実際に福利厚生倶楽部を導入した企業からは以下のような声が寄せられています。

エンゲージメント調査でポジティブな回答した人が40.4％から74.7％に増加した
福利厚生を利用していなかった従業員も利用するようになった
ホワイト企業認定サポートでホワイト企業アワードを受賞できた

福利厚生を見直して新たな福利厚生を導入する際には、一度リロクラブにお問い合わせください。

福利厚生を見直して生産性アップを目指そう

福利厚生の見直しは従業員エンゲージメントやモチベーション、生産性の向上につながるため、企業の成長に欠かせないものと言えます。

本記事で紹介した内容を参考に、福利厚生の現状を把握したうえで自社に最適な福利厚生制度を構築していきましょう。

自社にぴったりな福利厚生を導入・運用するときは、アウトソーシングサービスの利用もおすすめです。低コストで従業員の満足度を高める福利厚生制度を構築し、生産性アップを目指したい方はぜひ一度チェックしてみてください。